第187話
2055年 11月 東京都 港区 河内不動産本社
秋も深まり、都心のビル群に冷たい風が吹き抜ける11月。
河内グループの中核を担う巨大デベロッパー『河内不動産』の本社フロアでは、経営企画と法人営業の担当者3名が、デスクに広げられた分厚い提案資料を前に重苦しい沈黙を続けていた。
発端は、数日前に「連合・Kソフトウエア」から突然舞い込んできた、ある『大口の賃貸借契約』の打診であった。
その対象物件は、オフィスビルでも商業施設でもなく――『データセンター』であった。
「データセンターを欲しがること自体は分かる。月影証券が世界に開放したあの『Webサイト取引所』のシステムを抱えているんだから、取引量の拡大に伴ってサーバーの演算リソースやセキュリティ基盤なんて、いくらあっても足りることはないだろう。……だが、そっちのインフラは連中自身が、自前の資金で用地ごと買い回っているはずだろう?」
営業部長の問いに、データセンター事業部の担当者がタブレットを操作しながら答える。
「はい。国内外で提携先の地場証券会社やファンドと共に、自前での施設買収と建設を猛スピードで進めています」
河内不動産は旧財閥系の頂点に立つデベロッパーだけあり、日本国内に有数の優良不動産を保有している。一般的な分譲住宅地などはほとんど手掛けず、都心の一等商業地やベイエリアの工業地に特化して開発を行ってきた。当然、自社で建設・保有し、すでに24時間体制で稼働中の最新鋭データセンター物件も、商品ラインナップの中に複数抱えている。
「すると、自社買収ではなく、あえてうちの物件を『レンタル(賃貸)』に留めたい理由がある……つまり、連中の『新商品(新規事業)』の実験場か!」
「そう考えるのが自然でしょうね。まずは既存のインフラを借りて『お試し(テスト運用)』で事業を回してみる。その検証段階では、データセンター1棟を丸ごと自社取得するほどの固定資産リスクやイニシャルコストは取りたくない、ということでしょうか」
「……とにかく、この件は即座に上層部(グループ本社)へ報告しよう。その先の判断は、いつもの役員会の通りだ。正直、連合が裏で何を考えているのか、私たちにはさっぱり分からん」
「冗談じゃないですよ! 連中の『新商品』や『お試し事業』とやらで、我々やグループ企業も碌な目にあってないじゃないですか!」
若手の企画担当者が思わず悲鳴のような声を上げた。
そうは言っても、目の前に提示されている商談議事録には、極めて現実的で立派な数字が並んでいる。さらに先方からは、すでに連合側の決裁審議を通過しつつある稟議書のコピーまで添付されてきている以上、「単なる冷やかし」として一蹴することは不可能であり、『純粋なビジネス案件としては、結局受けることになるだろうな……』と3人は思わざるを得なかった。
もしここで河内不動産が変に警戒して断れば、連合は何食わぬ顔で同じ旧財閥系であり、西日本を地盤とするライバルの『日向グループ』あたりへ同じ案件をそのまま横流しするだけだろう。それではただ美味しい売上をライバルに献上するだけの愚策になる。
そして何より――提示された数字があまりにも綺麗で立派だからこそ、3人の頭の中には「また連中が国家や市場をひっくり返すような何かを企んでいるのではないか」という陰謀論めいた疑念がムクムクと浮上してくるのだ。
いくら革新的な新ビジネス案だと言っても、個人やスタートアップ的な小規模テストでは最初から処理が間に合わないほどデカい事業になり得る――つまり、最初から「日本全国、あるいは世界規模での爆発的なトラフィック増」を前提としたインフラ確保ではないのか、と。
旧財閥系でありながら、こと「連合案件」に対する河内グループの意思決定のスピードは異常なほど早かった。
わずか2週間後には、河内不動産は連合のIT中核企業である『Kソフトウエア』との間で、データセンターの正式な「年間賃貸借契約」を締結することとなった。
契約書への電子署名が完了した直後、事業部のオフィスでは担当者がモニターの契約条件を見つめながら首を傾げていた。
「……結局、複数年ではなく『年間契約』で押し切られましたか」
「通常の3年契約や5年契約のディスカウントプランよりも、トータルの賃料単価は割高になるというのに、あえての1年ごとの年間契約ですか……。ますます、とんでもない『お試し(スクラップ&ビルド)』の匂いがしますね」
「それで、Kソフトウエアの連中から、このサーバー群を一体何の事業に使うのか、少しでも話は出ていませんか?」
「契約書の利用目的欄には、ただ一言『法人・個人向けサイバーセキュリティサービスの提供』とだけ記載されていたそうだ。それ以上の具体的な仕様は一切出てきていないな」
「……それ、絶対に世間で言う普通の『セキュリティサービス』じゃないだろう……」
ここ数年の日本のデータセンター事情は、10年前とは大きく様変わりしていた。
かつて連合の『G化学』と手を組んだ『重次化学工業』による高度な海水ろ過・冷却施設の効率化が進んだことで、日本国内でも沿岸部に中規模データセンターが次々と立ち並ぶようになっていたのだ。それまで深刻だった「データセンターの冷却水による地下水枯渇問題」が、技術のブレイクスルーによって解消に向かっていたからである。
さらに企業各社も、内陸部にあった老朽化した中小規模のデータセンターを順次更新する際に敷地面積を拡張して超大規模施設へと生まれ変わらせ、そこで玉突き的に押し出された『まだ十分使えるお古のサーバー機器』を沿岸部の施設へ移設して再利用する、といった徹底的なコスト最適化を行っていた。
そのため、10年ほど前の生成AIバブル最高潮時から見れば、現在のサーバー施設の建設費もレンタル単価も、市場全体で相当に抑えられた水準で落ち着いていた。
そして、やはりと言うべきか――今回、Kソフトウエアが河内不動産と契約したサーバーラックと付属機器のラインナップは、最新のハイスペック機などではなく、『型落ちの安価帯のものばかり』であった。
どれほど巨額の利益を上げていようとも、本当に抑えられるコストは1円単位まで徹底的に抑え込む。
「……今や、手元のキャッシュフローも純資産も、うちの河内グループより遥かに莫大な金を持っているはずなんだけどなあ……」
担当者は、Kソフトウエアの冷徹なまでに無駄のない契約スペック表を眺めながら、ただ呆れたように溜息をつくのであった。