ある日本企業たちの・・・   作:適当でいいです

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第183話

同月 大阪府 東大阪市 大阪工業信用金庫

 

高騰を止めない資材費、跳ね上がり続ける人件費、そして物流網の維持コスト――現代の経営環境において、価格が上昇していないものを挙げる方が困難であった。

かつて50年前の2000年代初頭、日本が苦しんだデフレの時代こそが世界史的に見れば異常な停滞期であり、通貨価値が緩やかに目減りし続けるインフレこそが資本主義本来のスタンダードであったのだ。

 

当然、日本の基幹産業である製造業においても、企業の明暗は残酷なまでにくっきりと分かれ続けていた。

世界市場から必要とされる圧倒的な独自技術や規格を持つ企業であれば、価値の目減りする日本円ではなく、米ドルやユーロなどの強い外貨で直接売上を立てることができる。そうした勝ち組企業は、稼いだ外貨を原資に日本国内へ最新鋭の工作機械や研究設備を導入し、優秀な技術者を買い集めてさらなる拡大を続けていく。

逆に、縮小する国内市場に留まり、アジアや新興国に代替の供給者がいくらでも存在するような汎用部品を扱う町工場は、インフレの波に飲み込まれて静かに衰退・淘汰されつつあった。

 

「……そういう時代背景なのです。現場の数字をご覧になっていれば、もうお分かりいただけませんか?」

 

半年前のあの日――。

東大阪市の大阪工業信用金庫本店に、一分の隙もないダークスーツに身を包んだ男女3名の交渉団が訪れ、信じがたい提案を突きつけてきたのだ。

 

『貴庫が抱える不良債権予備軍の町工場を、まとめてバルク買い(一括買収)させてください』

 

当初、信金の融資部長と役員たちは最大限の警戒を張った。

不良債権リストの片隅に紛れ込ませる形で、実は「世界に誇る稀代の職人」や「代替不可能な独自製法」を確立している信金秘蔵の『金の卵』の町工場を安く買い叩こうとしているのではないか――と身構えたのだ。

 

しかし、事前に送られてきた買収希望リストをどれほど精査しても、そのような優良企業や特殊技術を持つ工場は、ただの1社も含まれていなかった。リストに並んでいたのは、設備も老朽化し、事業承継者もおらず、放っておけば数年以内に確実に破綻して信金に焦げ付き(貸倒損失)をもたらすだけの、まさに「お荷物」の零細工場ばかりであった。

 

金融機関のロジックからすれば、本来なら喉から手が出るほど飛びつきたい救済案件である。

だが、役員たちの足をすくませた懸念点はただ一つ。

この交渉団の正体が、『連合傘下の投資ファンド』であったことだ。

 

「大変魅力的なお話ではございますが……地域の雇用と産業を守る私どもとしましては……」

 

役員たちは買収後の工場や従業員の処遇について細かく詰問し、すべて議事録に記録した。もし買収直後に従業員を全員リストラし、工場の土地だけを転売するようなマネをされれば、『大阪工業信用金庫が地域の産業振興の旗を捨てて、ハゲタカファンドに地元を売り渡した』と地域住民から石を投げられかねない。

 

しかし――その最大の懸念すら、彼らはあっさりとクリアしてみせた。

『連合から送り込まれる新経営層に対し、明確な敵対行為やサボタージュを行わない限り、原則として既存の従業員は一切解雇しません』

その後の設備維持や地域取引に関する細かい質問に対しても、彼らは事前にすべて想定していたかのように、法務的にも道義的にも完璧で無難な回答を即答で返してきたのだ。

 

ここまで完璧にお膳立てされてしまっては、信用金庫の役員とて首を縦に振るしかなかった。

だからこそ、ハンコを押した役員の胸には、得体の知れない嫌な感覚がべっとりとまとわりついていた。

 

(……完全に、連中の用意したレールの上へ誘導されている……)

 

そんな息の詰まるやり取りがあってから、ちょうど半年が経過していた。

買収プロセスは驚くほどスムーズに完了し、大阪府内の『19の町工場』はすべて連合ファンドの傘下へと組み込まれた。

 

とはいえ、買収された工場やその関係者に対し、信金との取引を一切絶つような閉鎖的な条件はつけられなかった。工場の社長たちや従業員は、今も変わらずこの大阪工業信用金庫の口座で給与を受け取り、カーローンや住宅ローンの返済を続けている。連合はあらゆる産業に手を伸ばしているものの、免許規制の厳しい「銀行・信用金庫事業」は直接保有していないからだ。

 

 

 

――だが。半年後の今になって、信金の役員室には悔しさに満ちた怒号が響いていた。

 

「くそっ! 完全にやられた……!」

 

「……悔しいですが、連合のこの新しいビジネスモデルを、我々信金や既存のコンサルだけで企画・提案できたかと言われると、ぐうの音も出ませんな……」

 

役員たちが睨みつけるデスクの上には、4ヶ月前――つまりあの19社の買収劇からわずか2ヶ月後に設立された新会社のパンフレットとプレスリリースが置かれていた。

 

連合の中核であるJ社が新たに立ち上げた事業会社、その名も『レストア・インダストリー株式会社(R・I・C)』。

 

表向きのプレスリリースには、極めて限定的な事業内容が淡々と記載されていた。

 

『弊社は、自動車、家庭用電化製品、および各種産業機器において、すでにメーカーの生産が終了し、なおかつ純正の保守パーツ在庫も完全に途絶えてしまった部品を、1点からオーダーメイドで復刻製造する企業です。ただし、発注者としてこれらメーカー直系企業および法人は対象外となります。あくまで、その部品を修理・維持するために真に必要としている個人のお客様のみ、厳格な数量制限付きでのご対応とさせていただきます』

 

そして、すでにこのR・I・Cの事業は始動してから4ヶ月が経過していた。

 

信金の営業担当者が定期訪問した際や、従業員が支店の窓口に手続きへ来た際にさりげなく情報収集を行ってみたが、確かに買収時の約束通り、リストラは一人も行われていなかったという。

それどころか、かつては「5次請け」「6次請け」というサプライチェーンの最底辺で買い叩かれ、死んだ魚のような目をしていた町工場の職人たちが、今では純粋な『R・I・Cの一人の工場長、あるいは孤高の技術者』としての誇りと自負を抱き始めていたのだ。

 

彼らに要求される仕事の姿勢そのものが、以前とは180度変わってしまったことが大きいのだろう。

これまでは、親会社や元請け企業から一方的に下ろされる図面を、ただギリギリの低コストと無茶な短納期で言われるがままに削り出すだけの「下請け作業」だった。

しかし、R・I・Cの事業では、連合の誇る精鋭営業部隊とデータ解析チームが前面の窓口と見積もりサポートに回る。

 

さらに、相手にする顧客の多くは「数十年大切に乗っている旧車のエンジン部品が壊れた」「生産終了した業務用エアコンの特殊なギアが欠けて動かない」といった、市場から部品が消えて本気で困り果てているマニアや個人事業主ばかりである。多少割高な利益や余裕を乗せた価格を提示しても、交渉が成立しやすい土壌があった。

もし顧客が価格に渋れば、連合流の冷徹なマニュアル通り、

『ご予算に合わないようでしたら、どうぞ他のオーダーメイド事業者様にお声がけください』

と、笑顔で突き放すだけで済む。

 

この一見冷たい返しが強力な武器になる理由は明白だ。

同じような特注・ワンオフの金属加工を他社に依頼しようとすれば、設計費などが上乗せされ、R・I・Cの提示価格よりも『さらに数倍に跳ね上がる』のがこの業界の常識だからである。

 

――なぜ他社を圧倒する価格競争力を示すのか?

それは東大阪の信用金庫側からは決して覗き見ることのできない裏側において、このR・I・Cにはもう一つの決定的な役割が与えられていた。

 

それは、『J社に所属する逆指名派遣スタッフたちの、実務研修の最終実践ステージ』としての機能であった。

 

これまで、兵庫のフーラ社などの町工場に発注して行っていた実物研修では、研修生が図面を描き、本物の金属部品や治工具を作らせたとしても、軽い耐久試験と講師の検品が終われば、その部品はすべて「ただの鉄クズ(スクラップ)」として廃棄処分される運命にあったのだ。

 

ある日のことであった。J社の経営戦略会議において、その廃棄コストのデータを見た社員の一人がぽつりと呟いた。

 

「……これ、金銭的にも資源的にも、すごくもったいないよな」

 

『不便・非効率・不合理を徹底的に消去する』――連合という怪物の根底に流れる企業理念のアルゴリズムに、その「研修用スクラップの廃棄」がバグとして引っかかったのである。

 

「……じゃあ、いっそその研修のアウトプットを、そのまま世の中の困っている人向けの『オーダーメイド製造事業』にしてしまうか。うん、そうすれば、研修生たちに図面や加工だけでなく『見積もり・原価計算・顧客折衝』という『工業経営のリアルなスキル』まで一気通貫で身につくことになるだろう」

 

「そうですね、オーダーメイド製造なら決まった部品ばかり来ることも少ない。研修生コミュニティ内での『カンペ』も作りにくいだろう。教育としてやる価値は高い。」

 

そう。連合にとって、この東大阪19社の町工場買収劇は、地方経済の再生でもなければ、伝統的なものづくり産業の救済・振興などという美しいボランティアでもなかった。

 

それはただの、『人材育成・教育部門の拡張(実地フィールドの確保)』に過ぎなかったのだ。

 

だからこそ、R・I・Cが受注する個別案件を財務データ単位で見れば、実は赤字になっているものも少なくない。

なにせ、その案件の原価計算と見積もり数字を弾き出しているのは、ベテランの管理職ではなく、『まだ研修中の未熟なJ社派遣スタッフたち』なのだから――。

連合の抱えている営業やサポートたちはあくまで『研修生に計算材料を与えるだけ』に徹している。目的が教育実習なのだから。

 

そもそもがJ社もこの子会社で利益を出そうとは強くは思っていない。R・I・C単体で赤字であっても、J社の基盤を揺るがすほどでない限りは継続・拡大させる方針であった。

 

自らの利益や赤字すらも「人材教育の授業料」として冷徹に計算式へ組み込み、既存の製造業や金融機関の常識を軽々と飛び越えていく。

大阪・東大阪の町工場群は、こうして静かに、しかし確実に「連合という巨大な学習装置」の一部へと書き換えられていったのである。

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