002 日本の混乱
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1925年へと飛んだ日本は、世界とのネットワークが全く途絶している事に気付いた。
緊急事態対処として国会を召集。
併せて日本政府は在日米軍司令部を含めてアメリカ大使館と協議を行った。
その後、各国大使館と協議を行った。
アメリカが優先されたのは、在日米軍あればこそであった。
原因は不明。
されど、中華人民共和国の次元振動弾が原因ではないかとの推測はされていたが、詳しくは判らなかった。
海上自衛隊と航空自衛隊、海上保安庁が周辺捜索を開始。
朝鮮半島は兎も角と、近い国家である台湾への連絡回復をと船舶の派遣を決定した時だった。
北側対馬海峡で警戒中の海上保安庁より、至急とされた報告が内閣府に届けられたのは。
船舶の領海接近を確認し対処しようとしたらトンデモナイ事が判った、と。
彼らは古臭い駆逐艦でやってきた。
曰く「朝鮮総督府より、連絡の途絶した内地の状況を確認する為に来た」のだと。
日本政府に、日本がタイムスリップをした事が初めて伝わった瞬間だった。
混乱のるつぼに叩き落とされた日本。
同時に、世界も混乱した。
極東の列強末席が、一夜にして別の存在へと成り替わっていたからだ。
そこからの1年は混乱と混沌の時間だった。
日本にとっても、世界にとっても。
――領土問題
最初に問題となったのは、残された日本帝国の領域、朝鮮半島、台湾島、関東州、樺太南部、南洋諸島だった。
国際連盟や米英仏などの太平洋領域に権益と権限とを持つ列強とも協議した結果、日本政府は暫定的ながらも日本帝国の権利と義務とを負う事になる。*1
日本政府の方針としては、朝鮮半島と台湾島は民族自決と
――朝鮮半島
日本政府は当初、転移前の関係が劣悪だった事もあって
日本帝国が行った投資 ―― 朝鮮半島に存在する日本資産は、独立した朝鮮半島政府が
この日本政府の方針に、特別在留許可を持って日本国内に居住していた朝鮮人も乗った。*3
この為、ほぼ本決まりとなっていた独立案であったが、それを止めたのが朝鮮総督府だった。
朝鮮総督府の人間からすれば、近代国家のていをなしていない朝鮮半島を無理やりに放り出すのは鬼畜の所業であるとの認識だった。
彼らは誠心誠意、日本の為に内鮮一体化を目指した理想家であった事もその行動原理となった。
同時に、コリア人も反対した。
教育を得だした彼らは日本の発展ぶりを見て、その内側にある事の利益を理解したのだ。
実に実利的判断であった。
しかも、親日派の知識人は日本との交流の中で日本人に朝鮮人が蔑視されている事を理解した。
蔑視される原因 ―― 歴史も理解した。
そんな彼らは、独立後に日本から援助が受けられるなどと甘い妄想はしていなかった。*4
朝鮮総督府と二人三脚で親日宣伝に務めた親日派知識人は、最終的に朝鮮での人民投票を行い、有効投票者数の7割以上の日本への帰属希望を集める事に成功する。
又、法律家からも日韓併合条約に分離独立に関する条項が存在していない為に、日本政府の朝鮮側の合意を得ない分離独立は違法であるとの意見が上がった為、日本政府は極めて渋々ながら、朝鮮半島の分離独立を断念する事となった。
――台湾島
日本政府は独立の方針であったが、台湾総督府は現時点での台湾島の産業の乏しさから独立は困難であると判断していた。
この為、独立させるにしても10年から20年は準備期間が必要であろうと訴えていた。
又、独立の話が出た頃と前後してチャイナからの接触があった。
偉大なるチャイナへの復帰の命令だ。
この事に、タイペイ人は拒否感を示す。
日本帝国も日本も豊かな国だが、中国はそうではない。
凋落を好んで選ぶ趣味は無いと言うのが、大多数のタイペイ人の選択だった。
この為、朝鮮半島を先例とした国民投票が実施され、その結果、将来的な分離独立に含みを残したまま、日本の統治下に残る事となる。
――関東州
租借地であった為、租借権の売却を日本政府は検討する。
これに対して関東軍が激烈に反対する。
又、自衛隊の近代的な装備を見た関東軍首脳陣は、この軍備があれば中国を統治する事すら可能であると判断、日本政府に対して対中戦争の献策をする始末であった。
これにキレた日本政府は、関東軍の鎮圧を決定。
意図的に関東軍の暴発を誘導し、立案の段階で関東軍の首脳陣を捕縛処断する事とした。
その事に気付かない関東軍若手将校はチャイナとの紛争を立案し、日本政府はチャイナへの武力行使計画の策定を理由に破防法を関東軍に適用、この捕縛を行った。
又、若手の独断専行を止めなかった首脳陣に関しても、監督不行き届きとしての処断を断行する。
後に関東処分と言われた苛烈な粛軍であった。
日本政府は一罰百戒、日本陸軍の残余による独断専行 ―― 好戦的な気分をへし折る為に断行したのだった。*5
関東処分の後は、チャイナへの有償返却を日本政府は選んだ。
だが、有償の金額の高さにチャイナ政府が二の足を踏み、無償化ないしは有償額の引き下げ交渉にチャイナが入った所で、アメリカ政府が乱入した。
日本政府が提示した額の倍額を提示した為、日本政府は関東州権益と満鉄に関わる全ての権利をアメリカに売却する事とした。*6
――樺太南部
ソ連との国境線があり、重工業なども無い事もあって日本政府は最初から保護を選択していた。
但し日本への編入ではなく自治国とする事とした。
これは朝鮮半島や台湾島、或は関東州に在住していた
とは言え、最終的に南樺太へと移住した日本人は、そこまで多くは無かった。
それぞれ朝鮮半島や台湾島に生活の拠点と資産とを有していた人間は、大意に於いて日本であるのならばと、根を下ろし続ける事としていたからだ。
その代わりに、元日本帝国軍人の多くが流入した。
特に関東処分で軍を追放された人材も多く流入した為、尚武な国づくりを進めていく事となる。
尚、人口構造が男性に偏っている為、諸外国に女性の流入を訴えるという涙ぐましい努力を行っていく事となる。*8
――南洋諸島
日本帝国の信託統治領となってまだ10年と経っていなかった為、近代的な国家の独立を行うだけの基盤がある筈も無く、日本政府も早期の独立を断念する事となる。
とは言え、何時までも
国家を担える人材の教育と、経済を支える産業の育成の2つを柱として、日本政府は南洋諸島の育成に関するロードマップを作製する事となる。*9
――日本連邦
4年の歳月を掛けた後に日本国と朝鮮州、台湾州、樺太州、南洋州から構成される日本連邦が成立する事となる。*10
日本帝国の権利権益と義務継承の対価として、日本は日本帝国が結んでいた対外外交条約と貿易協定を継承する事が出来た。
このお蔭で、死活的問題となりつつあった資源の輸入に関して一息つける事となる。
資源不足に日本の足元を列強が見なかったと言うのは、一見すると不自然であるが、国際連盟にせよ列強にせよ、世界大戦が終結したばかりの現状で世界が不安定化する事を望まなかった事が理由であった。
又、各列強 ―― 日本の米国大使館や英国大使館などが全力で、アメリカやブリテンに対して日本を追い詰めない様に働きかけたと言うのも大きい。
各大使館は理解していた。
追い詰められた時の日本人が
そして、この時点での日本の国力は、この時代の国家を全て相手にした上で戦争を遂行できるだけの規模である事も。
その必死さが伝わった結果でもあった。
尚、台湾も日本資産の処分に関しては朝鮮半島と同一条件で独立させるが、同時に同等額を
この扱いの差が、台湾と朝鮮への日本の心理的距離であった。
窓口となった韓国系民族団体では、接触を開始した時点で大韓民国建国準備委員会を発足させ、日本政府に対しては朝鮮民族への賠償行為としての活動支援を要請していた。
無論、黙殺されたが。
尚、北朝鮮系民族団体は、政治的発言能力を喪失していた。
当時、在日朝鮮人からの接触を受けた彼らは、在日朝鮮人の余りにも甘い見通しと、甘言に呆れたとの感想を記録に残している。
曰く「彼らは同胞であると言うが、その視線は
関東処分は、その苛烈さ故に日本帝国陸軍将校と日本政府との関係に深い影を残す。
日本政府は法的な根拠と証拠を十分に用意して毀損の無いように行動しており、であるが故に感情的な相克は後々まで尾を引く事となる。
捕縛される事となった関東軍若手将校の主導的人物は獄中にて、食器のナイフを持って抗議の割腹自殺を図るほどであった。
とは言え、即座に発見された為、死ぬことは無かった。
そのまま裁判が実行され、1年の裁判を経て最終的には死刑が確定する。
帝国陸軍将校より助命嘆願が出されるも却下され、刑の確定から1年で執行された。
裁判の際、日本政府を「武人の心を判らぬ匹夫の群れ」と痛烈に批判、対して法務大臣が記者会見の際に「近代国家で法も護れぬのであれば、それは武人では無く蛮人だ」とコメントし、物議をかもした。
在日米軍と日本在留米国人を管理する臨時組織である米臨時代表部から、将来的な歴史の流れを知らされたアメリカ政府であったが、アメリカ国内での景気拡大に伴う市場拡大要求に抗しきれなかったのだ。
農作物と資源に関しては日本が大口顧客となったが、同時に日本からの鉄鋼やショベルカー等の建設機器、樹脂製品などなどの高品位品や新素材などが大量に流入する事態となっており、交易としては相殺状態となって居た。
日本の対アメリカ関税は無きに等しかったが、アメリカ製品で売れるものは極々一部の趣味性の高いモノだけであるのが実情だった。
それらは、アメリカから見て実に高額で大量ではあったが、同時に日本とアメリカの貿易と言う大きな枠組みで見れば、極めて限定された、少額な貿易であった。
それがユーラシア大陸であった。
只でさえタイムスリップによって社会的混乱が発生し日本社会を滅茶苦茶 ―― 経済活動は寸断状態で、食料も配給制となっているのだ。
この状況では、同じ民族であるからと言って、言葉以外は一切が異なる人々を受け入れるだけの余裕を、さすがの日本も有しては居なかった。
この点に関して、タイムスリップで巻き込まれた外国籍人も居るのだから、数十万だろうが数百万だろうが
それは一般の日本人も一緒であった。
タイムスリップと言う非常事態によって、日本人の行動様式は
この女性の流入を促進する為、
又、労働力確保の為もあり、諸外国からの積極的な移民受け入れ政策を実行した。
この為、1930年代に入ると欧州で迫害を受けたユダヤ系が流入する事となる。
又、内戦状態になったチャイナや、ソ連が混乱した際にもかなりの難民を受け入れる事となった。
結果として、日本帝国の雰囲気を強く残しながらも無国籍染みた民族構成の国家となっていく。
尚、この当初想定されていた最長の20年後の南洋諸島の人々は、見事にオセアニア系日本人と言う意識を持った人々へと成長していた。
ある意味で当然の話ではあるのだが、南洋諸島は雑多な島と雑多な人々の寄せ集めであり、言葉1つとってもバラバラであった。
この為、教育をする為に日本語が導入された。
日本語の教育の為に、日本の様々な
結果、彼らは染まった、日本人に
日本政府が当初の独立予定を思い出した時には、時すでに遅し。
民族独立の事を尋ねた所、
単純に日本国の拡大とならなかったのは、将来的には各州の独立を想定しての事であった。
その為、各州は日本国憲法の遵守こそ要求されるが法律に関しては独自のものの制定が認められている。
又、州軍の保有が認められている。
国家として見た場合、外交に関しての権限が無いだけである。
2019.11.02 文章修正
2020.08.25 文章修正
2020.08.25 脚注修正
2022.10.18 構成終了