架空の財閥を歴史に落とし込んでみる   作:あさかぜ

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18話 大正時代④:大室財閥(14)

 開戦当初、誰が言ったか分からないが、『この戦争はクリスマスまでには終わる。クリスマスには故郷に帰れる』と言われた。しかし、クリスマスを過ぎても戦争は終わらず、年を越えても終わる処か激しさを増していく一方だった。そして、戦争の終わりは見える事は無く、ヨーロッパ全土が戦火によって灰燼に帰すのではとさえ思われた。

 

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 この戦争で、直接戦火に見舞われる事が無かった日本では、ヨーロッパからの膨大な物資の需要に応じる為、国内の生産能力が飛躍的に上昇した。同時に、それらの物資を運ぶ為の海運力も上昇した。

 大室財閥もこの例に漏れず、製造部門の堺造船所と海運部門の大室海運、商社部門の大室物産の売り上げは年々更新された。この状況に、財閥の者は笑みがこぼれたが、3兄弟はこの状況を素直に喜べなかった。その理由は、『この戦争はいつ終わるのか』『戦争が終わった場合に備えて、我々がするべき事は何か』の2つだった。

 

 確かに、この戦争で莫大な利益を上げる事が出来た。それが、血に濡れたモノではあっても金は金である事には変わらなかった。

 しかし、戦争には何時か終わりが来る。そこには例外は無い。そして、この戦争が終われば、この未曽有の好景気も終わり、その後には大規模な戦後不況が起こると考えられた。日露戦争とその後の状況を見れば誰でも予想出来た筈だが、あまりの好景気に浮かれ過ぎて多くの者が考えていなかったらしい。

 尤も、日露戦争後の不景気を全員が経験しているので、兄弟の意見を聞いた後、戦争が終わった後に来るであろう不況を想像出来た事は幸いだった(尤も、兄弟は『自分達が意見を言わなかったらどうなっていたのか』と不安に思った)。その為、財閥では戦後に備えての動きを1916年から始めていた。

 その内の1つが、前述した『機械や電機、化学の技術を海外から導入、もしくは模範による国産化』である。つまり、多角化する事で一事業の損失を他の事業で穴埋めする事と、新たな収入源の確保を目的とした。

 他にも、「利益の一部を溜め込む」「将来有望な技術の調査や出資」といった手段が採られた。

 

 「利益の一部を溜め込む」は、得られた利益を全て拡大に注ぎ込むのでは無く、凡そ2:3の割合で溜め込む額と増資額に充てるというものである。利益全てを拡大に注ぎ込むと、経営が苦しくなった場合の回転資金が無くなる所か、大量の負債を抱え込む事になる。そうなれば破綻しか無くなる。それを避ける為には、稼げる時に稼ぎ、大量に資金を溜め込む事で、負債が発生してもそこから切り崩す事で、状況が変化するまで耐える事が良いと判断された。

 

 「将来有望な技術の調査や出資」は、現状では使い道が分からない・技術的問題や理解不足などで開発費用が出なかったり、人員不足で開発が滞っているモノを調査し、大室財閥が出資するなり、大室財閥に属する企業の一部署にして開発を促進させるなどする事を指す。ここでの調査・出資対象は、大学で研究されている技術が対象となっている。つまり、現在で言う「産学連携」を行おうとした。

 当然、この時は役に立つか分からないモノに出資するのだから、場合によっては金をドブに捨てる行為になる。そう考えると、この行為は「利益の一部を溜め込む」事と相反するのではと考えられた。

 しかし、忠彦はこう述べた。

『これらの技術に今出資すれば、将来生産する際に我々に来る。恐らく、ほぼ独占状態だろう。そうなれば、現状の損失などその時に回復出来る。そして、これらを研究しているのは東京帝国大学(現在の東京大学)や京都帝国大学(現在の京都大学)などの各種帝大だ。日本の最高学府であり、世界でも有数の大学と言えるだろう。そこに所属する研究員も優秀であり、そんな優秀な頭脳が考えたモノなのなら、将来の役に立たない訳が無い。』

ほぼ忠彦の独断だったが、帝大の研究者が優秀なのは彼らも分かっており、もし成功すれば財閥の利益は大きくなると考えると、彼らも反対するのは難しかった。それでも、『現状倒れてしまえば将来が無い』という意見も多かった為、折衷案として「出資は利益が出そうと判断した場合に限る。企業化する場合は大室財閥が6割出資、残りは株式公開し、市場から集める事」が決定した。

 

 この行為が正しかったのかは当時では分からなかっただろう。しかし、各帝大への出資は、それぞれの研究成果の製品化や各種技術の向上に大きく貢献した。特に、東京帝大の「伝染病研究所」と京都帝大の「化学研究所」への出資は、その後の各種化学(特に製薬部門)に関する技術を大いに高める事となり、発足して間もない大室化成のその後の躍進に繋がった。

 

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 上記の施策により、第一次世界大戦後の不況にも大室財閥は耐える事が出来た。また、元々大室財閥は情報を重視しており、戦争が終わりそうだと分かると工場の生産ラインを少しずつ縮小したり、生産体系を見直すなどして、平時への移行を少し続進めていた事も、戦後に大量の在庫を抱え込む事による負債の増加を防ぐ事にもなった。

 一方、他の財閥、特に第一次世界大戦によって急速に拡大した財閥(鈴木財閥や古河財閥など)や成金は、戦後不況のダメージをモロに喰らった事で、没落する者も多かった。大室財閥は、幕末の時の様に彼らを吸収する事で拡大をした。

 しかし、今回はただ吸収するだけでは被吸収側の負債を抱え込む事になる為、彼らの事業を買い取る形で吸収した。これは、大室財閥側からすれば事業が成り立つものだけを獲得出来、余計なモノを抱え込まずに済む。被吸収側にしてもとりあえず当座の回転資金を得られる事から、拒否する事が難しかった。これらの行動は、大室財閥は『非情』だとか『狡猾』といった批判を受けたが、財閥側としては『彼らは先を読めなかった。我々は先を読めた。その違いだ』として相手にしなかった。

 

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 情報を上手く読む事で、第一次世界大戦で大きな利益を上げた大室財閥。しかし、次の事は予測出来なかった。いや、予測出来た方が不思議だろう。彼らが扱う情報では、天災は予測出来なかったのだから。

 1923年9月1日11時58分。東京が揺れた。文字通りに。後に「関東大震災」と言われる大地震が起きた。


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