1943年11月1日ヴィシー・ガレア領オルレアンこの日枢軸、連合双方の代表者が集まり講和会議が執り行われていた
出席者
四季島皇国
外務官永江公武
ドイツ第三帝国
外相リッベントロップ
イタロス王国
外相ディーノ・グランディ
ブリテン王国
外相アンソン・イーデン
リバティリア合衆国
国務長官コーデル・ハル
各国の要求はこうなっていた
四季島皇国
満州国を国際社会が認めること
リバティリアが保有する太平洋、アラスカ領土全土割譲
インド独立
その他植民地の独立
ブリテン連邦からオーストリゼア、ニュージーランドの脱退
ドイツ第三帝国
ブリテン島を除く占領地の全土併合もしくは枢軸側の自治政府の承認
賠償金の支払い
イタロス王国
アフリカの全割譲
ギリシャの併合
賠償金の支払い
リバティリア合衆国
ハワイを除く太平洋領域の四季島への割譲
アラスカの四季島への売却
鹵獲兵器特に艦艇の返還（費用は全額リバティリア合衆国が負担）
ブリテン王国
ブリテン島全土及び自治領植民地の返還
亡命政府の帰還
鹵獲兵器の返還（費用は相手国が負担）
まず会議は満州国の承認すると同時に優れた四季島皇国軍を褒める事から始まった
そして事前に協議を済ませている永江とハルはすぐさまアラスカの金額と鹵獲船舶のリストの作成に取り掛かったが残りの三国については揉めに揉めたブリテン政府はオーストリゼア、ニュージーランドの連邦脱退とインド独立やアフリカの割譲各占領地の自治政府の設立を意地でも認めず、イタロスはアフリカは全土を要求し続けた、そしてドイツは亡命政府の帰還を認めなかった、ここで四季島政府がベルギウムとネーデルラント両国については帰還を認めてはどうかと提案した、
ドイツ側はこの四季島政府の意見に驚きつつ今日は閉会すべきと意見を出し閉会した、その夜ドイツ側は四季島の代表団にどういった意図があったのかと尋ねると
永江「知っての通りベルギウムとネーデルラントは我が国の鎖国前からの友邦国、いくら今次大戦で敵だったとはいえある程度配慮は必要なのだ、それにこの帰還を認めるなら我が国が貴国に貸し付けている資金の利払いや期限の切れた貸付金の返済を一時延期してもよいと上は考えている」
リッベントロップ「そ、それは」
リッベントロップが驚くのも当たり前であった当時借金としてナチスドイツが四季島政府より借り受けているのは円建ての貿易未払金約7000億円現代換算で約700兆また借入金約500億円現代約50兆円軍艦輸送船などの建造費総額約150億円現代換算約15兆円その他雑費約20億円現代換算約2兆円等合わせていた約750兆円に及んでいたさらにこれに利子が入る、利子は年利4％つまり年300億円の利子を支払っているのださらに復興費用の捻出に悩むナチスドイツ政府はさらなる借入を予定しているた、それは推定5000億円相当現代換算500兆円となりすでに支払期限を過ぎているものは500億にも登り未払いの利子は200億を超えていた、この金額は当時の税収550億ライヒスマルクを超えていた、そして問題なのは借入金の大半が円建てであったことだ、現在1円辺り1.5ライヒスマルクがレートとなり、それどころか日に日に円の価値は上昇していた
ドイツ財務省はこれの返済に頭を悩ましていた現在未払いで今期払いの借款は円建てで725億円ライヒスマルク換算1087億5000万とドイツの税収2年分に及んだ、さらに未払い総額7527億円ライヒスマルク換算1兆1290億5000万ライヒスマルク、ドイツ税収20年分に相当していた、四季島からは戦時延期は可能と言うが問題はすでに講和会議が開かれ、終戦まであと一息になっていることであった。外交上踏み倒すことは不可能、ならば他国から取り立てるべしそれが賠償金を要求している理由でもあった。それの元金、利払いの一時延期、もはや選択肢は一つであった
11月2日ドイツ代表団はベルギウム、ネーデルラント両国亡命政府の期間許可と両国全土からの撤兵を宣言その代わり10年間税収の3％をドイツに支払うように伝えた、驚くリバティリア、ブリテンの代表団に四季島の代表団がベルギウム、ネーデルラント両国の復興には四季島中央銀行による低金利の5年建て借款を予定していると発言した
これに喜んだのは議場に呼ばれていたベルギウム、ネーデルラント代表であった、講和会議が開かれると聞いたときには国土は戻ってこないと思っていた彼らは前日の最後に復帰かと期待しつつ、復興にかかる費用に頭を抱え、復帰が決まったときも税収の3％をドイツに払わなければならないと頭を悩ませそして四季島政府の発表により復興の原資が手に入ったと喜んだのだった、
この日決まったことは両国の復帰程度であったが、ルクセンブルクについて明日話し合いたいとドイツ側が提案していた、ルクセンブルク統治に意味を見いだせないドイツとしては直接統治をやめ税収の一部を徴収する間接統治に切り替える気であった
翌3日ルクセンブルク亡命政府の帰還とルクセンブルクの解放を宣言
同日四季島代表がバルト三国についてドイツ側に解放してはどうかと提案、ドイツ側は税収の一部を徴収する事を条件にだし、結論を翌日に持ち越した
このように会場は四季島政府の提案をドイツ政府が一部変え了承する場所と成り果てていた、無論、自由ガレアの帰還と統治をブリテン王国は訴えたが、四季島政府はガレアはヴィシー政権という正当な政府が存在しており、自由ガレア政府を名乗る者達には正当な統治理由を持たぬことは明らかである、よって上記の要求を受け入れることはできない。
ただ認められた提案もあった、それはフィリピンにおいて統治機構に現地在住リバティリア人を登用する事とリバティリア軍を軍事顧問として派遣することであった、無論陸軍のみかつ人員の制限や監視要員の派遣など条件は着けられたが許可は降りたのである
会議が進む中ある問題が発生していた、それは軍縮についてであった、ドイツ政府は連合主要国に軍縮を要求していた
ドイツ要求
ブリテン
陸軍
兵員12万人まで制限士官は1800名予備役は5万人まで士官は500名まで
また機甲師団は2個師団まで兵員は2個師団で16000名まで戦車は1師団あたり70両まで
戦車は重量30トンまで50口径76.2㎜以上の砲搭載禁止
装甲車自重20トンまで武装は50口径以上の装備禁止
砲については15.2㎝以上の砲の装備禁止また76.2㎜以上の砲は300門までとする
海軍
兵員12万人まで士官1万名まで
軍艦の所持規制
戦艦総排水量14万トンまで個艦は3万トンまで
航空母艦総排水量7万トンまで個艦は2万トンまでなお、単艦のみ3万トンを許す
巡洋艦総排水量19万トンまで個艦は1万トンまでなお20.3㎝砲搭載の重巡洋艦は全体の20％とする
軽巡洋艦は15.5㎝以上の砲を搭載禁止
魚雷は6本まで
駆逐艦総排水量12万トン個艦排水量1800トンまで
武装ロンドン軍縮条約と同様
雷装は6本まで
潜水艦総排水量5000トンまで個艦800トンまで
非武装艦艇は総排水量25万トンまで個艦8000トンまで
王立補助艦艇隊の解体
空軍
兵員7万人まで士官は1500名まで
保有する航空機は時速650㎞以上を出してはならない
保有機数は600機まで爆撃機は全体の5%まで搭載可能な爆弾は1トンまで戦闘機は全体の60％まで武装は50口径以下ロケット等の機銃以外の武装は搭載してはならない
リバティリア
陸軍
兵員18万人まで士官は2500人まで予備役は7万人まで士官は1000人まで
また機甲師団は2個師団まで兵員は2個師団で16000名まで戦車は1師団あたり70両まで
戦車は重量30トンまで50口径76.2㎜以上の砲搭載禁止
装甲車自重20トンまで武装は50口径以上の装備禁止
砲については15.2㎝以上の砲の装備禁止また76.2㎜以上の砲は450門までとする
州兵は州総人口の0.5%までとする
海軍
兵員14万人まで士官1万4000名まで
軍艦の所持規制
戦艦総排水量20万トンまで個艦は3万トンまで
航空母艦総排水量11万トンまで個艦は2万トンまでなお、単艦のみ3万トンを許す
巡洋艦総排水量24万トンまで個艦は1万トンまでなお20.3㎝砲搭載の重巡洋艦は全体の20％とする
軽巡洋艦は15.5㎝以上の砲を搭載禁止
魚雷は6本まで
駆逐艦総排水量18万トン個艦排水量1800トンまで
武装ロンドン軍縮条約と同様
雷装は6本まで
潜水艦総排水量10000トンまで個艦800トンまで
非武装艦艇は総排水量28万トンまで個艦8000トンまで
沿岸警備隊
兵員1万2000まで士官は1500名まで
船舶については総排水量9万トン個艦1500トンまでとするが1500トンクラスは全体の10%とする
飛行機材は30機まで速度時速350㎞以下航続距離800㎞までとする
空軍
兵員10万人まで士官は4500名まで
保有する航空機は時速650㎞以上を出してはならない
保有機数は900機まで爆撃機は全体の5%まで搭載可能な爆弾は1トンまで戦闘機は全体の60％まで武装は50口径以下ロケット等の機銃以外の武装は搭載してはならない
この軍縮要求を提示された際両国代表は即刻文句を口にしていた、そしてイタロス、四季島代表の今日は閉会し翌日以降に持ち込む、そして両国共に軍縮案を提出することとなった
そして11月9日両国は軍縮案を提出
ブリテン
陸軍
兵員22万人まで制限士官は2万8000名予備役は12万人まで士官は5800名まで
また機甲師団は6個師団まで兵員は6個師団で48000名まで戦車は1師団あたり150両まで
戦車は重量40トンまで50口径90㎜以上の砲搭載禁止
装甲車自重20トンまで武装は50口径以上の装備禁止
砲については20.3㎝以上の砲の装備禁止また12.5㎜以上の砲は800門までとする
海軍
兵員60万人まで士官8万2000名まで
軍艦の所持規制
戦艦総排水量35万トンまで個艦3万トンまで2隻までは5万トンまで
航空母艦総排水量24万トンまで個艦は2万トンまでなお、2隻のみ3万トンを許す
巡洋艦総排水量30万トンまで個艦は1万トンまでなお20.3㎝砲搭載の重巡洋艦は全体の30％とする
軽巡洋艦は15.5㎝以上の砲を搭載禁止
魚雷は6本まで
駆逐艦総排水量18万トン個艦排水量1800トンまで
武装ロンドン軍縮条約と同様
雷装は6本まで
フリゲート、コルベット等は10万トンまで個艦1000トンまで
潜水艦総排水量5000トンまで個艦800トンまで
非武装艦艇は総排水量25万トンまで個艦8000トンまで
王立補助艦艇隊の縮小
空軍
兵員12万人まで士官は1万3000名まで
保有する航空機は時速750㎞以上を出してはならない
保有機数は900機まで爆撃機は全体の15%まで搭載可能な爆弾は3トンまで戦闘機は全体の60％まで武装は50口径以下ロケット等の機銃以外の武装は500kg以上搭載してはならない
リバティリア
陸軍
兵員30万人まで士官は1万2000人まで予備役は7万人まで士官は5000人まで
また機甲師団は5個師団まで兵員は5個師団で4万名まで戦車は1師団あたり70両まで
戦車は重量35トンまで50口径76.2㎜以上の砲搭載禁止
装甲車自重20トンまで武装は50口径以上の装備禁止
砲については15.2㎝以上の砲の装備禁止また76.2㎜以上の砲は1000門までとする
州兵は州総人口の0.5%までとする
海軍
兵員25万人まで士官2万8000名まで
軍艦の所持規制
戦艦総排水量27万トンまで個艦は3万トンまで
航空母艦総排水量13万トンまで個艦は2万トンまでなお、単艦のみ3万トンを許す
巡洋艦総排水量30万トンまで個艦は1万トンまでなお20.3㎝砲搭載の重巡洋艦は全体の20％とする
軽巡洋艦は15.5㎝以上の砲を搭載禁止
魚雷は6本まで
駆逐艦総排水量21万トン個艦排水量1800トンまで
武装ロンドン軍縮条約と同様
雷装は6本まで
その他戦闘艦艇は11万トンまで個艦1000トンまで
潜水艦総排水量10000トンまで個艦800トンまで
非武装艦艇は総排水量30万トンまで個艦8000トンまで
沿岸州に州海軍の許可総排水量4500トンまで個艦800トンまで
沿岸警備隊
兵員1万2000まで士官は1800名まで
船舶については総排水量9万トン個艦1500トンまでとするが1500トンクラスは全体の10%とする武装に76.2㎜以上の砲の搭載禁止
飛行機材は30機まで速度時速350㎞以下航続距離1000㎞までとする
空軍
兵員12万人まで士官は3500名まで
保有する航空機は時速650㎞以上を出してはならない
保有機数は1200機まで爆撃機は全体の10%まで搭載可能な爆弾は1トンまで戦闘機は全体の60％まで武装は50口径以下ロケット等の機銃以外の武装は搭載してはならない
各州軍に航空機20機まで速度580㎞まで武装は30口径まで爆装禁止ロケット弾禁止
軍縮をする気が無いブリテンとするはするけどそこまで縛りたくないリバティリアにドイツ代表が激怒した
これに対して四季島代表が助け舟を出していた
ブリテン
陸軍
兵員14万人まで制限士官は2万名予備役は5万人まで士官は5000名まで
また機甲師団は3個師団まで兵員は3個師団で24000名まで戦車は1師団あたり70両まで
戦車は重量35トンまで50口径76.2㎜以上の砲搭載禁止
装甲車自重20トンまで武装は50口径以上の装備禁止
砲については15.2㎝以上の砲の装備禁止また76.2㎜以上の砲は600門までとする
海軍
兵員16万人まで士官1万8000名まで
軍艦の所持規制
戦艦総排水量17万トンまで個艦は3万トンまで
航空母艦総排水量9万トンまで個艦は2万トンまでなお、単艦のみ3万トンを許す
巡洋艦総排水量22万トンまで個艦は1万トンまでなお20.3㎝砲搭載の重巡洋艦は全体の20％とする
軽巡洋艦は15.5㎝以上の砲を搭載禁止
魚雷は6本まで
駆逐艦総排水量15万トン個艦排水量1800トンまで
武装ロンドン軍縮条約と同様
雷装は6本まで
フリゲート、コルベット等は9万トンまで個艦1000トンまで
潜水艦総排水量5000トンまで個艦800トンまで
非武装艦艇は総排水量25万トンまで個艦8000トンまで
王立補助艦艇隊の縮小
空軍
兵員8万人まで士官は2500名まで
保有する航空機は時速650㎞以上を出してはならない
保有機数は800機まで爆撃機は全体の5%まで搭載可能な爆弾は1トンまで戦闘機は全体の60％まで武装は50口径以下ロケット等の機銃以外の武装は搭載してはならない
リバティリア
陸軍
兵員28万人まで士官は1万8000人まで予備役は7万人まで士官は1000人まで
また機甲師団は5個師団まで兵員は5個師団で4万名まで戦車は1師団あたり70両まで
戦車は重量35トンまで50口径76.2㎜以上の砲搭載禁止
装甲車自重20トンまで武装は50口径以上の装備禁止
砲については15.2㎝以上の砲の装備禁止また76.2㎜以上の砲は700門までとする
州兵は州総人口の0.5%までとする
海軍
兵員22万人まで士官2万6000名まで
軍艦の所持規制
戦艦総排水量27万トンまで個艦は3万トンまで
航空母艦総排水量13万トンまで個艦は2万トンまでなお、単艦のみ3万トンを許す
巡洋艦総排水量29万トンまで個艦は1万トンまでなお20.3㎝砲搭載の重巡洋艦は全体の20％とする
軽巡洋艦は15.5㎝以上の砲を搭載禁止
魚雷は6本まで
駆逐艦総排水量21万トン個艦排水量1800トンまで
武装ロンドン軍縮条約と同様
雷装は6本まで
その他戦闘艦艇は11万トンまで個艦1000トンまで
潜水艦総排水量10000トンまで個艦800トンまで
非武装艦艇は総排水量30万トンまで個艦8000トンまで
沿岸州に州海軍の許可総排水量4500トンまで個艦800トンまで
沿岸警備隊
兵員1万2000まで士官は1000名まで
船舶については総排水量9万トン個艦1500トンまでとするが1500トンクラスは全体の10%とする武装に76.2㎜以上の砲の搭載禁止
飛行機材は30機まで速度時速350㎞以下航続距離1000㎞までとする
空軍
兵員12万人まで士官は3000名まで
保有する航空機は時速650㎞以上を出してはならない
保有機数は1200機まで爆撃機は全体の5%まで搭載可能な爆弾は1トンまで戦闘機は全体の60％まで武装は50口径以下ロケット等の機銃以外の武装は搭載してはならない
各州軍に航空機20機まで速度580㎞まで武装は30口径まで爆装禁止ロケット弾禁止
重武装警察の設置
37㎜砲までの火砲の装備
機関銃は50口径発射速度毎分450発まで
人員は全警察官の0.5%とする
地続き国境警備隊の設置
人員1kmあたり15人まで
1kmあたり0.1門の37口径50㎜砲の配備許可
そして12月8日揉めに揉めた講和条約オルレアン条約締結最終的にブリテンは四季島の軍縮案を飲んだ、また植民地については南アフリカはそのまま、インドは独立準備委員会を設置することで合意となった