この世界原爆を食らっていないので原子力アレルギーがない。
２０１４年1２月
戻った先遣隊の報告から色々動き出す
転移問題庁での会話
「報告書読んだか？」
「ああ、とりあえず近くで食糧と資源は調達できそうだ。ただすぐに増産や採掘ともいかないだろうから備蓄の増加は必須だな。石炭と石油が見つかったのは幸いだ」
「食料は３年分くらいためておかないと。港湾整備と新規農地開拓で１年、生育に１年、予備１年か」
「石油も港湾整備からだと時間がかかるぞ」
「とりあえず日本船籍にしたタンカーは原油満載で転移させようかと」
「それでも半年分ぐらいじゃないのか？」
「備蓄基地を日本海側にも整備の予定だ」
次の転移は４年後だがそれに向けて動き出す必要がある。
記者
「林会長。２０１９ラグビーワルドカップと２０２０五輪どうされるんですか」
「検討中だ」
「国立競技場の解体進んでますし、どうされるんですか」
「それも含めて検討中だ」
結局、もし転移しては競技開催などできないので開催権の返上になり。次期開催都市の繰り上げ開催となった。
国立競技場は急がなくてよくなったので更地にした後 落ち着くまで仮設倉庫の場所の一つになった。
転移対策庁と経済産業省、厚生労働省は情報の海に埋もれていた。
国際的サプライチェーンから切り離される前提で４年以内に準備しなくてはならない。
どの会社がどの会社から何を買っていて消費してるか、調べれば調べるほど泥沼にはまっていくのだ。当初は政府の統制でと考えていたのだが、多岐にわたりすぎ収拾がつかないのだ。
ここで政策を転換することにした。自分で必要な物は自力で何とか調達しろ。必要なら支援を求めろと。これでやっと回りだした。
「転移問題連絡会議を始めます。経済産業省から」
「海外企業にパテント、ノウハウのある物の購入があまり進んでいません。開示してしまうと転移がなかった場合 ライバルになると心配してるようです」
「合弁会社を作ってそこに生産設備を持たるのはどうかね」
「設備投資になるので嫌がっていますね」
「財務省的には転移までの予想期間特別立法で非課税にするとかできないのかね」
「財政の公平からすると難しいです」
「財政の公平より国民の生活の保障が先だろ」
「政治決断がいりそうだから、総理に報告する」
「あー総務省ですが、情報開示の方法で一つ提案が」
「ん？」
「情報金庫というものがありまして、一定の要件を満たさないと中が読めないというセキュリティーをかけたサーバーですね」
「あー転移が起きなかったら全消去されるようにするのか」
「そうです」
「パテントが有効なものはそこに収めるという方向で交渉するか」
政治決断で生産設備の国内誘致費用の政府負担と税金大幅控除、転移が起きなかった際には安価で払い下げるここまでやって生産設備の国内誘致が始まった。樺太千島では低賃金労働者を求めて大建設ラッシュである。２０％超えていた失業率も２％まで落ち込む始末。本土では人の奪い合いで仁義なき戦いが勃発する。
防衛に関しては判明している文明のレベルでは圧倒的優位に立てると判断された。
追加生産が必要に備えて製造・整備ラインを作ることになる。米国から買いたたくネタになったのは微生物班や植物班のサンプルである。
米国は遺伝情報や種子の重要性については判っている。
Ｆ１８ＥＪ／ＦＪ 空母艦載機・空自もＦ２の後継で採用
各部構造強化でＡＳＭ２を４発運用できる
対空ミサイルはＡＡＭ４／５の運用能力付与
Ｆ１５ＸＪ 米軍の新規採用機種にＡＡＭ４／５の運用能力付与
Ｃ１７ グローブマスター
大きな惑星であるため遠距離輸送が発生すると
Ｃ２では不足するので採用。
ＡＨ１Ｚ 既存機種古いから最新鋭機。
ＵＨ６０Ｚ 既存機種古いから最新鋭機。
Ｖ２２オスプレイ ＣＨ４７の置き換え。
Ａ１０Ｅ／Ｆ 竜が20mmミニガンではうろこが抜けない。
耐火性能も極めて高いとの分析結果から。
ミサイルのHEAT弾頭が有効か判らない。
既存の航空機出最大の重火器を持つのでＣ／Ｄ型の
近代化改修機をベースに空戦モード付与して新規製造
Ｂ７６７ 民間もエアバス社の機体は売却。
Ｂ７７７ ボーイングに統一する。
Ｂ７８７
ボーイング社にはため込んだUS$債で支払い。
消耗品を含めた設計製造情報ノウハウを買い込んでいく。
転移まで国外に出さない転移中に生産した物のライセンス費は戻れたら清算するで妥結。
エネルギーを確保するためにも原発が建設ラッシュである。
水力１ 火力３ 原発６ 揚水３が目標とされた。
出力調整が難しい原発は揚水発電所で出力コントロールである。
インターネットは政府主導のアーカイブプロジェクトが実施され、あちこちのサーバーのコピーを保管していく。
伊豆諸島の転移での打ち上げは既存の衛星の設計をそのまま流用したが、本転移してしまうとなると色々いじらなくてはならない。GPSも電離層での電波の遅延量が測定できていないので、運用データが作れない。まず地道な学術観測からし直さなくてはならないのだ。
そのためには頻繁なロケット打ち上げがいる。ＨⅡＡでは打ち上げチェックに時間がかかりすぎる。最新のイプシロンロケットでは大幅に改善している部分だ。そこでＨⅡＡの設計を再度見直し センサーネットワークを構築することと、３Ｄプリンターの活用で製造を簡素化し、打ち上げコストをさらに削減したＨⅡＣが設計されテストされ、イプシロンロケットとＨⅡＣの量産が行われる。量産により価格が下がったことから、最後の２年間は衛星ビジネスが成立する。
衛星も科学観測衛星が多数制作され、ストックされる。
４年後
かなり突貫だが一応国内でサプライチェーンが回り出した2018年末日本は転移した。
2020/02/06 改行句読点誤字修正
2020/02/08 日付挿入 改行位置他修正