余りにもマヌケ過ぎて笑えます。
皆さんは何故日本の製造業（特に半導体）がここまで落魄れたか疑問に思ったことはないでしょうか。
これは日本の製造業の衰退が決して国際競争に負けたのではなく、自滅、自爆したのが原因であります。
そして根本的原因が技術者（人間）を粗末に扱い過ぎた事にあります。
人間をコストとしてしか見ていない。
以上、歴史的事実を独断と偏見で解釈したものであり正しい分析ではありません、それを理解した上でお読み下さい。
筆者はPCに向かうとき必ずアルコールが入っています。
これだけは断言しておきます。
１ 技術者の待遇に問題アリ？
読者の皆さんは１９８０年代前半、日本の大手電機メーカーの半導体技術者（当時半導体専業メーカーはなかった）が週末を利用して韓国へ技術指導という名のアルバイト（副業）に行っていた事をご存知でしょうか。
この辺は皆様でお調べになって下さい。
当時、この様なケース（副業）は認められていない筈であるが、何故かこの様なケースが多発している。
会社側がこれを知れば普通はやらかした人間を内規に則って処罰して再発を防止するのが当然であるが、その様な話は聞いたことがない。
『普通の経営者』であれば自分自身が「待遇改善を確約するからそんなマネは止めてくれ。」と頭を下げて言うのが普通であるが、これも聞いたことがない。
ハッキリと言ってしまえば『普通以下』の経営者が限りなく公認に近い黙認をしていたとしか考えられない。
ここで技術者の待遇改善に成功していたら全く違う結果になっていただろう。
前の戦争で言えばミッドウェー海戦と言う所でしょうか。
番外編その１ １９８５年 プラザ合意。（破滅フラグが立ちました）
これが今の現状を生み出した破滅へのマイルストーン。
ワンポイント解説
プラザ合意による急激な円高がバブル時代の消費者物価上昇を抑制したせいで日銀の金融引き締めが遅れた。
１９８５年９月２２日プラザ合意直前時点で１ドル約２４０円台だったのが２年後の８７年後期には１ドル１２０円台まで上昇しています。
円相場の推移は『為替 推移 長期』『円相場 推移 長期』で検索して下さい。
食料、エネルギー、資源を輸入するのは円高の方が好都合。
丁度今の状態とは逆ですね。
まさに『破滅が為替に乗って来た』と言うところか。
これにより地価の上昇率と比較すると消費者物価指数の上昇率が異様に少なく感じられます。
これに関しては内閣府のホームページでご覧ください。
ttps://www5.cao.go.jp/j-j/wp/wp-je12/h10_data05.html
２ 連鎖は続くよどこまでも ？
数年後、歴史の教科書にバブル時代と書かれていた頃。
この当時メーカーは理工系の学生の確保に苦労していた事をご存知でしょうか。
これは当時の新聞やニュース番組でも『理工系のメーカー離れ』として結構話題になったのを覚えている方も多いでしょう。
この時代、理工系の優秀な人材が高待遇を求めてメーカーではなく、他の業界に行ったのです。
他の業界と言うのがよりにもよって『金融・証券』だったと言うのは何かの皮肉か逝った（誤字にあらず）連中の脳に何かが沸いていたのでしょうか。
そして祭りはいつか終わると言う事を大部分の人間は理解していなかったのです。
ここで本格的にメーカーが技術者の待遇を改善をしていれば…と思うと怒りがこみ上げてくる。
この当時の就活（内定者の囲い込み）がどんなシロモノだったかは各自で調べて下さい、バカ丸出しできっと呆れるでしょう。
内定者の囲い込みにかかったコストを待遇改善に向けていれば…と思ったのは筆者だけだろうか。
ここがポイントオブノーリターンだったのは現状を見れば明らか。
前の戦争で言えばソロモン、ニューギニアの戦いと言うべきでしょう。
番外編その２ 消費税引き上げ
そして運命の１９９７年４月1日消費税が５％に引き上げられました。
バブル崩壊から何とか経済が上向きになってきたときにやらかしてくれたお陰で再びデデーン。
これが元で消費が落ち込み何年か後に氷河期世代を生み出す事になった。
こんなだから大蔵省の看板が消滅するのです。
前の戦争で言えばガダルカナル撤退と言えるでしょう。
これに関して言えば特に解説は必要ありません、ね？
３ 世紀末自滅伝説
あの狂乱の時代から更に数年。
坂道を転がり落ちていくのではなく、全身火達磨の上、ノーロープバンジーで自由落下の最中。
理工系の優秀な人材（）が向かった『金融・証券』が完全な焼け野原になり、メーカーも冬の時代に突入。
大規模なリストラが大流行。
ここで問題なのは事業の再構築をしないで人を減らす事しか考えていないアホな行為、これをリストラと言い張っていたのがこの国のメーカー（企業）。
希望退職者を3000人なら3000人と数を減らすことにのみ専念した結果、優秀な人材から居なくなった。
この様な事をやらかすと残って貰いたい人から真っ先に逃亡し、消えて欲しい人が居座るという愉快な逆転現象が起きる。
本来なら１０年、２０年後に会社を背負って立つ人財がここで居なくなった。
そして極端な採用抑制。
ここで数を極端に絞らず、最低限の人員を採用していれば何年か後の人手不足や技術の伝承に困らずに済んだ。
余程先を見る目がないのか組織防衛に専念し過ぎたのか。
前の戦争で言えばマリアナ、フィリピン、インパールと言うべきでしょう。
これで済めばまだ良かったんですがね。（震え声）
４ 新世紀自滅自爆（そして中国へ…）
２１世紀に入ってから日本のメーカーはグローバル化（）という名目の下、国内の雇用を破壊してまで中国にシフトする事になった。
これに関して言えば中国と云う国を全く理解せずに単純に人件費の安さだけで進出すると云うとてつもない愚行をやらかしたと言える。
中国に進出した企業はリスクヘッジやリスクマネジメントの概念が欠落していたのではなく中国への進出自体がリスクである事に気付かなかったのでしょうか。
誰か止める人間はいなかったのかと考えてしまうが、しかし。
これからは中国の時代（キリッ）などと持て囃したアホなメディアが存在したのは事実である。
そんな連中にマインドコントロールされていたのがこの国のメーカー（企業）である。
そうでなければ中国のハニートラップに引っ掛かったのでしょうか。
当時の我が国の企業の経営陣には牟田口廉也（イケイケの人）や建川美次（止めない止め役）の様な人物しかいなかったのでしょうねぇ。
この国の政財界に津軽為信の様な人がいたら違った結果になっていたでしょう。
ワンポイント解説
この人は関ヶ原の時、息子達を１人は秀頼付きにし、もう１人は家康の元に送り込んでいた。
本人は、家老が謀反を起こし、その鎮圧をしていたせいで動けなかったが、その後、三成の子供達を匿ったのが凄い。
三成の次男は杉山源吾を名乗りその後代々津軽家の家老を勤めた。
娘は津軽信枚の嫁になって跡取り息子を生んでいる。
ここまで見事なリスクヘッジを筆者は知らない。
１つの例を挙げるとＪＲ東海の元会長、故・葛西敬之氏が中国への新幹線技術の移転に反対していたにも関わらず、川重とＪＲ東日本がやらかしてしまった。
ここでパクった技術をアメリカなどで国際特許として出願したのが中国と云う国である。
他にも涼宮ハルビンやお子様が見たら泣き出すピXチュウの様なケースもあるがこれらはカワイイものである。
中国と関わっても碌な結果にならないのは歴史が証明しているし、歴史に学ばないと言う事がどれだけ無様か判る話である。
こんな国に技術を渡したマヌケ共が大量にいるのが我が国である。
歴史を振り返ると、１００年前の国際協調路線が崩壊して侵略路線に舵を切らざるを得なくなったのは良い例です。
日本人は国内問題なら耐えます。
バブル崩壊以降の失われた４０年、度重なる天変地異、悪夢の民主党政権からアベノミクスまで日本人は耐えました。
その日本人が怒ってやらかしたのが１９３０年代以降の侵略路線なのです。
これに関しての参考文献は
シナ大陸の真相 １９３１ー１９３８ K・カール・カワカミ著 福井雄三訳 展転社
平和はいかに失われたか ジョン・アントワープ・マクマリー原著 アーサー・ウォルドロン編著 北岡伸一監訳 衣川宏訳 原書房
に詳しい。
閑話休題。
さて、ここで自爆した経営者の皆様に是非お聞きしたい。
国内の雇用を破壊してまで構築したグローバルサプライチェーンとやらが崩壊して、ねぇどんな気持ち、どんな気持ち？
何せ行きつけのバイク屋で去年の秋に発注した某カブが今年の梅雨明けになって納車と言うのが実情である。
とどめにホンダ、ヤマハは新規受注は停止している。
バイク屋に行って新車でコレが欲しいのでと注文をしても注文自体受け付けていないのである。
バイク屋の社長、涙目と言うより呆れています。
プギャー m9(^Д^)
酔いと怒りに任せて書いてきた駄文だがこれだけは言っておきましょう。
近年、製造業の日本回帰を英断などと云っている連中がいるがトンでもない愚か者である。
筆者に言わせると、『製造業の日本回帰が英断なのではなく中国に逝った事自体がヴァカだ。』と。
自分達の経営戦略のミスを美辞麗句で取り繕っているだけの話である。
歴史から同様の発言を紐解いて見ると。
ウィンストン・チャーチルが『バルト海のシュテッティンからアドリア海のトリエステに至るまで鉄のカーテンが降ろされたのであります。』
と格調高い名演説を残しているが、実際は自分たちの政治姿勢のミスをこの様にして誤魔化しているに過ぎない。
ミスを取り繕う発言などこの様なものである。
近年、某メーカーで優秀な若手や、新卒に対して高年俸を用意する動きがあるが、はっきり言って『周回遅れもいい所である。』
ここまで来たら『諦める』と云う事を考えないのでしょうか。
スポーツで言えばテンカウントやタオル投入、レフェリーが止める、ノーサイド、である。
企業の内部留保はいざと云う時に使う筈なのに、今がいざという時だと云う認識が無いのでしょうか。
前の戦争で言えば硫黄島、沖縄戦、ソ連の満州侵攻と言うべきか。
そして我々は望むと望むまいと本土決戦をやらざるを得ません。
無条件降伏が出来ない以上、しょうもない連中には引導を渡した方がいいんじゃね。
と思ったけどもう少し続くんじゃよ。
ＥＶに関する一考察（場外乱闘編或いは凶器攻撃編）
この駄文を読んでいる皆様は何故ＥＶへのシフトが急速に進んでいるかご存知でしょうか。
これは２０１５年ＶＷ社がアメリカで排ガス規制の試験をイリーガルソフトで不正にクリアしたのが事の発端である。
よりによってアメリカで、ですよ、アメリカで。
結果、低燃費エンジンやハイブリッド技術、環境対策で日本に勝てなくなった事が判明したために、技術競争ではなくアングロサクソンお家芸のルールの変更を行った為である。
このルールの変更と言うのは、結構変更が行われていたりする。
このせいでＥＵがＥＶへのシフトを急速に進めるハメになった。
それに環境ゴロや影響力はあるが思慮が足りない人達が便乗した結果とも言える。
今の日本にも居ますねぇこんな人達。
『電動化』、『カーボンニュートラル』、『２０ｘｘ年エンジン車販売禁止』など言葉だけが先行していて具体的なデータが公開されていないのはどういう事でしょうか。
筆者の脳内シミュレーションとして例を挙げると、２０４０年に日本国内を走る車が３割ＥＶ化したと仮定する。
これによりＥＶを生産する時の環境への負荷の増大、電力需要がどれだけ増加するか、それを再生可能エネルギーで賄えるか、充電所建設等のインフラ構築と言った具体的なレポートが出ていません。
それとも電力需要が少子化進行や限界集落の消滅等で大幅に人口が減少するのと相殺出来ると考えているのでしょうか。
シンクタンクではこの程度の事を研究していないのでしょうか、レポートを出せないなら存在意義が無いでしょう。
筆者の予測では充電所は『最低』でも郵便局並みの数と分布範囲（２０２２年時点）が必要だと考えています。
全国どんな場所でも待たずに充電できるとなるとコレが『最低限度』でしょう。
しかも、各メーカーでコネクタの形状が違うなどと云ったらこれでは済まないでしょう。
せめてコネクタの形状は業界で統一してもらいたいものです。
嘗ての規格の主導権争いなどあってはならない。
今のこの国にそんな余裕はありませぬ。
プラグインハイブリッド？ 知らない子ですね。
コンビニに充電所を併設する程度では確実に充電難民が発生するでしょう。
これはコンビニ四天王を合算した上での事です。
例を挙げると鹿児島県、大隅半島では南大隅町（雄川河口）と肝付町（コスモピア内之浦）を結んだラインより南にはコンビニ四天王の店舗が存在していません。（地図で確認して下さい。）
最悪の場合、北海道や九州の僻地で以下の様な事態が起こるでしょう。
軽トラをＥＶ化してフル充電で１５０ｋｍ走れるようになりました。
しかし、充電所まで往復８０ｋｍかかります。
この場合、新車で１５０ｋｍ走れると仮定とすると最初の車検を迎える頃には１００ｋｍ位になっている可能性があります。
これではお話になりません。
航続距離の問題をもっと真剣に考えて欲しいものです。
これはまだカワイイ方で、最悪のケースではアメリカの中西部で大寒波が発生しました。
自動車が数千台単位で立ち往生し凍死者が大量に出ました。
犠牲者の乗っていた車の８５％がＥＶです、残りはガス欠になったエンジン車です。
これで遺族が１兆ドル単位の損害賠償を電気自動車メーカーに請求する可能性があります。（ガス欠は自己責任）
コレがアルコールで脳をやられたオッサンの単なる妄想である事を心から祈っております。
筆者のＥＶに関する見解はしげの秀一先生と同じでＥＶなんぞゴミ、クソである。
内燃機関サイコー、読者の皆様へ、過給機はいいぞ。
ここで一句。
『ＥＶがのさばる時代を見たくない。』
今度こそお終い。
それでは皆様、いつか何処かでまたお会い致しましょう。
『ドンブリにオヤジが指を突っ込んだ。』