と思ったら、平出がうまくいかなかった・・・。無念。
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勅 令
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朕枢密顧問ノ諮詢ヲ経テ臨時陸軍工兵聯合隊司令部條例ヲ裁可シ茲ニ之ヲ公布セシム
御名 御璽
平成二十七年二月二十日
内閣総理大臣 山上 誠一
兵 部大 臣 大田原信頼
勅令第四十五號
臨時陸軍工兵聯合隊司令部條例
第一條 臨時陸軍工兵聯合隊司令官ハ陸軍中将ヲ以テ之ニ親補シ
天皇ニ直隷シ「クワ・トイネ公国」ニ在ル陸軍諸部隊ヲ統率シ且「クワ・トイネ公国」国内ヘノ野戦軽便鉄道線路及関連施設ノ敷設及建設並ニ保護ニ任ス
第二條 聯合隊司令官ハ軍政及人事ニ関シテハ兵部大臣、作戦及動員計画ニ関シテハ参謀総長ノ区処ヲ承ク
第三條 聯合隊司令官ハ「クワ・トイネ公国」ノ防備及鉄道線路ノ保護ヲ行フ為必要ト認ムルトキハ兵力ヲ使用スルコトヲ得
聯合隊司令官ハ租借地長官ヨリ其ノ管轄区域内ノ安寧秩序ヲ保持スル為及野戦軽便鉄道附属地ニ於ケル警務上ノ必要ヨリ出兵ノ請求ヲ受クルトキハ之ニ応スルコトヲ得但シ事急ニシテ租借地長官ノ請求ヲ待ツノ遑ナキトキハ兵力ヲ以テ便宜処置スルコトヲ得
前各項ノ場合ニ於テハ直ニ兵部大臣及参謀総長ニ報告スヘシ
第四條 聯合隊司令部ニ左ノ各部ヲ置ク
一 参謀部
二 副官部
三 敷設部
四 建築部
五 資材部
六 兵器部
七 経理部
八 軍医部
九 獣医部
十 法務部
参謀部及副官部ヲ合シテ幕僚トス
敷設部、建築部、資材部、兵器部、経理部、軍医部、獣医部及法務部ノ組織権限ハ別ニ定ムル所ニ依ル
第五條 参謀長ハ聯合隊司令官ヲ輔佐シ機務ニ参画シ命令ノ普及並実施ヲ監督シ事務整理ノ責ニ任ス
第六條 幕僚ノ各将校及同相当官ハ参謀長ノ指揮ヲ承ケ各自分担ノ事務ヲ掌ル
第七條 下士官兵ハ上官ノ命ヲ承ケ事務ニ服ス
第八條 各部長ヨリ軍司令官ニ具申スヘキ事項ハ予メ参謀長ニ開陳シ其ノ承認ヲ承クヘキモノトス
附 則
本令ハ公布ノ日ヨリ之ヲ施行ス
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條 約
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朕枢密顧問ノ諮詢ヲ経テ平成二十七年二月十八日東京ニ於テ帝国全権委員ガ「クワ・トイネ公国」全権委員ト共ニ署名調印シタル大日本帝国「クワ・トイネ公国」間修好通商航海条約ヲ批准シ茲ニ之ヲ公布セシム
御名 御璽
平成二十七年二月二十日
内閣総理大臣 山上誠一
外 務大 臣 侯爵 徳川義輝
条約第一号
大日本帝国「クワ・トイネ公国」間修好通商航海条約
大日本帝国天皇陛下
及
「クワ・トイネ公国」首相閣下ハ
両国間並ニ其ノ臣民及人民間ノ友好通商ノ関係ヲ永久堅固ノ基礎ニ置クコトヲ欲シ修好通商航海条約ヲ締結スルコトニ決シ之カ為ニ左ノ如ク其ノ全権委員ヲ任命セリ
大日本帝国天皇陛下
外務大臣 従二位勲三等侯爵徳川義輝
「クワ・トイネ公国」首相閣下
全権委員 マキスイ＝ハンキ
右各全権委員ハ互ニ其ノ委任状ヲ示シ其ノ良好妥当ナルヲ認メタル後左ノ諸条ヲ協議決定セリ
第一條
大日本帝国ト「クワ・トイネ公国」トノ間及両国国民ノ間ニハ永久ノ平和及不易ノ親睦アルベシ
第二條
締約国ハ締約国ノ一方ノ外交代表者ガ国際公法ノ原則ニ依リ確定セラレタル待遇ヲ他方ノ領域内ニ於テ受クベキコトニ同意ス
前項ニ規定セル国際公法ノ原則ニ依ル待遇ニツイテハ別段ノ条約ガ確定サレル迄ハ大日本帝国天皇陛下及ビ「クワ・トイネ公国」首相閣下トノ協議ノ上履行スベシ
第三條
締約国ノ一方ハ、総領事、領事、副領事及ビ領事事務官ヲ、他方ノ締約国ノ領域ノ一切ノ港湾及場所ニシテ別国ノ同様ノ領事官ガ駐在スルコトヲ許サルルモノニ駐在セシムル為任命スルノ権利ヲ有スベシ
右領事官ハ最恵国ノ領事官ニ許与セラレ又ハ許与セラルベキ所ト同一ノ権利、特権及免除ヲ他方ノ領域内ニオイテ相互条件ノ下ニ享有スベシ
第四條
締約国ハ通商、関税及渡海渡空並ニ入国シ、旅行シ、滞在シ及居住スルノ自由、生業、職業、商業及産業ニ従事スルコトニ関シテハ最恵国待遇ヲ直接又ハ間接ノ課金、手数料及租税ニ関シテハ内国待遇又ハ最恵国待遇ヲ相互的ニ許与スルコトヲ約ス
第五條
一方ノ締約国若ハ其ノ領海ニ到来スル他方ノ国民及船舶ハ、其ノ国ノ領域若ハ其ノ領海ニ在ル間ハ、一方ノ国法及其ノ裁判管轄権ニ服スベシ
前項ノ規定ハ当分ノ間別段ノ規定ヲ以テ実施セラレルコトアルベシ
第六條
本条約ハ批准セラルベク且其ノ批准書ハ成ルベク速ニ「クワ・トイネ」ニ於テ交換セラルベシ
本条約ハ批准書ノ交換後五日ニシテ実施セラルベク且其ノ実施日ヨリ五年間引キ続キ効力ヲ有スベシ
本条約ハ右期間ノ満了ノ六月前ニ廃棄ノ通告ヲ為サレザルトキハ暗黙ノ更新ニ依リ無期限ニ延長セラルベク且爾後何時ニテモ廃棄ヲ通告セラレ得ルモ右廃棄ノ通告ノ日ヨリ六月間引続キ効力ヲ有スベシ
右証拠トシテ全権委員ハ本条約ニ署名調印セリ
平成二十七年二月十八日即チ中央暦千六百三十九年二月十八日東京ニ於テ日本語及第三文明圏共通言語ヲ以テ本書其々二通ヲ作成ス
徳川義輝（印）
マキスイ＝ハンキ（印）
天佑ヲ保有シ万世一系ノ皇祚ヲ践メル大日本帝國天皇（御名）此ノ書ヲ見ル有衆ニ宣示ス
朕平成二十七年二月十八日東京ニ於テ帝国全権委員ガ「クワ・トイネ公国」全権委員ト共ニ署名調印シタル大日本帝国「クワ・トイネ公国」間修好通商航海条約ノ各条目ヲ親シク閲覧点検シタルニ善ク朕ノ意ニ適シ間然スル所ナキヲ以テ右条約ヲ嘉納批准ス
神武天皇即位紀元二千六百七十五年平成二十七年二月二十日東京宮城ニ於テ親ラ名ヲ署シ璽ヲ鈐セシム
御名 国璽
外務大臣 徳川義輝印
右第三文明圏文左ノ如シ
（中略）
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朕枢密顧問ノ諮詢ヲ経テ平成二十七年二月十八日東京ニ於テ帝国全権委員ガ「クワ・トイネ公国」全権委員ト共ニ署名調印シタル「クワ・トイネ公国」経済文化振興ニ関スル大日本帝国「クワ・トイネ公国」間協定ヲ批准シ茲ニ之ヲ公布セシム
御名 御璽
平成二十七年二月二十日
内閣総理大臣 山上誠一
外 務大 臣 侯爵 徳川義輝
条約第二号
「クワ・トイネ公国」経済文化振興ニ関スル大日本帝国「クワ・トイネ公国」間協定
大日本帝国天皇陛下
及
「クワ・トイネ公国」首相閣下ハ
両国間並ニ其ノ臣民及人民間ノ友好通商ノ関係ヲ早期ニ増進セシムルコトヲ欲シ大日本帝國政府ヲシテ「クワ・トイネ公国」ノ経済的文化的発展ヲ強力ニ後援セシムルコトニ合意シタ之ガ為ニ「クワ・トイネ公国」国内ニ於テ大日本帝國ノ助力ヲ最大限ニ発揮セシメムガタメノ特殊地帯ノ創設ニ合意セリ此ノ目的ヲ達成セムガタメノ特殊ノ協定ヲ締結スルコトニ決シ之カ為ニ左ノ如ク其ノ全権委員ヲ任命セリ
大日本帝国天皇陛下
外務大臣 従二位勲三等侯爵徳川義輝
「クワ・トイネ公国」首相閣下
全権委員 マキスイ＝ハンキ
右各全権委員ハ互ニ其ノ委任状ヲ示シ其ノ良好妥当ナルヲ認メタル後左ノ諸条ヲ協議決定セリ
第一條
大日本帝国ハ「クワ・トイネ公国」ノ経済的文化的発展ノ助力ヲ惜シムコトアルベカラズ「クワ・トイネ公国」ハ大日本帝国ニヨル協力ニ対シテ協力ヲ惜シムコトアルベカラズ
第二條
大日本帝國ハ「クワ・トイネ公国」国内ノ道路整備状況ニ鑑ミ其ノ輸送力増強ノタメ帝國政府ノ責任ニ於テ輸送力強化ノタメノ計画ヲ策定ス
「クワ・トイネ公国」ハ前項ノ計画策定ニ対シテ意見ヲ述ブル機会ヲ得
第三條
大日本帝國及「クワ・トイネ公国」ハ前條ノ目的ヲ達スルタメノ委員会ヲ設置シ計画策定ノ調査研究ヲ行ハシム
委員会ハ「クワ・トイネ公国」ニ置ク
第四條
委員ノ選任ハ大日本帝国「クワ・トイネ公国」双方ノ責任ニ依リテ之ヲ行フ
委員ハ各国ヨリ五名総数十名ヲ以テ定員トス
委員長及副委員長ヲ置ク専任ハ互選トス
第五條
委員会ニ幹事一人ヲ置ク
幹事ハ大日本帝国内閣官房高等官ノ中ヨリ内閣総理大臣ノ奏請ニ依リ大日本帝国天皇陛下之ヲ命ス
幹事ハ委員長ノ命ヲ承ケ委員会ノ議事ヲ準備シ庶務ヲ統理ス
第六條
委員会ニ書記五人ヲ置ク
三名ヲ大日本帝国ヨリ二名ヲ「クワ・トイネ公国」ヨリ命ス
大日本帝国任命書記ハ帝国内閣官房判任官ノ中ヨリ委員長之ヲ命ス
「クワ・トイネ公国」任命書記ハ「クワ・トイネ公国」政府職員ノ中ヨリ委員長之ヲ命ス
書記ハ幹事ノ命ヲ承ケ庶務ニ従事ス
第七條
「クワ・トイネ公国」政府ハ、本条約ニヨル大日本帝国政府ノ経済強化策ヲ「クワ・トイネ公国」国内ニ実施スルニ当リ、大日本帝國ガ其ノ能力ヲ最大限ニ発揮セムガタメ高度ナ自治ヲ必要トスルコトヲ認メ、之ガ為ニ沿岸地域ノ一部ヲ大日本帝国ノ租借地トスルコトヲ認ム
此ノ租借期限ハ別ニ定メル租借地設定ノ日ヨリ１０年トス
第八條
租借地ニ於クル行政長官ハ内閣総理大臣ノ奏請ニ依リ大日本帝国天皇陛下之ヲ命ス
行政長官ハ租借地内ノ大日本帝国臣民及大日本帝國ガ保護セル人民ノ保護ヲ行フ
第九條
租借地内部ニ於クル刑事事件ニ際シ、大日本帝國臣民及大日本帝國ガ保護セル人民ニ対スル「クワ・トイネ公国」国民タル刑法犯ハ、「クワ・トイネ公国」政府ノ責任ニ於テ処罰スベシ「クワ・トイネ公国」国民及「クワ・トイネ公国」ガ保護セル人民ニ対スル大日本帝國臣民及大日本帝國ガ保護セル人民タル刑法犯ハ、大日本帝国政府ノ責任ニ於テ処罰スベシ
第十條
本条約ニ定ムル租借地ノ範囲ハ、沿岸地帯ノ幅１０粁トシ、内陸ニ向ケテ１０粁ノ区域トス
租借地ノ設定ニ際シテハ現存スル港湾ノ機能ヲ犯サザルヨウ特ニ留意スベシ
大日本帝国ハ、租借地ノ設定ニ当リ「クワ・トイネ公国」ノ軍港ニ接サザルヨウ特ニ留意スベシ
第十一條
大日本帝国政府ハ、租借地ニ繋ガル道路橋梁及鉄道ヲ敷設スル責任ヲ負フ
道路橋梁ハ無償ニテ之ヲ開放ス
鉄道ハ当面ノ間貨物限定ノ運航トス
第十二條
マイハーク港ノ付近ニ租借地ハ置カルベシ
マイハークヨリ内陸穀倉地帯ヘノ道路橋梁及鉄道ハ速ニ起工サルベシ
第十三條
「クワ・トイネ公国」ニ於クル電信電話設備及地上波通信施設ノ建設ハ速ニ検討ヲ開始スベシ
第十四條
本条約ハ批准セラルベク且其ノ批准書ハ成ルベク速ニ「クワ・トイネ」ニ於テ交換セラルベシ
本条約ハ批准書ノ交換後五日ニシテ実施セラルベク且其ノ実施日ヨリ五年間引キ続キ効力ヲ有スベシ
本条約ハ右期間ノ満了ノ六月前ニ廃棄ノ通告ヲ為サレザルトキハ暗黙ノ更新ニ依リ無期限ニ延長セラルベク且爾後何時ニテモ廃棄ヲ通告セラレ得ルモ右廃棄ノ通告ノ日ヨリ六月間引続キ効力ヲ有スベシ
右証拠トシテ全権委員ハ本条約ニ署名調印セリ
平成二十七年二月十八日即チ中央暦千六百三十九年二月十八日東京ニ於テ日本語及第三文明圏共通言語ヲ以テ本書其々二通ヲ作成ス
徳川義輝（印）
マキスイ＝ハンキ（印）
天佑ヲ保有シ万世一系ノ皇祚ヲ践メル大日本帝國天皇（御名）此ノ書ヲ見ル有衆ニ宣示ス
朕平成二十七年二月十八日東京ニ於テ帝国全権委員ガ「クワ・トイネ公国」全権委員ト共ニ署名調印シタル「クワ・トイネ公国」経済文化振興ニ関スル大日本帝国「クワ・トイネ公国」間協定ヲ閲覧点検シ之ヲ嘉納批准ス
神武天皇即位紀元二千六百七十五年平成二十七年二月二十日東京宮城ニ於テ親ラ名ヲ署シ璽ヲ鈐セシム
御名 国璽
外務大臣 徳川義輝印
右第三文明圏文左ノ如シ
（中略）