日本国国防軍
国防省の傘下で活動する戦後日本が保有する軍事力であり、陸海空軍を有し、常備兵力は44万人を超える。
この他、24時間以内に動員可能な即応予備が3万人、通常の予備役が55万人登録されている。
三軍は統合参謀本部の指揮下にあり、現在は全軍の統合運用を目的としたシステムを開発中である。
国防陸軍
常備兵力27万人以上を有する陸上戦力
通常編成の部隊（師団及び旅団）には、装軌戦闘車両を中心とする機甲部隊、装輪戦闘車両を中心とする機動部隊、ヘリを中心とする空中機動部隊、自動車化、又は機械化した通常部隊が存在する。
これ等は、4個機甲師団、5個機動旅団、3個空中機動旅団、9個通常師団、4個通常旅団が編成されている。
この他、空挺降下を実行可能な空挺団3個、海兵隊をモデルに編成された外征団5個が編成されている。
更に、大規模な軍事行動とは異なる戦闘行動、又は戦力不足の懸念される戦域への緊急展開を目的とした特殊部隊、特殊戦術展開部隊が存在する。
国防海軍
常備兵力9万人以上を有する海上戦力
空母1隻、巡洋艦2隻、駆逐艦8隻、潜水艦1隻で構成される主力艦隊、フリゲート艦5隻で構成される地方隊、潜水艦8隻で構成される潜水艦隊、艦隊の艦載機、又は哨戒機16機で構成される航空隊が存在する。
これ等は、5個艦隊、7個戦隊、4個潜水艦隊、12個航空隊が編成されている。
この他、基地防衛隊（陸上戦力）が全基地に、沿岸防衛隊（ミサイル艇）が5個、輸送隊（実質遠征打撃群）が3個、機雷戦艦隊（敷設艦や掃海艇）が1個、練習艦も万が一の場合に実戦配備に就ける様にされている。
更に、味方艦や船舶が何らかの武装勢力に制圧、又は海軍基地が占領された場合に備え、それ等の奪還を目的とした特殊部隊、特殊制圧部隊が存在する。
国防空軍
常備兵力6万人以上を有する航空戦力
各種戦闘機、攻撃機を基幹とする航空団、各種偵察機を基幹とする偵察航空団、各種輸送機を基幹とする輸送航空団、各種電子戦機を基幹とする警戒航空団が存在する。
これ等は、14個航空団、2個偵察航空団、5個輸送航空団、3個警戒航空団が編成されている。
この他、基地防衛隊（陸上戦力）が全基地に、高射隊が各基地に、警戒団（レーダーサイト）が編成されている。
更に、味方基地が占領された場合に備え、それ等の奪還を目的とした特殊部隊、特別機動部隊が存在する。
警察組織
日本の治安維持組織として編成されている。
陸の治安を担当する警察庁と、海の治安を担当する海上保安庁が存在し、総数は約35万人となっている。
他国と同じく、軍との関係はあまり良くない。
警察庁
総数30万人以上を有する治安組織。
一般の警察官は、より長銃身の拳銃と全長を伸ばした警棒を持つ以外はほぼ史実通りである。
一方、日本解放軍によって大きな被害を受けた経験から機動隊は大幅に増強されており、全国展開を前提とした警察庁直轄の機動隊は20個隊が編成されており、軍用に匹敵する防御力を持ち、遠隔操作式の機関砲を備えた装甲車、小銃弾を防げる大盾を装備している。
更に、各都道府県警指揮下の機動隊も最低3個隊、最大7個隊が編成されている他、各地方ごとに区分けされた区域機動隊も10個隊ずつ編成されている。
また、化学兵器によるテロを想定した化学防護隊が5個編成されている他、凶悪犯の強制排除を目的として編成された特殊部隊が存在する。
海上保安庁
海の警察機構として編成されている治安組織。
日韓紛争や極東危機の初期に於いて最前線に立って来た事もあり、保有する巡視船は世界有数の大型重武装重防御船が揃っている。
離島が多い国情に合わせ、長期航海に耐えられる造りとなっており、史実より保有船舶も多い。
海上のみならず浜辺の警備も行っており、小型艇で遭難者の捜索を常時行っている。
また、領海侵犯の船舶は拿捕を基本としている為、船の制圧を目的とした特殊部隊が存在する。
後、十分な予備も確保してあります。
大半は現役装備ですが、状態の良い旧式装備も保管状態です。