ソ連のG弾積極投入の後 

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まさかソ連がやるとは...

 

1996年ソ連軍が大陸反抗に成功する。

 

ソ連はアメリカで開発中のG弾を先に実用化したと発表

 

1997年 Su-37 の大量配備

 

1998春 G弾の積極的な運用で喀什ハイブを攻略

 

1998夏 各国でG弾脅威論が噴出する

 

それはこんな世界で行われる 愛と勇気のおとぎ話?である。

 

 

 

 

 

 

――西暦1998年 ホワイトハウス

 

 

 

「それで、これはほんとなのかね」

そこにはソ連軍のG弾の使用によって起きた被害が詳細に記されていた。

 

 

 

「大統領閣下。私は…」

「いつG弾は完成する」

 

「...」

 

「我々がG弾を完成させることができる時期は1999年だと思われます」

 

「しかしG弾の保有に対してメディアがうるさい、選挙を考えれば...」

 

 

 

ニューヨークタイムズなどで盛んにG弾による大規模な重力偏差について報道され、このままではアメリカにおけるG弾保有に反対するデモが起こってしまうだろう。保有を決断してしまえば、選挙に歴史的な大敗をしてホワイトハウスから追い出されてしまうかもしれない。

 

ただでさえ国外派遣に反対している国民が多数な今の状況ではなおさらだ。

 

 

「そのことですが、国連でG弾所有を制限する協定を作り出すのはどうでしょうか」

まあ、たしかに大規模な重力偏差を起こして土地をダメにするのを懸念している国民は制限なしに多数のG弾が投入される状態が嫌なだけで、別に開発研究をしないでほしいわけではない。むしろほどほどにG弾を使用してBETAを追い出して平和を満喫したいのが国民の本音。

 

そう考えればG弾所有を制限しているから乱発などできないから安全、そんな考えでG弾の保有を国民が認めるかもしれない。

 

「...ソ連が賛同するとは思えんが」

現在G弾を開発して実戦で運用しているのはソ連だけであり。アメリカがG弾を運用していて米ソどっちも制限するならまだしもソ連だけが被害を受ける状態では、この協定は締結しない。

 

「この計画には中華を巻き込みます」

 

確かにG弾は主に中国本土での攻勢で使われた、それはもっとも大規模な重力偏差の被害を受けている国が中華であることを意味している。

G弾反対の姿勢をアメリカが打ち出せば中華もモスクワに嚙みつくだろう。

 

「ただそれだけでは協定を締結するのが難しくはないか?」

「各国でG弾脅威論を扇動したあとソ連と話し合いG弾保有制限をだせば...」

 

ソ連にとってはG弾所有禁止を防ぐことができる。

各国にとってはG弾の乱発を抑制することができる。

アメリカにとってはG弾の保有ができる。

 

「...」

 

全てがうまくいけば、私は政治生命を捨てずにアメリカにG弾をもたらすことができる。

 

 

 

「それに更なる譲歩を交渉次第ではもらえるかもしれない」

 

 

 

「...その計画で行こう」

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 




一発ネタです

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