プロ野球が盛んな背景には参入企業が多い事もあるが、野球をしている団体が多い事も理由の一つである。大室財閥、日林財閥、日鉄財閥も例外では無かった。
大室財閥系では、大室重工業や大室製鉄産業など、重工業系や製造業系の企業は軒並み保有していた。特に、大室重工堺と大室製鉄堺は練習場を共有しているなど繋がりがあった一方、ライバル関係でもあった。それ以外にも、大室重工徳島、大室鉱業宮古など多くのチームがあり、大室製鉄堺と大室重工徳島は都市対抗優勝を果たしている。
大室財閥の社会人野球の進出は、1925年に大室重工と大室金属製鉄（1936年に大室製鉄産業と大室金属産業に分割）、大室電機産業の3社共同の社員の福利厚生の一環で堺に設立された「全大室野球団」が発端となる。このチームは1929年の第3回都市対抗に初出場し（史実では全大阪が出場）、2回戦敗退という結果となった。その後も、1936年の第10回大会で準決勝敗退（史実では全大阪が出場し準々決勝敗退、全大阪を破ったコロムビアが準決勝敗退）、1941年の第15回大会で優勝（史実では開催されず）と中々の強豪だった。
それ以外の場所でも、徳島や横浜など大室系の大工場がある地域には野球部が設立された。全大室出身者が「異動」目的で来るなどして、技術向上や指導に当たった。
戦後の1947年、全大室は大室重工堺、大室製鉄堺、大室電機に分割された。これは、各社が自社の福利厚生の為にチームを保有したかった事もあったが、最大の理由は元大室系の大日新聞がプロ野球に参入した事から、勝手知ったる全大室から選手を大量に引き抜くのではと恐れた事が理由だった。そうなれば、チームとしての体を成さなくなる為、それを防ぐ意味で分割させて存続させようとした。幸いな事に、この懸念は大日新聞の内紛が原因で杞憂に終わった。
全大室以外の大室系のチームは分割する事は無く、以前の形のまま存続した。その中で、大室重工徳島は積極的な補強を行い、1947年の第18回大会で初出場で初優勝という快挙を成し遂げた（史実では全徳島が出場して準決勝敗退して3位決定戦も敗退、優勝チームは大日本土木）。
また、戦後の野球ブームに乗って新しくチームを編成した所もあった。1946年、大室系の土木会社である東亜土木と鉱業系の大室鉱業、化学系の大室化成産業の野球部がそれぞれ京都、岩手、東京で設立された。その後、東亜土木は「日東建設」に改称し、大室鉱業は過度経済力集中排除法で、大室化成は企業再建整備法で1950年に分割された。
その際、大室化成は一部部門の分裂で本体が残った為、野球部は大室化成（この時は「大和化成産業」）に残ったが、大室鉱業は金属部門（大和金属鉱山）と石炭部門（大和鉱業）に分割された。これにより野球部も分割されるが、共に岩手を本拠地とした。
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大室系だけでなく、日鉄系と日林系もチームを保有している。
日鉄は大室と同じく各地に工場や造船所がある為、大規模工場毎に野球部があった。1928年に設立された千葉と防府の野球部は有名であり、東京の本社もその人気にあやかって1937年に設立した（チーム名はそれぞれ「日鉄千葉野球部」、「日鉄防府野球部」、「日鉄本社野球部」）。
また、日鉄財閥の中核企業（日本鉄道興業、日鉄土木、日鉄運送など）とは別に、日鉄系の鉄道会社も野球部を設立した。1934年に加越電気鉄道と温泉電軌（共に後に北陸鉄道を経て加越能鉄道）が合同で「加賀野球倶楽部」を設立して石川県江沼郡大聖寺町（現・加賀市）に、1936年に藤相鉄道（後の駿遠鉄道）が「藤相鉄道硬式野球部」を設立して静岡県志太郡藤枝町（現・藤枝市）にそれぞれ本拠地が置かれた。
これら以外に、筑波高速度電気鉄道（筑波電鉄）、南海急行電気鉄道（南急）、九州電気軌道（九軌）も社会人野球部を設立予定だったが、建設工事が佳境に入っていた事、業績が微妙だった事、準戦時体制に入って設立の余裕が無くなった事などが原因で設立されなかった。その後、各社は戦中戦後にプロ野球と関わりを持つ様になり、社会人野球への参入は不可能となった（筑波電鉄：形成と合併後、戦後に大日イーグルスの株を一部譲り受ける。南急：戦後に太陽ロビンスの経営権を譲り受け「南急ロビンス」と改称。九軌：西鉄となった後、大洋軍を譲り受け「西鉄軍」と改称）。
戦後直ぐの1946年、日鉄の大神工場でも野球部が設立された。翌年設立された星野組と共に、大分県での社会人野球をリードしていたが、星野組が1949年に解散すると（選手の殆どを毎日オリオンズに譲渡した為）、1952年に大分鉄道管理局のチームが編成されるまで大分県で唯一の社会人野球チームとなった。
また、戦後復興による土建ブームによって建設業の業績は上向きとなり、1948年に日鉄土木も野球部を設立した。正確には、日鉄財閥の解体による日本鉄道興業本社が分割され、野球部を何処が持つかが問題となった。その引受先として、当時業績が良かった日鉄土木が手を挙げた。これにより、日鉄本社野球部は存続したが、チーム名は「日鉄土木硬式野球部」に改称された。
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日林も、1933年に東京の本社の傘下組織として「日林野球部」が設立された。その後、北海道では港湾設備の拡大とそれに伴う工場の進出、四国では製紙業と機械製造業の好調によって労働人口が増加しており、娯楽と福利厚生の両面で野球部の設立機運が高まっていた。それにより、1938年に石狩郡石狩町（現・石狩市）に「日林北海道野球部」が、愛媛県宇摩郡三島町（現・四国中央市）に「日林四国野球部」がそれぞれ設立された。これに合わせて、東京の野球部が「日林東京野球部」に改称された。他にも、中部や近畿、山陰でも設立機運があったが、予算や人員の都合、戦時体制への移行の時期と重なった事で流れた。
戦後、財閥解体によって日林財閥が解体され、中核企業の日本林産も解体された。これに伴い、日林の野球部も各社毎に分割され、北海道の野球部は日林製紙に、東京の野球部は日林物産に、四国の野球部は東邦林産にそれぞれ移されて存続した。その際に名称も変更され、それぞれ「日林製紙野球部」、「日林物産硬式野球部」、「東邦林産野球部」となった。
また、新規の野球部の設立も行われ、1947年には日林製紙が宮崎市に「日林製紙宮崎野球部」を、東邦林産が岐阜県恵那郡中津町（現・中津川市）と出雲市にそれぞれ「東邦林産中部野球部」と「東邦林産山陰野球部」を設立した。また、これに伴い日林製紙野球部は「日林製紙北海道野球部」に、東邦林産野球部は「東邦林産四国野球部」に変更された。
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戦後復興に伴う活況で社会人野球がブームとなったが、同時にプロ野球もブームとなった。戦前は「職業野球」として蔑まれ、その傾向は戦後も変わらなかったが、GHQが娯楽の提供などの理由からプロ野球の中継が増えるなどして人気が高まった。
その人気から新規参入を望むチームが多数存在したが、日本野球連盟はようやく採算が取れる様になった所なのに、これ以上球団が増えたらまた赤字に戻る事を懸念した。また、今までの自分達の苦労を掠め取られる事を恐れていた為、新規参入は認められなかった。
しかし、それで諦めた訳はなく、参入を断られた球団が集まって「国民野球連盟」を設立した（この辺りは『番外編：この世界でのプロ野球の状況（戦前～2リーグ分立まで）』参照）。日本野球連盟の妨害はあったものの、何とか日本でも2リーグ制が実現する事となった（以降、日本野球連盟は「ジャ・リーグ」、国民野球連盟は「ナ・リーグ」とする）。
2リーグ制になった事は、プロ野球選手の人口が増加する事を意味する。では、その選手は何処から調達したのかというと、ジャ・リーグからの引き抜きや高卒・大卒もあったが、多くは社会人野球からの大量引き抜きという形で対応した。
これにより社会人野球は大混乱となった。ナ・リーグだけでなくジャ・リーグも選手の引き抜きを行った為、主力選手が多数引き抜かれて戦力面で大幅に下がり、戦後の社会人野球チームの増加も合わせて試合内容の大幅な低下が懸念された。その為、補強選手制度（都市対抗出場チームに限り、同じ地区で予選敗退したチームから選手を借りれる制度）が導入された。
リーグ拡張の余波は、中外グループの各チームにも影響が表れた。元大室系からは大室重工堺、大室製鉄堺、大室電機、大室重工徳島が、元日鉄系からは日鉄土木、日鉄千葉、日鉄防府が、元日林系からは日林製紙北海道、日林物産、東邦林産四国から主力選手が複数引き抜かれた。毎日オリオンズや東急フライヤーズ、大映アスレチックス、近鉄パールスに多く引き抜かれたが、ジャ・リーグ所属で中外グループとも関わりがある大日イーグルス、南急ロビンス、西鉄ライオンズも引き抜きに参加していた。だが、中外グループの3球団は資金提供や人員交換という形だった為、厳密には引き抜きでは無かった。
兎に角、これによりチームの弱体化は避けられず、以降数年間は低迷する事となった。