第三次竹島紛争戦闘報告書
宛：日本皇国軍統合参謀本部長
日本皇国陸軍参謀総長
日本皇国海軍軍令部総長
日本皇国空軍作戦部長
日本皇国軍情報本部長
発：対外情報局専務参事官
国家機密（17-41）（６７．５．２５）
年月日：2017年4月25日から2017年4月26日
場所：竹島
結果：日本皇国の勝利。朴・韓国大統領の失脚。
交戦勢力
日本皇国 大韓民国
自軍戦力
陸軍 46,000
海軍 13,500
空軍 6,025
艦艇 80隻
航空機 150機
敵軍戦力
陸軍 0
海軍 30,000
空軍 6,000
民間人 24,000～26,000
艦艇 25隻
船舶 120隻
航空機 135機
損害
日本側
死者 52
負傷者 156
捕虜 0
被撃沈 なし
航空機 3機
韓国側
死者 19,973
負傷者 10520
捕虜 11313
被撃沈 駆逐艦 5隻
フリゲート 19隻
揚陸艦 1隻
コンテナ船 156隻
タンカー 44隻
鹵獲 駆逐艦 1隻
航空機 121機
概要
2016年4月25日に韓国海軍艦隊が竹島沖合いに接近し、日本側の航空機から発せられた転針要請を無視して、日本の経済水域に侵入したために、竹島海域防衛を任務として警戒中の日本皇国海軍沿岸警備部隊艦艇と韓国海軍艦隊との間で、海戦が勃発した。
日本皇国国防省は直ちに首相官邸や天皇に対し戦闘の勃発を報告、4月25日には、両国は米国の支援を要請したが、米国は回答を保留とし、中立を宣言した。
また、同じ頃に韓国空軍部隊による空爆が行われたものの、航空優勢の掌握に失敗して、手痛い反撃を喰らい撤退し、隠岐の島でも韓国軍コマンド部隊と駐屯部隊との戦闘が行われた。
4月26日には日本皇国海軍が竹島における海上優勢を確保。
同日に首相官邸より宣戦布告の命令、と同時に天皇からの開戦の詔勅を賜る。
その一方で、日韓両国は米国ワシントン D.C.で停戦交渉を行うも決裂し、日本皇国政府は韓国政府に対し宣戦布告を行った。
既に竹島海域における海上優勢を日本側が確保していたこともあり、主戦場は韓国本土海域となった。
となると、豊富な海軍戦力を保有する日本皇国の独壇場であり、連合艦隊隷下の艦隊が縦横無尽に通商破壊戦を展開したために、韓国の経済活動はストップした。
およそ1週間後の5月2日には韓国大統領府が降伏を宣言、5月4日には韓国軍が正式に降伏。戦闘は終結した。
歴史的経緯
1905年、時の日本帝国政府が島根県に、無主地として編入した。
明治、大正のさらに前、江戸時代より松島と呼ばれ、日本人に利用されてきた。
しかし、1952年に竹島の領有権を韓国も主張し始め、1952年と1999年に武力衝突が起こった。
詳細は「竹島報告書」の該当欄を参照。
開戦までの経緯
4月の初め、日本皇国海軍沿岸警備部隊によって、不審船と国籍不明の潜水艦が拿捕される。
拿捕した乗員等の証言から、韓国軍が関係していることが判明した。
それから、情報本部が開戦準備の情報を入手。
4月18日、釜山を含む各地の基地から韓国海軍艦艇の出港を確認。
4月21日 日本皇国軍の戦闘警戒レベルを４に引き上げ、修理艦艇のうち稼働可能艦艇を戦線に復帰させる。
以下は「戦闘経過」の欄を参照
戦闘経過
4月22日 韓国海軍艦隊の集結を確認。
日本皇国海軍全部隊に出師準備が下令される。
4月23日 沿岸警備部隊が竹島海域への航行警報及び漁船への退避命令を発令。
同時に竹島海域を戦闘海域に指定した。
接近中の韓国海軍艦隊に対し、監視中の日本皇国海軍第4航空群所属機が変針要請を送信、これを黙殺される。
4月25日0800i 韓国海軍艦艇の竹島海域への領海侵犯を確認。
警戒中の沿岸警備部隊艦艇「ひなぎく」が変針要請を送信するも黙殺される。
4月25日0815i 「ひなぎく」が撃沈警告を送信。
韓国海軍艦隊が黙殺したことにより、交戦状態に移行。
4月25日0845i 韓国空軍戦闘機部隊が、日本皇国領空に接近。
警戒中の無人偵察機を撃墜。
日本皇国空軍対馬警戒隊は、領空侵犯及び攻撃の恐れありとして、戦闘機部隊の出動を要請した。
4月25日0901i 出動した第232飛行隊が韓国空軍部隊の対し、攻撃開始。
4月25日0915i 築城基地所在の第131飛行隊所属機が韓国海軍艦隊に対し、ミサイル攻撃を実施。
4月25日0940i 九州北部に襲来した韓国空軍部隊を撃退。
4月25日1030i 「ひなぎく」が韓国海軍艦隊と接触、戦闘を開始。
4月25日1130i 韓国海軍艦隊の壊滅を以て、竹島海域における戦闘が終結。
4月26日 日韓停戦交渉が決裂。
日本皇国政府が宣戦布告を、韓国政府に対し通知。
また、日本皇国軍による無制限通商破壊戦開始を国際社会に通知。
国際民間航空機関（ICAO）及び国際海事機関（IMO）から韓国周辺海空域の飛行及び航行に関する警報が発令される。
連合艦隊第２艦隊所属の「こんごう」及び「あきづき」が黄海に進出、航空機の接近阻止任務を開始。
中華人民共和国が黄海封鎖を宣言、また朝鮮民主主義人民共和国が38度線の封鎖を宣言。
4月27日 連合艦隊出師準備完成。
4月28日 連合艦隊が作戦海域に展開開始。
5月2日 戦闘終結。
4月26日から5月2日間の潜水艦による戦闘経過については、「第６艦隊戦闘報告」を参照されたい。
戦後・影響
影響としては次の通り。
米国政府による韓国政府への武器禁輸措置。
市民運動により、朴政権の崩壊が崩壊し、さらなる反日主義的政権の誕生。
軍の影響力の低下。
韓国経済の崩壊及びそれに伴う不法入国者の増加。