ある日本企業たちの・・・   作:適当でいいです

184 / 186
第184話

2055年 7月 東京都 新宿区 桜井サービス本社

 

真夏の日差しが照りつける西新宿の高層オフィスビル。

その上層階にある『桜井サービス』の役員会議室では、公開されたばかりの四半期決算の数字を前に、経営陣たちが安堵と絶望の入り混じった重苦しい息を吐いていた。

 

半年前、法務省と厚生労働省の主導によって強行された法改正――『特定人材派遣事業者に対する派遣先企業への契約監査権限の付与制度』。

この制度が施行されて以降、桜井サービスをはじめとする既存の大手人材派遣会社は、極めて歪で複雑な立ち位置へと追い込まれていた。

 

連合の「J社」、そして旧財閥・双璧アカデミーを背後に持つ「PUF社」。この圧倒的な経済力と法務部隊を誇る『王者2社』は、この新たな法的監査権をこれでもかとフル活用し、求職者たちに対して「我々が貴方の労働環境を法的に完全保護する」とアピールすることで、優秀な人材の募集において絶対的な優位に立っていた。

 

――しかし、現場で実際に派遣社員を受け入れる「クライアント企業側」から見れば、話はまったく別であった。

J社やPUF社から人材を借りるということは、単なる労働力の確保にとどまらず、「外部の巨大資本による容赦ない内部監査と、法的制裁の逃げ道を完全に塞がれるリスク」を自社内に招き入れることを意味していたからである。

 

当然、『監査するならどうぞ隅々までご自由に』と胸を張れる超クリーンなホワイト企業であれば何の問題もない。

だが、どれほど名だたる大企業であっても、伝統的な小売業、メガバンクをはじめとする旧来型の金融機関、あるいは泥臭いノルマが生き残る各種営業職などの現場には、昭和・平成から続く前時代的な商習慣やグレーな労務文化がいまだ色濃く残っている。そうした企業にとって、J社やPUF社は「絶対に自社へ入れてはならない疫病神」であったのだ。

 

結果としてどうなったか。

J社とPUF社の「法的監査の恐怖」から逃げ出した大量のクライアント企業からの発注が、皮肉にも「従来通りの忖度と緩い関係性を維持してくれる」桜井サービスなどの既存人材企業へと集中する現象が起きたのである。

 

そして弾き出されたのが――『皮肉な増収増益』という、今回の驚異的な四半期決算であった。

 

「……とりあえず、懸念されていた株価の大暴落はせずに済んだ。……しかし、これは……」

 

決算資料のページをめくる専務の声は、喜ぶどころか葬式のように沈み込んでいた。

 

売上高は前年同期比で大幅増加、営業利益も過去最高水準を更新。さらに顧客の駆け込み需要によって、取引単価まで若干の上昇を見せている。普通のサービス企業であれば、祝杯を挙げても文句のつけようがない完璧な好決算ニュースである。

だが、その華々しい数字の裏側では、企業の神経をゆっくりと麻痺させる『猛毒』がポタポタと滴り落ちていた。

 

すでに経済メディアや市場アナリストの間では、「この法的監査権限の付与そのものが、既存人材会社にとって将来的な時限爆弾(コンプライアンス違反の連帯責任リスク)になり得る」という懸念記事が散見され始めている。今はまだ制度施行から半年しか経っていないため、株式市場も素直に表面上の決算数字の良さに反応し、買いを集めたに過ぎなかった。

 

「市場のコンセンサスでは、『連合のJ社と財閥系のPUF社にパイを食い散らかされて業績悪化する』と見られていた。その悪影響が出るどころか、真逆の好決算が出たことが幸いしてのサプライズ上げだ。……だが、その分だけ市場からの過剰な期待が株価に乗ってしまっている。……いざ下り坂に入り、顧客の不正見逃しが一つでも暴かれて下落するとなれば、この期待の反動でそれ以上に奈落の底まで叩き落とされるぞ……」

 

なまじ短期的に上手く行ってしまったことで、経営陣の退路が完全に塞がれるという残酷な皮肉。

この監査権限付与だって、本来の制度設計の建前で言えば、行政のバックアップの下で人材会社が企業と対等に交渉できる「武器(選択肢)」が一つ増える喜ばしい構図のはずであった。

しかし、実態はJ社とPUF社という二大モンスターに市場の頂点を奪われ、残された「ワケありの企業」の受け皿として延命させられているに過ぎない。

 

泣き言を並べていても時計の針は止まらないし、25年前の時代に戻ることもない。

 

「……とにかく、結論は一つだ。J社とPUF社がガッチリと押さえている『技術系・高度専門人材の市場』からは、明確に撤退フェーズへ移行するべきだろう」

 

社長の言葉に、役員たちの誰一人として異論を唱える者はいなかった。

 

「そうですな。派遣スタッフへの教育・フォロー体制が……悲しい現実ですが、我が社とはまるで次元が違います。同じ土俵にすら上げてもらえない。実物のプラントや特注部品まで自前で調達する連合と、世界最高峰の研究機関をバックに持つ財閥相手に、こんな領域で意地を張って踏みとどまるのは自殺行為です」

 

とはいえ、今すぐ「技術系派遣から完全撤退します」とプレスリリースを出せば、既存クライアントへの供給責任問題や株価の暴落、さらにはすでに抱えている技術系派遣スタッフの雇用整理など、パニックが起きることは火を見るより明らかであった。ゆえに選択されたのは、周囲に気づかれないように少しずつ規模を縮小する「緩やかな撤退(フェードアウト)」であった。

 

「さすがの怪物・連合といえども、日本国内の技術系からサービス系の大半のジャンルまで手を広げ、完全に埋め尽くすまでにはまだ数年の時間がかかる。……その猶予期間をどう使って生き残るか、だが……」

 

「まあ、初期投資が少なくて済む『サービス系・事務系の市場』で生き残る道を探すしかありませんな」

 

機械、電気、化学、バイオといった技術系人材を育成しようとすれば、何かしらの技術的ブレイクスルーが起きない限り、狂気的な『実物主義』を貫いて莫大な設備投資を続けるJ社とPUF社に勝てる見込みなどゼロに等しい。

ならば、物理的な設備投資がほとんど不要な領域をカバーするしかない。従来の販売店員、営業職、カスタマーオペレーターはもちろんのこと、今後は特に「法律系・会計系の専門事務」に力を入れる方針が打ち出された。

これらであれば、巨額の工場や研究施設を買収せずとも、『桜井サービス』という長年の看板と営業網を使って、全国の弁護士事務所や税理士・会計・弁理士事務所と提携し、そこを「実務育成施設」として活用できる道がまだ残されているかもしれないからだ。

 

役員会でその冷徹な経営方針が決定された数日後、現場の営業・スカウト部門のフロアには、すでに具体的な業務指示が下りていた。

 

「あの、見ましたか今朝の通達? 『技術系求人のスカウト送信基準(ターゲット水準)を引き上げろ』と。」

 

「例のJ社とPUF社との正面衝突を避けるためだろ……。まあ、あっちはバックがヤバすぎるからな。正面から殴り合ったらこっちの部署ごと吹き飛ぶよ」

 

社員たちがモニターの数字を眺めながら、ひそひそとデスク越しに言葉を交わす。

上層部が現場に下ろした最初の具体策――それは、技術系の新規スカウトを送る際、「求める経歴・スキルのハードルを現状よりも高く設定し、一定水準以下の技術系転職候補者を見送る」という手法であった。

 

「……ですが、そんな超ハイスペックな経歴の人間なら、余計にJ社やPUF社の好条件に吸い取られるだけじゃないですか?いい素材が集まるなら成約率や成約数が向こうの方が高くなりますよ?」

 

若手社員が素朴な疑問を口にしたが、隣の先輩社員は苦笑いを浮かべながら即座に答えを返した。

 

「だから、最初から『負ける前提』なんだよ。上層部の狙いはそこだ」

 

「えっ?」

 

「向こうに行ったならその分だけ営業コストがかからずに済むからそれで良い。万が一、奇跡的にウチにやって来た求職者をどこかの会社と成約させることができたなら、それはそれで高い紹介手数料が売上になる。……今、俺たちがやるべきなのは『積極的な技術領域の開拓』という名のカモフラージュだ。株主や市場に撤退を悟られないよう体裁を保ちつつ、王者2社に無理に食って掛かって営業リソースを無駄遣いするのを徹底的に避ける。そうやって省エネな運営を続けながら、時間をかけてゆっくりと勝てる見込みの少ない『技術領域』から足を抜くんだよ」

 

それが、老舗の誇りを捨ててでも生き残りを図ろうとする、桜井サービス上層部の出した現実的な答えであった。

 

連合と財閥という二頭の怪物が激突する影で、既存の巨人は静かにその翼を畳み、表舞台の覇権から自ら降りる準備を始めていたのである。

  1. 目次
  2. 小説情報
  3. 縦書き
  4. しおりを挟む
  5. お気に入り登録
  6. 評価
  7. 感想
  8. ここすき
  9. 誤字
  10. よみあげ
  11. 閲覧設定
▲ページの一番上に飛ぶ  X(Twitter)で読了報告
感想を書く ※感想一覧 ※ログインせずに感想を書き込みたい場合はこちら
内容
0文字 10~5000文字
感想を書き込む前に 感想を投稿する際のガイドライン に違反していないか確認して下さい。
※展開予想はネタ潰しになるだけですので、感想欄ではご遠慮ください。