〈日本海軍〉
ワシントン条約の交渉中に、アメリカに通信が傍受されていた事が判明した事で、海軍内に情報・通信についての研究が強化された。これにより、暗号の全面改訂と情報機関の設立、及びその下で暗号理論の研究が行われた。
暗号の全面改訂は、現状の暗号では相手に解読されている為、絶対に行う必要があった。しかし、改訂しても何れは再び解読される恐れがある為、解読され難い暗号理論の研究も行われた。これと連動して、暗号機の定期的な開発を行う事、これらを専門的に行う組織の設立が決定された。
情報機関の設立は、ワシントン条約後の1926年に海軍省の外局として「海軍情報本部」が設立された。主要任務は、国内の防諜に駐在武官を通じた諜報、暗号理論の作成に仮想敵国の暗号解読、通信機器の研究であった。
尚、海軍情報本部は組織上では海軍省の外局だが、軍令部の第三部（情報担当）と第四部（通信担当）が前身となっている。その為、軍令部の影響力も強く、両者の傘下というのが正しかった。尤も、これによって海軍省と軍令部での情報の共有が図れた事でもあった。
彼らの活躍もあり、太平洋戦争中はアメリカ軍との熾烈な情報戦や騙し合いを展開し、国力に劣る日本がアメリカに何とか渡り合えたのは彼らの活躍があってこそと言われる程だった。
尚、設立後に海軍内の憲兵活動（史実では、憲兵を持っていたのは陸軍だけ）やレーダーの研究なども追加されたが、後にそれぞれ別の組織に移管している。
憲兵活動は、5.15事件を理由に海軍内の綱紀粛正を図る事を目的に認められた。当初、陸軍の反対は強かったが、2.26事件によってこの動きは完全に消滅した。その後、海軍の規模が拡大すると海軍憲兵の数も拡大した。しかし、急速な人員の増加に情報本部側が対応出来なかった事、日中戦争によって海軍の占領地での警察業務を行う必要から、1940年に海軍陸戦隊に憲兵活動業務を移管した。
レーダーの研究は、通信機器の研究の一環で研究していた。その後、レーダーの利用価値の増大や利用方法の違いから、1937年に新設した「海軍電気本部」に移管となった。
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（この世界の）ワシントン海軍軍縮条約が締結された事で、日本が保有する戦艦は14隻となった（内訳：金剛型4、扶桑型2、伊勢型2、長門型2、加賀型2、天城型2）。また、進水が済んでいた天城型の3番艦「高雄」と4番艦「愛宕」は、空母に改装される事となった。
史実では、「天城」と「赤城」が空母に改装される事となったが、「天城」は関東大震災によって損傷し、そのまま破棄された（但し、船体そのものは再利用され、横須賀海軍工廠の浮き桟橋として利用）。「天城」の代わりに空母に改装されたのが、廃棄予定の「加賀」だった。
この世界では、「天城」と「赤城」は巡洋戦艦として完成し、その代わりに「高雄」と「愛宕」が空母に改装された。「高雄」は長崎（三菱造船）、「愛宕」は神戸（川崎造船所）で建造された為、関東大震災の影響を受けなかった。その為、順調に改装が進んだ。
尚、両者の性能比較の為、「高雄」は左艦橋、「愛宕」は右艦橋となった。
ワシントン条約によって戦艦の保有が制限された事で、条約締結国は戦艦に準ずる主力艦の整備に注力する事となった。つまり、重巡洋艦の整備である。主要海軍国である日米英は整備に邁進した。
この世界でも、史実と同様に古鷹型（但し、2番艦は「六甲」。これは、川内型軽巡洋艦が4隻建造され、4番艦が「加古」となった為）・青葉型・妙高型が建造された。そして、鳥海型（史実の高雄型。但し、艦名は「鳥海」「摩耶」「開聞」「乗鞍」）も建造された。更に、新型重巡洋艦（史実では計画のみに終わった改高雄型重巡洋艦）の計画もスタートした。
しかし、重巡洋艦の整備が進むにつれ、軍縮の理念が無くなるのではという雰囲気が出た。これは、ワシントン条約では戦艦と大型空母の建造こそ抑制されたものの、1万トン以下の軍艦（巡洋艦や駆逐艦、小型空母などの補助艦艇）についてはノータッチだった為である。
実際、各国はワシントン条約の穴を衝く艦艇の整備を行っていた。特に、日本は妙高型重巡洋艦や小型空母「龍驤」、吹雪型駆逐艦など水雷戦に特化した軍艦や、ワシントン条約に抵触しない高攻撃力の軍艦を多数整備した。
これではワシントン条約前の海軍拡張競争の再来になりかねないとして、1927年にジュネーブで補助艦艇の保有制限を定める会議を行った。しかし、この時はイギリスとアメリカの意見の対立で成立しなかった。その後、イギリスとアメリカは交渉で意見の一致を見て、1930年にロンドンで再度日仏伊を招集し、補助艦艇の保有制限を決める会議が行われた。
ロンドンでの軍縮会議で、日本政府は交渉に乗り気だった。この頃、日露戦争で発行した国債の償還期限が来ており、軍縮によって昭和金融恐慌で不安定だった日本経済の立て直しを図りたいという意図があった。海軍としてもこの流れに賛成であったが、同時に対米7割は維持したいという思惑があった。
この世界のロンドン会議は、日本側の防諜能力の向上によって、アメリカ側は日本に付け込む事が出来なかった。その為、日本の保有量の限界がどの程度か知る事が出来ず、日本の保有量を減らす目論みが叶わなかった。それ処か、アメリカが強引な動きを見せた事で、一度纏まっていた米英間の対立が再び噴出した。あわや決裂かと思われたが、日本が両者の仲介を行った事で再度の未成立は防がれた。また、これによって日本は米英両国へ恩を売る事も出来、それによって日本が希望した量と比率はほぼ原案通りに通る事となった。
会議の結果、概ね史実と同じだったが、史実と異なる点は以下の通りである。
・保有する戦艦の内、イギリスは「サンダラー」「キング・ジョージ5世」「センチュリオン」「エイジャックス」を、アメリカは「デラウェア」「ノースダコタ」「フロリダ」を廃艦する。また、イギリスの「クイーン・メリー」、アメリカの「ユタ」、日本の「比叡」を練習艦に変更する。
・重巡洋艦の保有比率は、米：英：日で10：8.5：7とする。尚、22万トンを10とする（日本は15万4千トン）。
・軽巡洋艦の保有比率は、米：英：日で10：13.2：7とする。尚、17万5千トンを10とする（日本は12万2千5百トン）。
これにより、日本はほぼ予定通りの保有量と対米七割を実現させた。この結果、史実ではロンドン条約の調印に反対した軍令部の面々も賛成した。その為、海軍が条約賛成派と反対派に分かれるといった事態が発生せず、史実ではこれを理由にして予備役に入れられた将官はその後も軍役に就く事となった。
因みに、史実よりも獲得した保有量によって建造されたのが、穂高型重巡洋艦（史実の改高雄型重巡洋艦。艦名は「穂高」「大雪」「雲仙」「石鎚」）と利根型軽巡洋艦の2隻追加（艦名は「雄物」「名寄」）だった。
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ロンドン条約は海軍の要求を満たした内容だった。その為、史実では発生した海軍内の対立は発生しなかったのだが、与野党の対立はそのままだった。野党がこの一件に対し、「軍縮を行うには天皇陛下の裁可が必要になる。しかし、それをしなかった政府は統帥権を侵害した」と批判した。野党側としては、与党を叩く為の材料としか見ていなかったのだろうが、これが大問題だった。
これ以前は、政府からの提言を軍が受け入れており、ワシントン条約も海軍は受け入れていた。しかし、ロンドン条約後に「統帥権の独立」が出された事で、『政府は軍に介入出来ない。介入出来るのは天皇だけ』という解釈がされた。これにより、政府が軍に意見する事が事実上不可能となった事を意味した。これ以降、軍部（特に陸軍）は「統帥権の独立」を盾に独自行動を取る様になり、政府のコントロールが効かない存在となった。以降、軍の発言力は急速に増し、相対的に政府と国会の発言力は低下した。史実通り、日本は軍国主義化していった。
史実と異なるのは、海軍はこの動きに同調しなかった事である。ロンドン条約で要求した量の保有が諸外国に合法的に認められた事で、政府を攻撃する理由が無かった為だった。その為、史実でロンドン条約締結に積極的に賛成した者が左遷・予備役編入される事は無かった。
同様に、満州事変に乗じた海軍拡張に反対した者も予備役編入はされなかったが、海軍中枢部を批判した事で彼らの心証を悪くした事、海上警備総隊の関係で陸軍との関係を悪くしたくないとの考えから、主要ポストから外れたポスト（海上警備総隊や海軍情報本部など後発組織のトップ）に就かされ続ける事となった。
尤も、条約に反対する食み出し者は存在するもので、そういった者が政府に攻撃した。その為、この世界でも5.15事件は発生した。
しかし、その後の処理で大きく異なった。海軍上層部はロンドン条約の内容に満足しているのに、それに不満を持って暴走し、首相を暗殺した事は絶対に許される事では無いとして、実行犯や共犯者などの厳格な処罰が行われた。また、これを機に海軍内の膿を可能な限り除去した。
【史実で予備役編入・左遷された者達の、この世界でのキャリア】
谷口尚真（海兵19期）：海軍軍令部長を追われず、その後は海軍電気本部本部長、海軍情報本部本部長を歴任、開戦前に予備役入り
・山梨勝之進（海兵25期）：第21代連合艦隊司令長官（史実では末次信正）、第16代軍令部総長（伏見宮博恭王は2年早く退任。その為、以降の総長の代は史実より1つずれる）を歴任、開戦時の海軍大臣（史実では嶋田繁太郎）
・左近司政三（海兵28期）：海上警備総隊司令長官、海軍情報本部次長を歴任、開戦時の海軍情報本部本部長
・百武源吾（海兵30期）：軍令部次長、海軍情報本部本部長を歴任、開戦時の海軍電気本部本部長
・寺島健（海兵31期）：海上護衛総隊参謀長、海上警備総隊司令長官を歴任、開戦時の海軍情報本部次長
・堀悌吉（海兵32期）：海軍情報本部総務部長、海上警備総隊参謀長を歴任、開戦時の海上警備総隊司令長官
・坂野常善（海兵33期）：海上警備総隊参謀長、海軍電気本部総務部長を歴任、開戦時の海軍電気本部次長
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〈日本陸軍〉
この世界の日本陸軍は、史実よりも予算が少ない（比率的な意味であり、金額的には史実より多い）。その理由は、海軍に予算が多く振られている事と、重装備化の優先だった。
この世界では、海軍の規模が史実よりも大きい（戦艦4、重巡洋艦4、軽巡洋艦3、その他護衛艦艇多数）為、海軍予算・兵員は史実より多い。その分、陸軍予算に皺寄せが行った。大室・日林・日鉄という財閥の存在や、それらに刺激されて他の財閥も規模を拡大させた結果、日本の経済力は史実より高く（GDPで1割程度高い）、その分予算も増加しているが、装備の問題があった。
陸軍は、日露戦争の経験と第一次世界大戦での観戦武官からの報告で重武装化を推し進めた。特に、日露戦争での経験から、砲弾の備蓄と機関銃の配備の推進が強化された。また、観戦武官からの報告で「貨物用車両を使用すれば輸送効率は飛躍的に向上する」とあった事から、トラックやオート三輪の配備も検討されたが、トラックを製造出来るメーカーが無かった事から、こちらについては「時機を見て配備する」とされた。
これによって、全ての師団に重砲と重機関銃が一定数配備される事となった。これは、師団全体の火力の向上という結果を生んだが、同時に装備に多くの予算が注ぎ込まれた事を意味した。これは、1930年代中頃にトラックやオート三輪の国産化の目処が立った頃には顕著となった。
一方で、予算が装備に集中した事で、兵員の増員は縮小される事となった。特に、第一次世界大戦後の軍縮では、師団が従来の4単位制から3単位制に移行となり、余った部隊はそのまま解散となった。これにより、師団の減少は無かったものの、兵員数では大きく減少した。その代わり、重砲や機関銃の配備によって、火力は逆に向上した。
火力（重砲と機関銃）や機動力（トラック）に予算が行った事で、それ以外の方面での予算が減少した。具体的には航空機だった。
当時、航空機の発展性は高かったが、性能が低かった事から、兵器としては未知数な部分が多かった。それでも、将来性の高さや技術革新などによって、航空機向けの予算は組まれ続けた。
しかし、この世界では、陸軍予算は史実と同程度であるにも関わらず、師団の装備が史実以上に充実している事から、順位的に航空機の予算増額が抑えられる事となった。その為、史実よりも航空隊の編制数が少なかった（史実の9割）。そして、1930年代にはトラックや戦車の国産化を推進した事で、尚更航空隊編成や航空機開発の予算増額が見送られる事となった。
このままでは航空機の革新が難しくなると危惧した人達によって、ある事が進められた。それは、「陸軍と海軍による航空機の共同開発・採用」だった。これは、航空機の開発予算が削減されている現状では、陸軍単体での航空機開発が難しくなると見られた為である。そして、海軍が陸軍が欲していた機体を開発していた場合、それを採用すれば開発予算や時間は大きく短縮出来るとされた。
これに対し、海軍側は了承した。海軍航空隊も、連合艦隊や海上警備総隊、海軍情報本部の方に予算が回った為、開発予算や部隊の拡大が抑えられていた。その為、陸軍のこの案は渡りに船であった。
こうして、1938年から陸海軍の航空行政は統一的な運用が図られた。具体的には、航空機用機銃の統一、部品の統一、操縦方法の統一であった。その後、似た様なコンセプトの機体の共同開発・共同採用も組み込まれた。これによって、陸軍の重戦闘機と海軍の局地戦闘機、陸軍の重爆撃機と海軍の陸上攻撃機が統合される事となった。
一部には、陸海軍双方の航空隊を統合して空軍を設立するという動きもあったが、この時はポストの問題や準戦時体制故に大きな組織変更は混乱の元になるとして、「時期尚早である」とされた。
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〈大日本帝国（外地・満州国を含む）〉
大室財閥、日林財閥、日鉄財閥が存在する事により、史実よりも製造能力は高い。特に、造船所や製鉄所、電機工場や化学工場など重化学工業が多い。その上、工作機械も新しいものが多く、高性能のものも一定数だが自作可能な為、戦時中の生産力や戦争継続能力は史実以上となっている。
また、戦前から強い繊維や食品加工などの軽工業も強化されており、北海道や東北など重化学工業の進出が遅れている地域での進出も多い。これらによって、日本全体、特に内地の工業力は史実以上となっている。
その反面、北海道や東北に工業が進出した事で、外地（特に朝鮮）への重化学工業と軽工業の進出は抑えられ、史実の9割程度となっている。
それでも、朝鮮北部の咸鏡道の開発は史実通り行われ、重化学工業や鉱業の開発が盛んに行われた。また、満州国建国に伴い、日本海沿岸の都市（敦賀や新潟など）から咸鏡道北部を経由して、満州東部へ入るルートが建設される事となり、日本海・北鮮（当時の朝鮮の略称は「鮮」）航路が整備される事となった。同時に、清津や羅津の港湾整備と重工業の進出も盛んに行われ、その中には日本海航路の船舶を修理する為のドックも清津に1基建設された。このドックは造船用も兼ねており、有事には護衛艦や3千トン級商船なら建造可能な設備だった。
また、日本の生命線である満州、特に南部の大連と奉天でも国策によって工場の進出を強化した結果、満州国の工業力も史実より高くなっている。史実でも生産されたもの（粗鉄や爆薬などの重化学工業や兵器工場）は生産能力が高められ、それ以外にも自動車製造は部品工場や金属加工工場も進出した事で、小規模ながら一貫生産が可能となった。他にも、旅順に1基、大連に2基の造船用ドック（駆逐艦や5千トン級商船を建造可能）が建設された。
これらの工場の工作機械の多くは、国内の工場から放出された工作機械が殆どだった。その為、戦時中に満州国でも増産を求められた際、1944年の後半から機械の摩耗が激しく、思った量の生産は叶わなかった。
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工業生産力以外でも、史実以上の拡大を見せた。特に拡大したのは金融業だった。
大室財閥には、銀行では大室銀行と東亜貯蓄銀行、生命保険では東亜生命保険と日本弱体生命保険、損害保険では大室火災海上保険と大室倉庫保険、証券会社として大室證券を抱えていた。日林も日本林商銀行を、日鉄も日本鉄道銀行に日鉄證券、日鉄火災保険と多くの金融事業者を抱えていた。そして、日林・日鉄と繋がりがある東亜勧業銀行の存在もあった。
3つの財閥の金融機関の資金力を全て合わせると、安田財閥に匹敵する資金を有していた。また、この3つの財閥は重化学工業にも進出しており、工業生産力を全て合わせると三菱財閥に匹敵した。
つまり、この世界の日本は安田財閥と三菱財閥をもう1つ持っている事に等しかった。その為、戦時中の国債引き受けの際、膨大な貯蓄で大きな力を発揮する事となった。
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ワシントン条約によって暗号が筒抜けになっている事が発覚し、政府はその対応に追われた。その後、アメリカへの対抗から暗号傍受や諜報活動を行う「内閣情報調査局」が設立された。情報調査局は内閣に直属する形が取られ、局員は内務省と外務省からの出向者が中心となる。
情報、特に仮想敵国を対象としたものの為、陸海軍の情報部門との協調が不可欠だった。しかし、セクショナリズムやどの組織が主導権を握るかで問題となり、最低限の情報共有以外が行われる事は無った。
尤も、政府系の内閣情報調査局、海軍系の海軍情報本部、陸軍系の参謀本部第2部が相互に競争意識を持った事で、各組織は情報収集に躍起になり、防諜も強化された。この結果、日本の情報収集能力・防諜能力が1930年代から急速に高まるという思わぬ結果を生んだ。これにより、日本の暗号が簡単に解読されるという事は無くなった。