世界異世界召喚

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日本

日本国（にほんこく、にっぽんこく、英: Japan）、または日本（にほん、にっぽん）は、東アジアに位置し、日本列島および南西諸島・伊豆諸島・小笠原諸島、ユーラシア大陸中華地方などからなる民主制国家。首都は東京都。

概要

地形は起伏に富み、火山地・丘陵を含む山地の面積は国土の約75%を占め、沿岸の平野部に人口が集中している。国内には行政区分として47の都道府県があり、主に日本人（大和民族・琉球民族・アイヌ民族）・外国人系の人々が居住し、日本語を通用する。

内政においては、明治維新後の1889年に大日本帝国憲法を制定し立憲国家となった。1947年には現行の日本国憲法を施行。

日本は古くから中国大陸、朝鮮半島との関係が深く、飛鳥時代・奈良時代には遣隋使、遣唐使といった交易を通して法制度・仏教・儒教・漢文等を輸入し、国家体制の構築に役立てている。

また、正倉院にペルシア・インドを由来とする文化財が複数含まれることを例に取れるように、唐や朝鮮に限らず交易を通じてアジア・シルクロード文化も流入している。

律令体制樹立後の平安時代末期より武家政権が成立し、幾度も交替する。

江戸時代に至って交際国を限定する「鎖国」を行ったが、外圧を受けて開国し、明治維新の過程で王政復古の大号令で武家政権が終焉し、廃藩置県などを経て中央集権化が完了した後自由民権運動を受けて大日本帝国憲法が制定され、立憲君主制国家となる。

同時に西洋の資本主義を参考にして日本初の銀行や東京株式取引所および銀行と取引を行う会社が次々と創業された。並行して工業化も進展し、ここに西洋化・近代化が果たされ、日本は近代国家に移行する。

また、この時現在まで続く日米安全保障条約・日米永久同盟をアメリカ合衆国と結ぶ。これにより国内の急速的な発展、日本の世界威信向上へと繋がった。

日清戦争、日露戦争、第一次世界大戦での勝利を経て不平等条約を撤廃させ、領土を拡張し、人種的差別撤廃提案は拒否されたものの国際連盟の常任理事国の地位を確保した。

大正デモクラシーを受けて政治的・文化的発展をみ、普通選挙法が成立する。

世界恐慌を逃れ、第二次世界大戦には連合国として参戦。序盤にも日中戦争で本土に被害を負うも、反撃。1943年8月8日にイタリア王国が、1945年3月7日に中華人民共和国、1945年8月15日にドイツ国が降伏し、日本国は威信、工業力、軍事力を拡大させ、新たに成立した国際連合の常任理事国として就任。世界3番目の超大国に君臨する。

1947年に国民主権、基本的人権の尊重、自由貿易を謳う日本国憲法が制定され、日本は民主制国家となる。

冷戦下ではソビエトと一番近い西側大国としてソビエトと対立する。

1960年代から高度経済成長期に入り、工業化が加速し科学技術立国が推進された結果経済大国にもなった、プラザ合意を経てバブル経済に突入し、1980年代末にバブル経済が崩壊するが、その後も世界各国への輸出により栄えている。その後は世界最大の対外純資産国となっている。

GDPは世界第1位かつ購買力平価は世界第3位であり、世界最大の経済大国である。

21世紀に入ってからはアメリカに押されつつあるもののエレクトロニクス産業や自動車産業の中心地であり、トヨタ、日産、ホンダ、東芝、ソニー、パナソニック、日立製作所など多数の大企業を輩出する。

また、高等教育終了率98.89%を誇り、『世界の科学室』と呼ばれるほど、科学技術や最先端技術のリーダーとされる。

21世紀に入っても日本国はアメリカ合衆国と並ぶ覇権国家として君臨し続けた。（また超大国を上回る極超大国とも言われることがあった)

経済面でアメリカ合衆国は財政赤字、ヨーロッパ諸国は衰退する一方、バブル経済が崩壊してもIT技術やインターネット会社発達、中華地方の工場などによる海外への輸出により栄え、世界に影響力を強めた。

WTO、G7、G20、OECD、北大西洋条約機構（NATO）、西太平洋条約機構(WETO)、米州相互援助条約などの加盟国でもある。

同盟は日米安全保障条約、日米永久同盟、日英同盟、日仏同盟、日豪同盟、日韓同盟がある。

日本は、2010年の世界の軍事支出の29%を占める世界最大の軍事大国である。世界で2番目に核兵器を開発した国であり、ドイツ・中華人民共和国に原子爆弾を投下し、戦争において核兵器を使用したことがあるのはアメリカと並ぶが、世界で一番核兵器を使用した国である。

第二次世界大戦の戦勝国である事から、国際連合安全保障理事会の常任理事国であり、国連から核兵器の保有を合法的に認められている他、NATOの加盟国でもある。

日本国自衛隊は陸上自衛隊・海上自衛隊・航空自衛隊・航空宇宙自衛隊・海兵隊で構成されており、北米（日本北米軍）・アジア（日本インド・太平洋軍）・欧州（日本欧州軍）・アフリカ（日本アフリカ軍）・中東（日本中央軍）・南米（日本南方軍）など世界中の国家に多数の駐留軍事拠点（自衛隊基地）を設置し、同盟国などの国家安全保障を担っている。

日本国は現在、国際社会に最も多大な影響を及ぼす政治的・経済的・軍事的勢力であり、科学研究および技術革新における世界のリーダー的存在であるともされている。

事実上の世界2国のみの超大国として君臨しており、総合力ではアメリカ合衆国を凌ぐと言われている。

年表

江戸時代

1853年	黒船来航(ペリー提督、浦賀に来航）
1858年	日米修好通商条約締結、安政の大獄
1863年	薩英戦争
1864年	第1次長州征伐
1866年	薩長同盟、成立
1867年	徳川幕府第15代将軍徳川慶喜、大政奉還
同年	王政復古の大号令で明治新政府が樹立

明治時代

1868年	戊辰戦争(~1869年)
1877年	西南戦争
1889年	大日本帝国憲法が配布
1890年	大日本帝国陸軍、大日本帝国海軍、大日本帝国海兵隊が発足
1894年	関税自主権、治外法権の回復に成功
同年	日清戦争(~1895年)
1900年	日米安全保障条約、日米永久同盟締結
1902年	日英同盟締結
1904年	日露戦争(~1905年)

大正時代

1914年	第一次世界大戦。オーストリアがセルビアに宣戦布告、世界大戦が始まる。中央同盟国(ドイツ、オーストリア、オスマン帝国・ブルガリアなど)と連合国(イギリス、フランス、ロシア、セルビア、アメリカ、日本、イタリアなど)との戦い。日本は史実と異なり、西部戦線にも参加。新兵器としては毒ガス・機関銃・火炎放射器・戦車・潜水艦・飛行機などが使用された。犠牲者は約1000万人となる。ドイツのルシタニア号事件、無制限潜水艦作戦を契機に孤立主義のアメリカが連合軍に参戦する。これにより連合国が勝利
1918年	シベリア出兵(干渉戦争)連合国はロシアでソビエト政権に反対する勢力を支援するが、撤退。日本は史実と異なりアメリカと一緒に撤退
1919年	ヴェルサイユ条約。第一次世界大戦の講和条約
1920年	国際連盟が発足する。常任理事国はイギリス、フランス、日本、イタリアの4カ国。アメリカは議会の承認が降りず不参加
1922年	日仏同盟締結
同年	ワシントン会議。四カ国条約、九カ国条約、ワシントン海軍軍縮条約締結(日英同盟は破棄されず)
1923年	関東大震災

昭和時代

1929年	世界恐慌発生
1930年	ロンドン海軍軍縮会議
1932年	中華内戦勃発
1936年	中華内戦、共産主義の共産党が勝利、中華人民共和国建国。敗北した国民党は台湾へ逃れ中華民国を建国。日台同盟締結
1937年	日米英仏4ヶ国同盟締結
1938年	日米安全保障条約により、日本に在日アメリカ軍、アメリカ本土、ハワイ、グアムに在米大日本帝国陸海軍、海兵隊が進駐
1939年	第二次世界大戦(~1945年)1939年9月 ドイツによるポーランド侵攻から始まる。枢軸国(ドイツ、イタリア、中華人民共和国など)と連合国(イギリス、フランス、アメリカ、日本、ソ連、中華民国ーのちの台湾など)の世界各地での戦い。イタリア・中華人民共和国が降伏後、ドイツに原爆が投下されて戦争終結。新兵器や虐殺などの影響により犠牲者は約4000～5000万人位。
同年	日英同盟第5章により大日本帝国陸海軍・海兵隊、第二次世界大戦西部戦線、アフリカ戦線に参戦
1941年8月	大西洋憲章締結。アメリカ、イギリス、日本による憲章。大日本帝国海軍戦艦『大和』甲板で締結

同1941年12月8日	佐世保攻撃、中華人民共和国第1空母航空部隊による長崎県佐世保港への空襲、その際、視察に来ていた皇太子殿下が負傷。国民の戦意が高まる。中華人民共和国、大日本帝国に宣戦布告。
同年12月10日	日英同盟第5条により大英帝国、中華人民共和国に宣戦布告。
同年12月25日	アメリカ合衆国、国会の許可を得て日米安全保障条約に基づき連合国に参戦
1942年1月	連合国共同宣言
1942年6月	海南島沖海戦、中華人民共和国vs.大日本帝国・アメリカ合衆国。日本・アメリカ連合軍が勝利、同時に北京攻防戦始まる
1942年8月	大日本帝国陸軍、アメリカ合衆国陸軍により北京陥落。かの有名な『紫禁城の星条旗・日の丸』が撮られる。
1943年7月	イタリア王国降伏
1944年6月	ノルマンディー上陸作戦、アメリカ、イギリス、日本、自由フランス等が参加。
1945年2月	ヤルタ会談。アメリカ合衆国・イギリス・ソビエト連邦、大日本帝国による連合国首脳会談。日本は東條英機首相、昭和天皇が参加。第二次世界大戦が終盤に入る中、ソ連対中参戦と国際連合の設立について協議された他、ドイツ及び中部・東部ヨーロッパにおける米ソの利害を調整すること、また昭和天皇よりイギリスや自由フランスへ植民地を解放するよう求めた。世界大戦後の「ヤルタ体制」と呼ばれる国際レジームを規定した。超大国主導の勢力圏確定の発想が色濃く、東西冷戦の端緒となった。「クリミア会議」とも呼ばれる。

1945年5月	ソビエト連邦、中華人民共和国に宣戦布告。大日本帝国により南京に史上初の原子爆弾投下、毛沢東戦死。南京陥落、中華人民共和国無条件降伏。
同年7月	ドイツの軍国主義の勢力を除去する2.ドイツの戦争能力が皆無になるまで占領する3.カイロ宣言の履行及びドイツの主権は米・日・英・中が決定する。4.ドイツを民主主義国家とする(言論・宗教・思想の自由など)を定める東京宣言。アメリカ・イギリス・大日本帝国・中華民国によるドイツ国に対しての宣言。
同年8月	東京協定、ドイツ降伏後はアメリカ、イギリス、フランス、、日本、ソ連で5分割される
1945年8月6日	アメリカ合衆国により、ドイツのケルンに史上2度目のの原子爆弾投下
1945年8月9日	大日本帝国により、ドイツのミュンヘンに史上3度目の原子爆弾投下
1945年8月10日	ナチス・ドイツ総統、アドルフ・ヒトラー自殺
1945年8月15日	フレンスブルク政府、東京宣言を受諾
1945年9月2日	ドイツハンブルク港で大日本帝国海軍戦艦『紀伊』艦上で降伏文書調印。ドイツ国降伏、第二次世界大戦集結。日本国は戦勝国に

1945年10月	国際連合が発足。常任理事国はアメリカ合衆国、グレートブリテン及び北アイルランド連合王国、大日本帝国、フランス第四共和政、ソビエト社会主義共和国連邦
同年	【西側】 - 資本主義、第一世界 1.西側(政治)：トルーマン・トウジョウドクトリン 2.西側(経済)：マーシャル・コイズミプラン 3.西側(軍事)：北大西洋条約機構(NATO)、西太平洋条約機構(WETO) 4.西側(陣営)：西ヨーロッパ、西ドイツ、日本、韓国、台湾、カナダ、南米諸国など 【東側】- 社会主義、第二世界 1.東側(政治)：コミンフォルム 2.東側(経済)COMECON(コメコン) 3.東側(軍事)：ワルシャワ条約機構(WTO) 4.東側(陣営)：東ヨーロッパ、東ドイツ、中国、北朝鮮、キューバ、ベトナム、ラオス、カンボジア、モンゴルなど 【中立】 - 第三世界1.中立(陣営)：インド・アフリカなどの発展途上国など の、陣営が設立。冷戦開始。東西冷戦(アメリカ陣営：西側 vs ソビエト陣営：東側)。ヤルタ会談からはじまりマルタ会談で東西冷戦は終結した。
1946年2月	第二次世界大戦の被害に心を痛めた昭和天皇による民主化宣言。
同年3月	大日本帝国陸軍、大日本帝国海軍が解体され、大日本帝国陸上自衛隊、大日本帝国海上自衛隊となる。海兵隊は存続。また、陸軍航空隊、海軍航空隊も解体され、新たに大日本帝国航空自衛隊となる。(1947年の日本国に改名により日本国陸上自衛隊、日本国海上自衛隊、日本国航空自衛隊、日本国海兵隊となる)
同年6月	日本国憲法公布
1947年1月	日本国憲法施行
同年1月27日	日本国憲法により国名を『大日本帝国』から『日本国』へ変更。同月、国際連合より正式受理

1950年	朝鮮戦争勃発。日本国は国連軍側で参戦(1953年休戦)
1955年	日本国海上自衛隊が世界初の原子力潜水艦『おやしお』を就役、同年1月17日に東京湾で歴史的な通信『本艦、原子力にて航行中』という文を発信した。
1956年	日本国海上自衛隊、世界初の潜水艦発射弾道ミサイル『ヤタガラスA-2』を配備。
1957年	日本国の宇宙航空研究開発機構(JAXA)、世界初の人工衛星『おおすみ』の打ち上げ成功。東側諸国に『オオスミ・ショック』とも呼ばれるほど驚愕させた。また、『おおすみ』の発射に使われた『イプシロンA-5』ロケットは史上初の大陸間弾道ミサイルとなる。
1960年	ベトナム戦争勃発。日本は南ベトナム側で参戦(1970年撤退)
1964年	東京オリンピック開催。
1970年	核拡散防止条約締結。連合国(国際連合)の5大国(常任理事国)であるアメリカ合衆国、日本国、ソビエト社会主義共和国連邦、イギリス、フランス共和国以外の核兵器保有を禁止する条約

平成時代

1989年	昭和天皇崩御。元号『平成』に改元
同年11月	ドイツのベルリンの壁が崩壊
同年12月	マルタ会談。アメリカ、日本国とソ連による首脳会談、日本からは海部俊樹総理大臣が参加(東西冷戦の終結)
1990年	東西ドイツ統一 。ドイツ連邦共和国にドイツ民主共和国が編入する
1991年	湾岸戦争勃発。 国際連合 vs イラク。日本は国際連合側で参戦。(国際連合の勝利)
同年12月	ソビエト社会主義共和国連邦崩壊。ロシア連邦構成。
1995年	阪神淡路大震災
同年	地下鉄サリン事件

2001年9月	アメリカ同時多発テロが発生
同年10月	アフガニスタン紛争勃発、自衛隊はアメリカ側で参戦(2011年の東日本大震災の影響で撤退、2012年6月に再参戦するも2014年の日中台湾紛争で再度撤退。2016年2月に再々参戦し、2018年9月に財政面から完全撤退)
イラク戦争	イラク戦争、自衛隊はアメリカ側で参戦(2011年3月に東日本大震災の影響で完全撤退)
2011年3月	東日本大震災
同年11月	国際宇宙ステーションが完成する
2016年	熊本地震

令和時代

2019年5月	元号『令和』に改元
2020年7月	東京オリンピック開催(新型コロナは起きなかった)

　　　　　　　　　　　　　　2021年大晦日　日本国と世界各国、異世界へ転移