2040年代後半にかけて、日本は、北海道有事、沖縄有事を経験し、大きな転換点を迎えることとなった。
古くから議論が続けられていた憲法改正や法整備もようやく行われ、自衛隊は日本国軍、防衛省は国防省へと変化し、防衛の主体を在日米軍から日本国軍へ移動させ、国家としての防衛力強化、積極的防衛体制の構築が急がれた。
何より旧自衛隊はそれまでまともな実戦経験がなかったため、国連の平和維持活動にも、これまでの支援活動的性格の強い部隊から、より実戦に即した部隊を多数派遣し、実戦に必要なノウハウを蓄積していったのだった。
それでも、国連軍のミッションでは小規模な戦闘に留まるため、政情が不安定で危険な地域に先遣隊や多国籍軍として送られたり、潜入調査や防諜を担当する“遊撃隊”が、正式に海外で活動を開始したのもこの頃であった。
“遊撃隊”は、北海道有事の際に、特殊作戦群や空挺レンジャーなどの精鋭を寄せ集めて急造された部隊が元となっている。その名の通りゲリラ戦を徹底し、ロシア軍を混乱させた。
この時、赤外線の発源を抑え込む特殊な戦闘服を着ており、熱線画像装置に映らず、全天候下での急襲を得意としたため、ロシア兵の間では“見えない復讐者”と呼ばれ、恐れられた。
その後の沖縄有事においても、歩兵戦力で圧倒的な差を付けられていた人民解放軍を相手に、遊撃隊は高い能力を発揮したことから有用性が認められ、2050年に正式な部隊へ昇格することとなった。
また、多種多様な任務をこなすよう、遊撃隊内で拡張・分業が進められ
いわゆる“見えない復讐者”を引き継いだ遊撃戦闘隊
国内外で諜報活動を行う情報隊
陸海空軍の精鋭にパワードスーツを装備させる混成特殊作戦隊
遊撃隊の機密性を維持するための偽装隊
主にこれら4つから構成されるようになった。遊撃隊内の部隊数は25個となり、在籍人員は数千人程度とされている。
任務の特性から、予算が潤沢に配分され、最新鋭兵器の優先配備や新基地への配置などが徹底的に行われた。
同時に、二度の有事で機能不全を起こしてしまった日米同盟にも手が加えられ、日米戦術協定が新たに締結された。
これは、希望する米軍兵士を日本国軍で雇用、隷下に置くことが可能になり、戦力の低下を最小限に抑えられる狙いがあった。
更に、英国とも同様の戦術協定が締結され、日本国軍は実戦経験豊富な兵士から質の高い教育・訓練を受けられるようになった。
以前の自衛隊から大きな変貌を遂げた日本国軍の活発な動きには、アメリカも「眠れる獅子を起こしてしまった」と警戒感を露わにしたほどである。
それまで、アメリカによって与えられていた平和の価値を痛感した日本であった。
すべては、沖縄有事以前の国境線を取り戻すため、戦争に勝つ手段を持つため――