1.日本
早い話が、国家体制には変化なし。
天皇制、議会制民主主義、市場原理に基づく経済、これらが確立されていて、かつ手をつけなかったからである。資本主義から資源主義へと基準の変更に伴って一時的に倒産と失業者は増えたものの、批判を抑えるためにゾンビ企業ぶりを公表（補助金依存、硬直的な管理等）することによって、野党が騒ぐ以上の事にはならなかった。
なお九条については改訂され、国防軍として日本、地球、そして宇宙の平和と安定の確立及び維持のために行動する、と明記された。明らかにISの為の条項であるが、ここで日本側が反撃する（主にオタクが）。それは、ISやその他AIの権利を認めて国家の構成要素とし、日本の国益を地球、ひいては宇宙の国営と一致させてしまおう、というものである。人間とは生まれも育ちも違うため、同じ権利・義務とはいかないものの、国際会議で主張した人種的差別撤廃提案並みに先進的な内容である。しかも、法律として明記するところまで踏み込んでいる。但し、その内容には、基本的に推進する一方で、人治国家への提供は、資源が無駄になるため行わないという攻撃的な文面が入っている。
2.アメリカ
IS学園への不義理な態度以上に、量子力学原理主義に縛られることになる。というのも、進化論と聖書の整合性及び学校で教えることの合憲性を巡っての裁判が100年前にあり、結果聖書の内容の破綻を認めつつも、違憲との判決が下されたからである。この前例を理由に、量子力学の概念を受け入れない条例が存在する限り、その州ではISは行動しないという強烈な行動指針を発表したからである。
また、銃殺被害の多さと、規制強化の障害となる既得権益破壊のため、金融の一括管理を行う事を宣言する。金は人間の論理であり、AIを縛る物ではないからだ。結果、アメリカの金融は完全にISの管理下に入ることになる。銀行家達は資産の公然たる没収と反論したが、改革は断行された。
3.中国
ISからすれば、中国の論理はカモである。我々の主張を受け入れて発展するか、拒んで貧しい時代に逆戻りするか。人治国家にAIは不要なのだから。
4.欧州
一神教の限界を明示され、しかも原因が政治的理由（古代ローマ帝国の勅令）なため、ISを批判することが出来ない。
5.紛争国家
石と棍棒で争う状態に逆戻りする。死の商人による兵器の供給が途絶えたためである。ISからすれば、そんなに仲が悪いならどちらも進入不可能な地帯を設けるしかないと考えていたが、島国的発想であるため実行に移すことはしなかった。