-登場国家-
2030年
日本国
人口1億1600万人。
実に人口の1／3近くが65歳以上の高齢者。貧富の格差が激しく20代30代の20％が失業している。
労働力を確保する裏の理由で朝鮮半島難民を保護したが、労働をする難民よりも生活保護を申請する難民が圧倒的に多く日本各地での犯罪率が異常に高まり治安と雇用が悪化する一因となっている。
2020年度からの日本労働者党の政策で防衛費と自衛隊戦力を重点的に削減しているため、国防の安全が不安定なものになっている。
主要取引国は中国に代わりインドやASEAN諸国へ移り、国際貿易で貿易関係企業、メタンハイドレート・藻の資源供給化でエネルギー産業関連企業を中心に規模を縮小しつつもまだ世界に影響力を残している。
中華連邦
人口14億2600万人。
2020年に中華人民共和国(PRC)が改称、国家主席に代わり大統領のポストが置かれる。2030年までにマクマホン、南沙全諸島、朝鮮半島全域を併合。
併合地域での自国企業運営が好調のため経済力(GDP)は世界第一位になっている。
経済規模の増長に従い連邦軍の戦力が潜在的に米軍に優っている。近年の周辺併合の成功で国内では外征論が高まって次に侵攻する地域を選考している。
中華連邦朝鮮自治区
人口5000万人。中華連邦の行政区。旧北朝鮮と旧大韓民国を一体に構成しているため北地域の経済難民が豊かな南になだれ込み同民族同士の抗争が問題になっている。
米国に祖国独立を目指す大韓民国亡命政府がある。
アメリカ合衆国
人口3億6500万人。2020年にシェールガス輸出国世界最大の国になった。2030年には中華連邦に次いでGDP世界第２位に後退。軍は泥沼と化した中東での戦闘費用と慢性化した行政赤字で軍事費を削減され縮小傾向にある。
EU
2025年に英国が脱退し規模が弱くなった。2010年代からの中東難民と現地民との間で内乱が起きている。ギリシャでは成立した極右政権が休戦中のキプロスでトルコ軍と戦闘再開。
中華民国(台湾)
人口2300万人。民進党が政権を握り独立宣言。台湾海峡で中華連邦側の挑発が顕著となっている。
東南アジア諸国連合(ASEAN)
EUをモデルに連合議会、連合裁判所、共通通貨を導入している。2021年の通貨危機でASEAN加盟国の東ティモール共和国が財政破綻。各国で政変が起きつつある。定期的に連合軍(SEAA)を結成。
トルコ・ギリシャ
キプロス共和国の南北にそれぞれが支援する政権を立てて対立している。