２０２２年９月６日。
この日、中華民国は最悪の朝を迎えた。
中華民国で続いていた不安定な不動産バブル経済がついに破裂したのだ。
北京では資産家が次々と自殺しており、中国警察機動隊が出動する騒ぎにまで発展した。
それまで、土地神話の下、決して下落することがないと考えられていた地価は急激に下落し、これ以降、２０３０年まで公示価格は下がり続けることとなる。
さらに、融資先の企業の倒産や業績悪化などによって不良債権も拡大し、金融機関は機能不全に陥った。
これは多くの企業がメインバンクを失う結果となった。
この影響は日本の企業にも及んだ。
日本企業の多くが中国企業と契約しており、その契約相手が破綻したことで日本企業が大打撃を受けたのだ。
この影響を強く受けたのがアフリカであった。
日本の影響が強いアザンデランド共和国で大規模な内戦が勃発したのだ。
これに続いて、ザンビア国では軍事クーデターが発生。
これに反発した労働者が武装蜂起し、ザンビア人民共和国の建国を宣言。
ザンビア内戦が勃発した。
さらに、独裁政権の続いていた二ヤサランド共和国でも社会主義者による武装蜂起が発生。
中央アフリカのほとんどを巻き込んだ大戦争に発展したのだ。
中央アフリカ戦争
この原理で貴方の理解を超えた人為的な恐怖を、あなたは目にするかもしれない。
-ニコラ・テスラ
アフリカ情勢が混沌を極める中、日本では２０日、岸田首相がコーカサスへの侵略を行っているロシアを名指しで非難した。
＜岸田首相、ロシアによるコーカサス侵攻を非難＞
岸田首相は第２０回大東亜会議において、帝國はインドネシア、フィリピン、ベトナムと共同でコーカサス侵攻を「侵略行為」としてロシアを名指しで非難し、国際社会及び大東亜共栄圏の結束を呼びかけた。
また、「法の支配」に基づく国際秩序の維持が必要不可欠であると主張した。そのために国連を改革し、機能を強化する必要性を強調した。「１９７０年代にドイツのアルベルト・シュペーア大統領により提唱された国家連合は一連の出来事により機能不全に陥っている。今こそ、安全保障会議の改革に向けて真剣な交渉を開始する時である」と述べ、改革に必要な決議案作成に向けた交渉入りを大東亜共栄圏を中心とした各国に呼びかけた。
親衛隊残党による相次ぐテロ攻撃については「ドイツを中心とする欧州諸国との連携により、これらの事態に対処する」とした。
２５日には満州の関東軍を視察する予定であり、２０３０年までに軍事費４％増額を目指すと発表した。