２０２７年５月２日。大日本帝国政府は半導体原料であるガリウムなどの対米輸出規制を実施した。
この２日後には大東亜共栄圏加盟国のロシア連邦や中華民国も対米輸出規制に乗り出した。
この一連の政策について、帝国政府は「共栄圏の産業を保護するため」であるとしている。
＜日本、半導体製造に不可欠な金属の輸出制限へ＞
日本は、半導体などの製造に利用される２種類の金属に対米輸出制限措置を実施した。技術を巡る米国陣営との通商対立が一段と強まっている。
共栄圏は３日の声明で、ガリウムとゲルマニウム、およびそれらの化合物について、５月２日から共栄圏産業の保護を目的とした輸出規制の対象になると発表した。
声明によれば、これら２つの金属の輸出業者は、輸出を開始・継続する際に共栄圏通商管理局にライセンス取得の申請を行う必要があるほか、国外の買い手やその用途についての詳細を報告する義務が生じる。
共栄圏加盟国は２０２６年の大東亜会議で量子コンピューティングから人工知能（ＡＩ）、半導体製造に至るあらゆる分野でアジア諸国の技術的優位の獲得を目指すと発表している。米国陣営は共栄圏の優位を阻止するため一段と積極的な対策を講じており、欧州やアフリカ、オセアニアの同盟国にも同様の措置を取るよう呼びかけている。
ヨーロッパにおいては、ドイツも同様に対米輸出規制を示唆しており、アメリカ包囲網の形成を目指しているようである。
共栄圏加盟国の中華民国は、電気自動車メーカーや防衛産業などでも利用されるガリウムとゲルマニウムの生産で支配的地位にある。英クリティカル・ミネラルズ・インテリジェンス・センターによると、中華民国は世界のガリウム生産の約94％を占めている。
＜香港で三合会の暴動＞
大日本帝国陸軍香港駐留軍の山根寿一司令官は記者会見にて、香港中心街にて三合会による暴動が発生したことを明らかにした。
今回の暴動については香港駐留の日本軍*1が対処したようだ。
＜LGBT法案が否決＞
大日本帝国政府の発表によると、左派の議員によって提出された『性的指向及びジェンダーアイデンティティの多様性に関する国民の理解の増進に関する法律』が国会にて否決されたようだ。今回の件について、右派の議員は「あくまで黙認の姿勢を取るべき」と主張している。
これに対し、アメリカ政府は「日本における不寛容の象徴である」と非難しているが、日本側は「事実をねじ曲げ、帝国を故意に中傷しており、重大な内政干渉だ。国際関係の基本ルールに違反している。」と反論している。
おはようございます。レモン酒と寒冷な概念です。
中学生の頃から小説を書き始めている私ですが、２０２３年８月１５日。
筆者にとって一つの時代が終わりました。
ありがとう。弟よ。