日本国召喚 × The new order: last days of europe

プロローグ：経済危機

時は1962年……。

第二次世界大戦が日独伊三国同盟による枢軸陣営によって勝利した世界。

ヨーロッパの大部分を支配し、各地に国家弁務官区を置いて奴隷階級から富を巻き上げているナチスドイツ。

アジアの広大な土地を有し、樺太、ハワイ、ミャンマー、アメリカ西海岸の港湾までも手中に収め、大東亜共栄圏の盟主として日の沈まぬ国となった大日本帝国。

第二次世界大戦時にハワイへの原子爆弾投下*1によって敗戦するも、そこから経済復興を果たして北米大陸で強大な経済力を有するアメリカ合衆国。

世界は日独米の三国間による冷戦時代へと突入していた。

このうち、第二次世界大戦と日中戦争で勝利した日本は、アジア随一の超大国として君臨している。

日韓トンネルが完成し、大陸へのアクセスも容易になり、帝都東京や経済都市大阪、造船業の盛んな呉や佐世保では日夜を問わずネオンが輝き、ニューヨークに引けを取らない程に輝いている。

アメリカ合衆国との第二次世界大戦時に結ばれた和平交渉では、ハワイを含めた太平洋諸島の割譲と、サンフランシスコ、ロサンジェルスのアメリカ西部の港湾・軍事基地の租借を空母赤城で締結した「赤城条約」により、日本は太平洋の覇者となったのだ。

経済では四大財閥が日本経済を率いており、その影響力が極めて大きい。

特に大東亜共栄圏のインドネシアや昭南島*2、満州、中国南部での経済貿易において莫大な利益を生み出し、その利益によって日本の心臓ともいえる経済力の動力源となっている。

日出ずる国である日本は、戦後を通じて世界をリードしている……はずであった。

しかし、超大国となった大日本帝国に問題がないわけではない。

その実情は中国や東南アジア諸国への資源を格安で買って、商品に加工して高値で売却する方式を取っているものであり、大東亜共栄圏内で完結するブロック経済循環システムを採用していたのだ。

太平洋戦争後に、アジア各国は日本によって確かに民族的な自主独立を果たしたものの、その実情は大東亜共栄圏の陣営にいることを条件とされ、資源などは優先的に日本に格安で売られている。

嘗て欧米列強が行っていたような植民地支配からほんの少しだけ鞭を取り上げただけであり、彼らの上には白人種ではなく日本人という存在が置き換わっただけである。

更に、この大東亜共栄圏内での経済循環システムは所々に亀裂が生じており、経済成長率が鈍化している為に、国や財閥が主導になって経済成長率を良く見せるためだけに、決算の書き換えや粉飾を行っている程だ。

その修正が間に合わなくなれば、帝国を支えている経済が崩壊するのも時間の問題であると指摘されていた。

そして、政界では挙国一致体制を敷いている大政翼賛会が未だ健在であるが、その実情は改革派や技術官僚らによる縄張り争いが激化しており、今の国会では国の為というよりは各政治派閥が黒い権力を行使し、汚職や業績粉飾などのスキャンダルを日常的に行っている程の政治闘争が繰り広げられているのだ。

現在総理大臣を務めている首相は保守系であるが経済界と癒着しており、四大財閥の一つである靖田財閥を通じて大東亜共栄圏内での経済的触手から巻き上げられた利益を欲するに至っている。

東南アジアや蒙古で発生している抗日パルチザンによる反乱よりも、南樺太への油田事業や保守系派閥への勢力争いに夢中であるため、各地で抗日運動による妨害やゲリラ戦の被害に遭っている兵士達への不満も募り始めていた。

そんな中、ある大都市の港湾で発生した一件の殺人事件から日本政府、帝国陸海軍上層部、靖田財閥、さらには総理大臣が関与していた日本史上類を見ない大規模な汚職事件が発覚する。

これが世間に明るみに出たため、日本本土を含めた共栄圏内部での政経界に激震が走り、混迷を極めていた。

そして追い討ちをかけるように、日本列島は突如として外部との接続を遮断された状態に陥ったのであった……。

墜落し、落ちて行く。

*1：

この世界では1945年7月4日にドイツが開発した原子爆弾を日本の占領地である島から発進した枢軸国の爆撃機によって投下され、ハワイのアメリカ軍守備隊は死滅した

*2：

シンガポールの事であり、史実でも日本占領期間中は昭南島という名称で呼ばれていた。