チートなアメリカ合衆国&日本皇国召喚

日本皇国の紹介

今作の日本皇国の設定です。

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日本皇国

政治体制・議会制民主主義(議院内閣制)

主権者・国民

国家元首・天皇陛下(ただし、国政に関しては内閣に委任、外交上、条約の最終承認なども内閣総理大臣に委任しており、権限としては、内閣からの要請に基づき、宣戦布告の可否、停戦、講和の可否などを決めることができる。その他に、憲法に規定された国事行為を行う。なお、この国事行為は、リアルの日本と同じものである）

行政の長・内閣総理大臣

軍の最高指揮官・内閣総理大臣(天皇陛下より委任状態)

歴史

西暦1853年・皇紀2513年の黒船来航時から、史実とは異なる歴史を歩む。

当時、黒船の来航を機に江戸幕府は、全国から製鉄、鉄鋼、鉄砲鍛冶、大砲、造船、絡繰、種類を問わずに技術者を大量に召集し、黒船に対抗できる軍艦、更には新型の大砲や鉄砲の研究、開発を命じたのである。

更に一週間後にはオランダからの軍艦輸入が決定している。

同時に、大型船の建造を禁じていた大船建造禁令が解除されている。

なお、翌年には幕府からの働きかけにより蒸気船がオランダから幕府へ贈呈され、幕府はこれの構造を徹底的に研究、更にはこれを練習艦とし、オランダからの教官の下で乗員育成が行われている。

更に、幕府は、海軍の改革を断行し、海軍力の強化を図り、海軍の最高指揮官として、海軍総裁が置かれる。

陸軍にも改革が及び、近代化が成され、陸軍総裁が置かれている。

1855年には海軍士官養成のため、オランダからの教官団を招き、海軍学校が現在の横須賀に開設され、更に数カ所にも順次海軍学校が設立された。

翌年には幕府肝いりで研究、開発されていた軍艦の一番艦が就航する事となる。

それからいくつもの難題が降りかかるが、それを乗り越え、幕府海軍は最終的に蒸気機関を積んだ軍艦30隻を含む120隻もの軍艦を保有し、更には近代化された銃や大砲を装備した常設の陸軍までも保有するに至る。

なお、時の征夷大将軍が決断し大政奉還が史実より早く行われたのは1861年であった。

しかし、その後に起こった討幕派によるクーデターでは、ここでも史実とは違う歴史が生まれる。

朝廷が討幕派に協力しなかったのである。

近代装備や海軍艦隊を有した幕府軍は甚大な被害を受けながらも討幕派を撃退、しかし、その被害の大きさに時の征夷大将軍は朝廷に将軍を辞することを伝え隠居してしまう。

この時に幕府の廃止が正式に決定され、廃藩置県も行われた。

諸侯が反発したが、隠居した元征夷大将軍により説得が成されことなきを得ている。

その後、軍艦の建造技術や鉄砲、大砲の技術に関しては幕府が集めた技術者たちが中心となり、新型の大砲や鉄砲、軍艦などをはじめとし、あらゆる技術開発が進んでいく事となる。

この技術者集団は、皇国技術廠の初代メンバーとなり、日本皇国のあらゆる技術に関して影響を与えている。

具体的に言って、1905年にイギリスが建造したドレッドノート級が完成し、発表された数ヶ月後に同規模の戦艦が国産で誕生する位に技術が飛躍的に向上、日清戦争、日露戦争では共に海戦では無敗、陸戦に於いても史実より少ない被害で勝利している。

第一次大戦に置いては航空機の重要性を認識して研究、開発を働きかけ、実現したのもこの皇国技術廠であり、更に、世界で初めて空母を建造したのは史実通りだ。史実より遅く始まった太平洋戦争では、レーダー開発、戦闘機開発、対空兵器開発、戦車、装甲車の開発、軍艦開発などあらゆる兵器開発で多大な功績を残している。

具体例で言えば、ドーリットル爆撃隊を震電が迎撃していたり、大和型4隻対モンタナ級4隻の戦闘が実現していたり、更には、潜水空母がアメリカの首都ワシントンの爆撃に成功していたり。

太平洋戦争中でのジェット戦闘機同士による戦闘が実現していたりする。

これらは技術開発が早まっているために起きた出来事である。

因みに、日本皇国は太平洋戦争に置いて、真珠湾攻撃は戦線布告の翌日に行われ、しかも大和率いる戦艦部隊により殴り込みによる攻撃で、真珠湾の艦隊を撃破、この時に日本皇国の空母部隊はアメリカ軍の機動部隊を発見、攻撃して、空母二隻と随伴の戦艦含む他三隻を撃沈し、その他を大破させる戦果を挙げていたりする。

転機となったのは1946年、ソ連がアメリカとの戦争に集中していた日本皇国に侵攻、日本皇国の現地守備隊と戦闘状態に入ったのである。

それに驚いた日本皇国は、アメリカとの早期講和とソ連に対する反抗を期し、あらゆる手段を講じる。

結果として想定外の被害が続出し厭戦気分となっていたアメリカ世論を味方にする事に成功し、アメリカとの早期講和を実現した日本はソ連への反抗を開始、ソ連軍を撃退することに成功するのである。

そして、戦後、日本皇国はその傷の深さから、当時の天皇陛下の判断により議会制民主主義へ移行、それから70年以上が経ち、異世界へとかつての敵対国であり、現在は友邦であるアメリカ合衆国と共に転移することになるのであった…。

宮内省

皇室直属の実力組織を傘下に持ち、その他皇室の財産管理、生活全般、政治分野、教育分野、国事行為など様々な皇室関連業務を補佐、及び、主体として行っている。一部を除いてほとんど現実の宮内庁と同じ業務。

【挿絵表示】

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