ムー国首都オタハイト 外務省大臣会議室
― 外務省総合外交政策局列強担当課長 オーディグス・リュック
「いよいよ明日か。」
チャーチワーデン大臣がつぶやく。会議室には途轍もない緊張感が蔓延している。この緊張感の原因は、外務大臣が言ったように明日ムー大陸到着とされている日本国及び満洲国による我が国への親善訪問艦隊である。
「しかし、ここまで無寄港でやってくるとは驚きですな。洋上補給といいましたか、原理的には理解できるし、我が海軍でも研究している技術のようだが、まだ十分に成功した技術とまでは言えないというのが海軍関係者の説明だったな。やはり、件の国々は相当な先進技術を有している国々ということで間違いなさそうだ。」
「今回は航路の調査も兼ねていたため、通常以上の時間がかかったようです。彼らの船舶の巡航速度は船の種類によりさまざまだそうですが、石油タンカーであれば、無寄港で１月程度もあれば我が国迄来ることができるということですぞ。」
「それよりも驚くべきは航空機のほうだ。ミリシアルの空港を使用できるようになり、かつパーパルディアなどの上空を通り抜けることができればと言う条件が付くが、一度の寄港だけで済むという話ではないか。しかも所要時間など１日ちょっと。我が国のそれが、アルタラスへの飛行条件を参考に考えたところ、最低３箇所の寄港を経た上で、所要時間は５日はかかるというではないか。この事実が本当だとするならば、彼らは我が国よりも優れた技術を持っているということは間違いないぞ。」
緊張感を解きほぐすつもりだったのだろうか。トーマス・ブラッケ外務次官が両国連合艦隊の長距離航海について話し出すと、それ以外の会議参加者も話をつづけた。
「となるとだ。そろそろこの問題にも最終的な結論を出したい。我々が日満両国と国交を結ぶにあたっての基本的な条件だがミリシアルを相手にしたものと同様の条件とすれば問題は無かろうと判断するが如何に。」
外務大臣が投げかけた議題。日満両国との基本的な関係をどのようにするのか、その問題で省内は割れている。
日満両国から国交樹立の申し出があったのは、今年の３月半ばころのことだった。日満両国が国交を結んだロデニウス大陸にある小国クイラ王国。この国は石油が出るということで、第三文明圏外と言う極めて遠い距離にある国ではあるが、我が国は国交を結んでいた。この国から算出される石油の中には精製せずとも航空燃料に使用することができるというまことに珍しい種類のものがあったために、アルタラスや第一文明圏の我が国の空港施設に運ばれていた。
そのクイラ王国大使からフィルアデス以東局へ日本国と満洲国と言う国が我が国と国交樹立を希望しているという話があった。誰も聞いたことのないような国であり、まずは、どの程度の国力を有しているのかをクイラ大使に調べるようにという訓電が発せられた。通常であれば、この調査結果を経て対応が決定される予定であった。当初、クイラ大使館から人を出して、クイラ大使館日本国出張所・満洲国出張所という形で充分ではないかという声もあった。文明圏外国家に貴重なリソースを割り振る必要があるとは思えない。わざわざ現地に行くムー国人もそう多くははいないだろうから、最低限の連絡体制を構築するだけで充分ではないかという考え方であった。
しかし、フィルアデス以東局から局長会議へ本件に関する申請がない状況が続き、ついには第三文明圏外で戦争が勃発したため、国交樹立交渉は一時停止としたいと相手方から申し出があったいう報告が以東局長からなされた。戦争が起こった以上、列強国である我が国に近づく必要があるのではないかと他の外務省幹部は質問を発した。以東局長の説明によれば、「日満両国は、戦時中立の問題を考えると今ここで国交樹立に向けて話し合いを継続すること自体が中立規定に抵触しかねない。国交樹立の交渉は戦後に改めて再開したいと考えている。」というようにクイラ大使は説明を受けたという話ががなされた。この時は、外務省の幹部は驚きと苦笑に包まれたという。当初こそ、文明外国家がよくもまあ見栄を張ったものだという感想であったが、幹部の誰もが、その考えの特異性に気付かざるを得なかった。
その日以降、外務省内では表立ってこそ、議論の俎上には上ってはいないが、裏では誰もが気にかけていた。正体不明の情報が外務省の内外に流れていた。ロデニウス大陸における戦闘の経過は、クイラの駐在武官から入ってきた。その情報はどれも信じがたい内容であった。クイラ大使館の連中は皆幻惑魔法にでもかかったのではないか、と言う声が省内でささやかれた。
内心では皆分かっていた。東の果てで何か起こっているのだろうということは。大使館員全てに魔法をかける。そんなことは不可能であり、そもそも相手の同意もなしに精神干渉系の魔法をかけるなど明白な障害行為。外交官にそのようなことをすれば、直ちに国交断絶となりかねない行為だ。また、クイラ国は我が国に石油を売っている。数少ない外貨獲得手段だ。その外貨を利用して、隣国のクワ・トイネから食料を輸入している。自分たちの首を絞めるだけの行為であり、なんらの利益もない。だが、事態の異様さはそのことを直視することをはばかられていた。
日満鍬杭四か国の連合軍がロウリアとの戦争に勝利した。そして、その講和会議がアルタラスで開かれる。通常なら、戦勝国である連合国のどこかの国に敗戦国の代表を呼びつけて、講和会議を開く。もしくは、敗戦国の首都に乗り込んで、城下の盟を誓わせる。そのいずれの方法でもなく、中立国のアルタラスで講和会議が開かれる。パーパルディアで開かれるというのであれば分かる。彼の国は列強国だ。その地域の大国としてもホスト国の資格があると言えるだろう。だが、アルタラスはロウリアと対して国力にかわりはない国だ。外洋海軍力も大した規模ではない。魔石で有名ではあるが、魔法技術としては高くない。
第三文明圏外で外交上の地殻変動が起こっている。だが、この期に及んでも、表立っての動きはない。フィルアデス以東局は、日満両国については鋭意調査中という報告を崩さず、省内はフィルアデス以東局局員から流れてくる日満両国についての「裏話」とクイラ駐在外交官の不穏な精神状態・幻惑魔法にかけられたという「表話」がまじりあい、混沌とした状況にあった。
事態が動いたのは９月の半ばの外務省の事務方が会同しての会議であった。私は、アルタラスでの講和会議が終了したことを受けて、正式に日満両国と国交を樹立すべき時が到来したと考え、会議にてその旨を議題として載せた。一時は不穏な動きもあったが、外務次官の発言もあって、日満両国の親善訪問艦隊の派遣にとこぎつけた。
そこからの我が省内の動きは速かった。どのような形で国交を結ぶのかということについて、省内の意見は割れた。一つは、未だ日満両国は国家の格が正式には定まっていないという点から国交交渉については、ミリシアルとも調整をしたうえで、両国が同時に次回の先進国会議に我等を招聘することで、列強国としての待遇が確定したうえで、列強国としての対応をすべきという主張である。国交樹立の条約をできるだけ引き延ばし、当面の間はムー国政府と日満両国政府それぞれの間での政府間共同声明と言う形を持って、国交を樹立しようという考え方である。もう一つは、速やかに国交を樹立し、条約と言う形をもって正式な関係を築くという方法である。ムー国はムー国で動く。ミリシアルとは、日満両国とこのような形で条約を交わすということを通知すればよいという考え方である。
ミリシアルとの協調を重視するのは、省内の多数派だ。外務次官や神聖ミリシアル帝国とその周辺地域を担当するミリシエント局や我が国周辺地域を担当するムー局といった省内主流派は、この立場をとる。この件に関してはミリシアル本国の腰は重い。何と言っても、現時点では日満両国は無格の国である。日満両国を先進国会議で自国ミリシアルに招き、会議ホスト国である自国の目の前で彼らを列強国として認定する。そのうえで国交を樹立するというのがミリシアル本国の腹積もりだ。列強第一位のプライドが原因となっているとともに、エルフ族という長命種が統治する国である。長期的なスパンと言う形で物事を考える国だ。おまけに日満両国は科学技術先進国である。魔法技術先進国であるミリシアルは技術交流という形で恩恵を得ることが難しい。実利が取れないのであれば、国際政治の観点から彼らを迎え入れるのには時間を急ぐ必要はない。そういう意味では、この件で彼らの腰が重いのは当然と言える。
対する正規な条約を締結するというのは担当部局であるフィルアデス以東局や南方大陸局といった省内非主流派が中心だ。我がムー国は日満両国と同じ科学文明圏に位置し、彼らは科学技術の点で我が国よりも高度な技術を持っているという話が出ている以上、接触は早いに越したことは無い。この点では、省内非主流派は他の国家機関や軍の技術官僚を味方につけている。商工省や逓信省、鉄道省と言った産業部門や軍の技術畑の将校を中心とした外務省外の人間を味方につけることで侮れない勢力になっている。
最も彼らの中でも懸念がある。日満両国は既に国交樹立の条約草案を送付してきている。つまりは日満両国は条約締結をもって国交樹立としようと考えているのだが、その草案が聊かいただけない。国交樹立を規定する修好通商航海条約草案には裁判管轄権についての特別規定が設ける条項が盛り込まれていた。つまりはクワ・トイネやクイラと結んだ条約と同様にムー国国内に開港場を設けて、日本人満洲人のムー国内地への往来を制限し、資本の進出を食い止める代わりとして、その周辺地域に対して日本側の領事裁判権を認めるようにとの特殊の協定を結ぶことを希望してきている。これは時限立法でも構わないとは言ってきている。対するムー国人には日満両国国内への内地雑居が許可されている。即ち、我が国の司法制度への信頼を低く見ていることに対して外務省主流が反発しているというのが、彼らをして条約の締結を後日に回すという方針を取らせている要因の一つになっているのだ。この草案に対しては、時限立法としての協定を認めるか、国交樹立交渉で修正させるかというさらに二つの考え方に分かれている。
この動きは二つの事項によって更に複雑な対立を生むこととなった。一つは、ムー大陸西部に位置する第二文明圏の列強国レイフォルの敗戦。駐レイフォル大使館からの報告では、これまで見たことのないような武装を持つ軍艦からの艦砲射撃により、首都レイフォリアが瞬く間に灰燼と帰し、大使館も被災した。下位とはいえ列強国の首都を蹂躙し、数日もせぬうちに降伏に追い込んだという事実はムー国政府・国民にとてつもない衝撃を与えた。日満両国ついて様々な情報が流れ込んでいた政府官僚層には、日満両国との早期の交渉妥結に依る技術交流を図ろうとするグループが急速に広がっていった。それでも、ミリシアルとの協調を第一とするグループは、パガンダにおける外交官殺害事件の大要を掴んでいたことから、警戒は行う必要は認めるが、当初の主張を変えることのないグループ。ミリシアルと日満両国との早期の国交樹立をミリシアル側に働きかけることで自国単独で無格の国と列強国への待遇並みの国交の樹立を行わなくてよいように行動するグループ。このような２つのグループに分かれた。
一方で日満両国との国交樹立にこぎつけようというグループもまた細分化した。今回の国内視察によりムー国の国内統治に対する安心感を増加させたうえで、双方の内地雑居を取り決めようとするグループ。原案の通りに当面は港湾施設・空港施設周辺での限定的な人的交流を図り後日条約改正により規制撤廃をしようというグループ。日満両国の開放区画を拡張して、その地域に多くの日満両国の資本を呼び込もうというグループ。政治家層は一番目を重視した。やはり、不平等な規定は政治の側が許容しないということのようだ。そして、財界の大手や技術畑は３番目を重視した。特にムー国の既存の空港設備では、地盤の強度の面から日満両国の大型機が着陸できないとする懸念が届けられたことから、早期の空港設備改修のためにも、日満両国の使用区域を大幅に設けるべきであり、そのためには日満両国が安心して進出できる地域を設ける必要がある。そのような実利の点を強調していた。
続けて登場した背景は、オタハイト・タイムズが取り扱った第三文明圏外国家の戦争を巡る記事だった。この記事で日満両国が高い技術レベルを有していること、自力でムー大陸への親善・国交樹立交渉のための艦隊を派遣中であることを報じたため、国民一般にも日本国満洲国のことが知れ渡った。
国民一般は特に日満両国について特に関心を向けてはいないが、不平等な規定を設けるように申し出ているということはまだ国民には公表していない。この規定が知られたときは、おそらくムー国民は日満両国に懐疑的な視線しか持たないだろう。何と言っても列強国である我が国に対して、失礼な対応であるということは言うまでもないからである。
とはいっても、日満両国の高性能低価格製品が我が国に持ち込まれたとき、国内産業が打撃を受ける可能性を我々外務省や政府の技術畑以外の官僚層、政府上層部は懸念している。既に駐クイラ大使や駐アルタラス大使から航空便で様々なものがムー国内に運び込まれている。何を隠そう、我々外務省幹部もそれらの品を使用している人間が数多くいる。おそらく財界の上層部にもそういう人間がいるだろう。そう考えれば、港湾区域で封じ込めるというやり方は悪くないのだ。
今日も亦、外務省の会議は紛糾している。結論が出せていない。海軍航空隊からの航空写真で、ムー派遣艦隊の全貌はつかめている。２５０メートルはあろうかという戦闘艦、３００メートルを超える航空母艦やタンカー。どれをとっても我が国がの技術力を凌駕しているとしか思えないような代物だ。早急な技術提供、航空機の乗り入れ措置を図るべきだ。この際、ミリシアルとの日満両国の間で航空協定のみの締結という橋渡しも図るべきだ。彼ら同士の国交は後回しでかまわない。なんなら航空機の国籍だけでも我が国に持たせてもらって、我が国の名義で定期便の運航を開始してもらいたい。
我が国の列強国としての立場などはとりあえず置いておいてもよいというのが私の考えだ。メンツにこだわる時期ではない。だが、まだまだ省内では大勢を占めてはいない。外務大臣が双方同じ条件での国交樹立という方向で省内の調整をしているが、それでは国内産業が混乱する。下手を打てば、国内の労働組合が国交樹立の反対運動を掲げかねない。高関税などの国内保護策はとられては、技術導入に支障をきたす。日満資本の進出も期待できない。実に難しい対応だ。
―――――
ムー国外務省調査報告
駐クイラムー大使から報告されたムー派遣艦隊の状況
ムー大陸派遣艦隊
艦隊司令官座乗
第一戦隊
満洲海軍 戦艦旅順
満洲海軍 巡洋艦青龍
第二戦隊
日本海軍 航空母艦瑞鶴
日本海軍 第二十七駆逐隊 駆逐艦白露・駆逐艦時雨
艦隊随伴艦
日本海軍 海防艦新高
日本海軍 第二十二海防隊 海防艦室見・海防艦斐伊
日本海軍 測量艦松島
日本海軍 敷設艦厳島
大日本石油 タンカー報国丸
出光興産 タンカー日章丸
商船三井 貨物船信濃丸
日本郵船 客船東洋丸
・・・・・
日本使節団
使節団団長 大谷寛治 外務審議官 元駐米大使
使節団副団長 塩野義彦 帝國経済団体連合会顧問 富士重工業相談役
使節団
貴族院・衆議院事務総局より各々局員若干名
大審院事務総局より局員若干名
大審院検事局より局員若干名
外務省北米局より局員２名
内務省総合通信基盤局より局員数名
内務省警保院公安局、警備局、刑事局より各々局員数名
大蔵省主計局、主税局、関税局、理財局、国際局、証券局、銀行局局員より各々局員数名
兵部省軍務局、人事教育局より各々局員数名
司法省民事局、刑事局、訟務局、入国管理局より各々局員数名
文部省高等教育局、普通教育局、実業教育局、社会教育局、文化局、体育局 、科学技術学術政策局より各々局員数名
通商産業省通商政策局、貿易経済協力局、産業技術環境局、製造産業局、商務情報政策局より各々局員数名
通商産業省特許庁総務部、審査業務部より各々局員数名
運輸省鉄道局、自動車交通局、海運局、港湾局、航空局より各々局員数名
大本営事務総局より数名
参謀本部第二部より数名
軍令部第三部より数名
作戦本部第二部より数名
帝國大学総長会より調査員数名
私立大学協会より調査員数名
帝國中等教育学校団体連合会より調査員数名
帝國初等教育学校団体連合会より調査員数名
帝國経済団体連合会加盟企業から若干名
日本商工会議所加盟企業から若干名
満洲使節団
使節団団長 于東節 元老院議員 元駐米大使
使節団副団長 アウグスト・エツルハイマー 帝國経済団体連合会顧問 満洲重工業相談役
使節団
元老院・衆議院事務総司より各々司員若干名
最高法院事務総司より司員若干名
最高検察庁事務司より司員若干名
外交部文明圏司より司員２名
民政部総合通信基盤司より司員数名
民政部警察総司公安司、警備司、刑事司より各々司員数名
財政部会計司、税務司、関税司、理財司、国際司、金融司より各々司員数名
軍政部軍務司、人事教育司より各々司員数名
司法部民事司、刑事司、訟務司、入国管理総司より各々司員数名
文教部高等教育司、普通教育司、実業教育司、社会教育司、文化司、体育司 、科学技術学術政策司より各々司員数名
実業部通商政策司、貿易経済協力司、産業技術環境司、製造産業司、商務情報政策司より各々司員数名
実業部特許処総務司、審査業務司より各々司員数名
交通部鉄道司、自動車交通司、海運司、港湾司、航空司より各々司員数名
統合幕僚部事務処より数名
統帥本部第二司より数名
海軍本部第三司より数名
空軍本部第二司より数名
全国大学協会より調査員数名
全国中等教育学校団体連合会より調査員数名
全国初等教育学校団体連合会より調査員数名
帝國経済団体連合会加盟企業から若干名
満洲商工会議所加盟企業から若干名