あまねく奇跡の召喚録 作：熱核戦争先生
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シッテムの箱3
1945年
8月3日
広島市に原子爆弾が投下。人類史上初の核攻撃となる
8月6日
小倉市に原子爆弾が投下
8月9日
長崎市に原子爆弾が投下
8月14日
ポツダム宣言を受諾
8月15日
太平洋戦争終結
8月17日
東久邇宮稔彦内閣成立(第43代)
8月18日
ソ連が函館・札幌・択捉島・国後島に対して原子爆弾を投下。計7回の核攻撃が日本本土で行われ、8月から12月までの間に62万人の死者を出す。樺太を除く北方4島は占領されなかったが、原爆投下に対して連合国がソ連を批判。日本の対ソ感情が悪化する
8月30日
急遽創設された昭和会にてGHQによる占領政策終了後の日本の方針を決定
9月28日
連合国軍将兵が横浜に上陸し連合国本部設置
9月30日
厚木飛行場にGHQ最高司令官ダグラス・マッカーサーが降り立つ。
11月2日
東京湾で停泊していたアメリカ海軍戦艦ミズーリの艦上で降伏文書調印式が行われる。正式に日本の降伏を受け入れられる。同時にGHQによる日本占領政策が開始
11月9日
弊原喜重郎内閣成立(第44代)
11月23日 三瑞・光菱・角友・明日田・富嶽の5大財閥が解体。五大財閥解体を契機に約80社の財閥・コンツェルンが解体される。
12月9日
農地改革実施。一部の地主を除き農地が開放され小作農の規模は縮小
1946年
5月22日
吉田茂内閣成立(第45代)
1947年
5月3日
日本国憲法施行
1948年
警察制度改革
労働省新設
1949年
第一次ベビーブーム到来。1953年までの4年間に1200万人の新生児が出生
1950年
6月25日
朝鮮戦争勃発。それに伴う朝鮮特需により好景気に
6月28日
第一次吉田茂内閣成立(第46代)
8月10日
警察予備隊令を公布し警察予備隊(7万5000人)と海上保安予備隊(1万5000人)を設置
1951年
9月8日
サンフランシスコ平和条約と日米安全保障条約を調印
12月26日
第二次吉田茂内閣成立(第47代)
1952年
日本の世論が自由保守と旧帝国主義の二分に分かれる
4月28日
日本の主権が回復しGHGが解体。一部部隊や機関は在日米軍として再編
7月21日
破壊活動防止法公布・施行
10月15日
国防庁設置法・自衛隊法施行に伴い警察予備隊を陸上自衛隊(11万人)に、海上保安予備隊を海上自衛隊(2万人)に改組、航空自衛隊(2万人)を新設。対ソビエトを意識した自衛隊の拡充が始まる
10月30日
第三次吉田内閣成立(第48代)日本の経済・科学技術・国防を強靭化する“トリニティ政策”を掲げる
1954年
神武景気到来
3月8日
日米相互防衛援助協定に署名
3兆円予算が編成。これを機に国家予算は倍増していく
7月11日
憲法９条改正
8月20日
国家情報保全防止法いわゆるスパイ防止法を公布・施行
9月2日
現つくば市に宇宙開発省と科学技術省が、習志野市に国家情報省が開庁
1955年
高度経済成長期に突入
4月12日
東京大学生産技術研究所のペンシルロケットの打ち上げに成功。戦後初のロケット実験となるhn
1956年
12月18日国際連合に加盟
1957年
戦後初の国産戦車57式戦車配備
戦艦ミズーリが呉海軍施設に入港。第3水上打撃群旗艦に
1958年
岩戸景気到来
12月23日
東京タワー竣工
1962年
オリンピック景気到来
1964年
10月1日
東海道新幹線開通
10月10日
東京オリンピック開会
1965年
いざなぎ景気到来
6月22日
日韓基本条約締結
1967年
10月20日
吉田茂が総理在任中に死去。通算在職日数7814日
日本の人口が1億人を突破し1億1800万人に
国防費が2兆円を突破し2兆4500億円に
1968年
1月20日
田中角栄内閣成立。(第49代)吉田茂が掲げたトリニティ政策を引き継ぎ、それとは別に自身が掲げた“日本列島改造論”を掲げる
世界第2位の経済大国に
1969年
1月18日〜1月30日
皇居、国会議事堂、首相官邸、国防庁、靖国神社、明治神宮、東京大学などの都内複数箇所にて、梅田貢平率いる右翼団体“大和民族愛國戰線”と警察が衝突。東京以外にも札幌、名古屋、大阪、広島、博多、長崎で同戦線と警察が衝突。
警察の対応能力を超えたため、政府は自衛隊に対して武器使用を認めた治安出動が命令される
1970年
2月11日
日本初の人工衛星“おおすみ”が打ち上げに成功。これを機に人工衛星が続々と打ち上げられる
3月15日
日本万国博覧会開催。ソ連を除き開催
第二次ベビーブーム到来。1975年までの5年間の間に約1500万人の新生児が出生
領海内に北朝鮮籍の船が多数侵入し海上保安庁と海上自衛隊が交戦する事件が相次ぐ
1971年年
海上保安庁の規模が拡大。予算も増額
1952年
5月15日
沖縄を含む南西諸島がアメリカから日本に返還される
9月25日
日中国交正常化
1973年
第四次中東戦争が勃発し第一次オイルショック到来
1974年
国防費が4兆円を突破し4兆7000億円に
アメリカからエセックス級空母3隻を供与。“しなの”“ふそう”“やまじろ”と命名
巡航ミサイル・中距離弾道ミサイルなどの長距離打撃装備の配備を発表
水陸機動団創設を発表
コンピュータの発展に伴い近い将来起こるであろう電子空間内での戦争に関する研究を開始
戦後初の国産戦闘機F-1戦闘機配備
1975年
国防庁が国防省に昇庁し習志野の新庁舎に移転。陸上自衛隊20万人、海上自衛隊7万人、航空自衛隊3万人にまで拡大
国家予算が68兆円に
国防費が7兆円を突破し7兆2800億円に
1976年
科学技術関係予算が20兆円に
1977年
アメリカのトマホーク巡航ミサイルを配備
日本初のスーパーコンピュータ富士電のFACOM230-75APUが宇宙開発省の航空宇宙研究所に納入
1978年
8月12日
日中平和条約を締結
ソビエトを牽制するため中ソ対立で対立していた中国を支援
1979年
イラン革命が勃発し第二次オイルショック到来
1980年
日本の科学技術成長期に突入
5月12日
田中角栄が総理を辞任
中曽根内閣成立(第50代)
9月22日
日本初の軍事衛星“ミレニアムⅠ”が打ち上げられる
1981年
国家予算が91兆円に
国防費が9兆円を突破し9兆6000億円に
武器輸出三原則を撤廃
水陸機動団創設
1982年
12月25
東海工業大学物元素研究室の黒追教授らのチームが新元素鉱石を発見。N²鉱石(No Nuclear)と命名
1983年
日本エネルギー研究開発機構がN²鉱石をエネルギーに変換する技術を確立。原子力の7倍の電力を発電することが可能で原子力に変わるエネルギーとして注目を集める
1984年
アメリカのサターンⅤ、旧ソ連のN1に続く100m級国産大型化ロケット“かぐや”の打ち上げに成功
N²を燃料としたN²発電所の建設を開始
1986年
アメリカにN²技術を供与する代わりに配備予定のイージスシステムなどのアメリカ製兵器のライセンス料の減額、貿易摩擦で結ばれた日米半導体協定やF-X共同開発などの日本に不利な協定等の撤廃を要求。この２つの要求を飲み込まない限り供与はしないと強気に出る
イギリス、フランス、ドイツ、中華民国などに対しN²技術の供与を開始
国防高等装備研究局がN²の兵器転用の研究を極秘裏に進める
経済安定成長期突入
5月4日
東京サミット開催
12月6日
映画トップガンが日本で公開。洋画部門においてタイタニックが公開されるまで1位を独占。副次効果で海空自衛隊への志願者が増加
1987年
第三次ベビーブーム到来。1993年までの6年間の間に約2200万人の新生児が出生
4月1日
日本国有鉄道がNRグループ(Nihon Railways)に民営化
日本電信電話公社がJTT(JAPAN TELEGRAPH AND TELEPHONE CORPORATION)に民営化
日本専売公社がNT(NIHON TOBACCO)に民営化
日本航空機製造株式会社が富嶽重工に吸収合併
アジア初のイージス艦“こんごう型ミサイル護衛艦”が就役
1988年
3月13日
青函トンネル開通
6月9日
四国新幹線開通
1989年
1月7日
昭和天皇崩御
新天皇即位
1月8日
元号が平成に
1990年
2月4日
日本初の液体燃料ロケットH-Ⅱが打ち上げに成功
3月29日
陸上自衛隊特殊作戦群が創設
3月7日
四国横断新幹線開通
11月6日
中曽根康弘が総理を辞任
竹下登内閣成立(第51代)
消費税導入。消費税は3%に
子供は国の宝とし子供に関する政策の拡充は掲げる
戦後発の国産空母“ひゅうが型航空機搭載護衛艦”が就役
日本のGDPが600兆円を突破しに680兆円に
1991年
ふるさと創生事業を実施
1992年
あらゆる分野において中国の成長期に突入。日本国内にて中国の諜報員の活動が活発化する
日本初の弾道ミサイル“92式中距離弾道ミサイル”を配備。それに伴い専門部隊の戦略ロケット自衛隊を新設
水陸機動団が水陸機動自衛隊に改組
陸上自衛隊23万人、海上自衛隊9万人、航空自衛隊4万人、水陸機動自衛隊1万人、戦略ロケット自衛隊2000人に拡大
国防費が10兆円を突破し14兆円に
中国と中華民国が日本の尖閣諸島の領有をそれぞれ主張。尖閣諸島を巡り対立が深まる
1993年
北朝鮮の弾道ミサイル実験が始まり、ミサイルが領海内に落下する
6月3日
日韓防衛条約が締結
1994年
2月4日
日本初の液体燃料ロケットが打ち上げに成功
1995年
1月17日
阪神淡路大震災発生。死者約1万人、負傷者8万人の被害を出す
3月20日
地下鉄サリン事件が発生。死者27人、負傷者13000人を出す
F/A−18C/Dをベースにした国産戦闘機F−2戦闘機が海空自衛隊に配備
1996年
中華民国経由で中国にN²技術流出が発覚。日本は中華民国に対し制裁措置が課せられる
国際電信電話株式会社がJDDI株式会社に民営化
1997年
12月2日
報道被害救済法が公布・施行
1998年
冷戦終結
4月5日
本州四国連絡橋開通
6月3日
竹下総理が辞任
生島昭雄内閣成立(第52代)
10月8日
日韓共同宣言
2000年
日本の人口が1億7000万人に。人口安定期に突入
東京都の人口が2000万人に増加
国防高等装備研究局がN²の兵器転用の研究を終了
12月25日
ソビエト連邦が崩壊。ロシア連邦が成立
2001年
1月6日
中央省庁再編を実施
1月13日
日ロ国交正常化
4月1日
日本郵政公社が大日本郵政グループに民営化
道交関係四公団が高速道路株式会社に民営化
新東京国際空港公団が成田国際空港株式会社に民営化
11月2日
テロ対策特別措置法公布・施行
2002年
6月6日
クリエイティブ産業推進法が可決。世界に日本のポップカルチャーが進出
2003年
国家予算が100兆円を突破し120兆円に
2月1日
生島総理が辞任
前田慶太内閣成立(第53代)
5月9日
小惑星探査機“はやぶさ”が打ち上げられる
2004年
9月28日
理化学研究所計算科学研究機構が世界最速のスーパーコンピュータ“京”が稼働
2005年
日米共同でN²兵器の開発を極秘裏に進める
2006年
世界で初めてN²機関を搭載した軍艦“いずも型航空機搭載護衛艦が進水
第3水上戦闘旗艦(旧第3水上打撃群)ミズーリの退役が決定。母港の呉を離れパールハーバーで余生を過ごす。新型打撃ミサイル巡洋艦ベルナップが第3水上戦闘群旗艦に
8月2日
前田総理が辞任
早瀬幸平内閣が成立(第54代)
2007年
日本のGDPが700兆円を突破し722兆円に
2月17日
沖縄にアメリカ空軍のF−22A戦闘機が配備
2008年
9月25日
原子力空母ジョージ・ワシントンが横須賀の入港し第7艦隊旗艦に
12月3日
早瀬総理が辞任
九条平九郎内閣が成立(第55代)
2009年
B−1爆撃機をベースにした国産対潜哨戒機P−1が配備
2010年
10式戦車・まや型ミサイル護衛艦・C−2輸送機・陸上配備型イージスシステムなどの最新装備の配備ラッシュに
6月13日
小惑星探査機“はやぶさ”が帰還する
2011年
日本に続きアメリカのニミッツ級原子力空母1番艦“ニミッツ”、9番艦“ロナルド・レーガン”、10番艦“ジョージ・H・W・ブッシュ”、11番艦“ユナイテッド・ステイツ”にN²機関を搭載。アメリカは現用原子力空母へのN²機関搭載の改修が順次行われる
3月11日
東北地方太平洋沖地震が発生。死者3万人、負傷者1万人の被害を出す
2012年
1月28日
九条平九郎が総理在任中に死去
2月22日
赤木智恵内閣が成立(第56代)。日本初の女性総理が誕生
2013年
中国のGDPが1000兆円に上りGDPランキングで中国が第2位に。日本は730兆円で第3位に
中国が中国版600隻艦隊構想などの大軍拡を発表。東アジアにおける軍事的緊張感が高まる
日本は超いずも型や無人兵器庫艦や地上・艦載新型砲などの研究、対艦ミサイルの増産や能力向上の研究を開始。国防費が18兆円に
アメリカも原子力空母を12隻から18隻へ増強するなど軍拡が開始。在日米軍の増強を決定し、在日米軍の空母打撃群体制が1個から2個に
2014年
那覇海軍施設の増強を開始
陸上自衛隊30万人、海上自衛隊12万人、航空自衛隊6万人、水陸機動自衛隊2万人、戦略ロケット自衛隊3000人に拡大
2015年
10月1日
N²機関搭載空母ロナルド・レーガンが第7艦隊旗艦に
2016年
中国がN²機関搭載の国産超大型空母“山東級”5隻を同時に就役する偉業を成し遂げる
アメリカでジェラルド・R・フォード級N²機関搭載空母1番艦“ジェラルド・R・フォード”が就役
2017年
4月1日
新編成の第13空母打撃群が日本に配備。第13空母打撃群旗艦は最新鋭のN²機関搭載空母ジェラルド・R・フォード
12月31日
日本国異世界に転移